世界中を見渡しても、ほとんどの企業が自社のホームページを持つようになったネット社会。日本も例外になく、企業が自社のホームページを持つことは当たり前になっています。そのような状況から、エンジニアを採用し、専任でWebページ制作を行う日本企業も増加傾向にあると言われています。今までのサイト制作では、デザインやHTMLなどを組む作業をWebデザイナーが担当するのが一般的でした。しかし、近年の日本ではクオリティの高いWebページは企業のイメージアップにつながることから、工程ごとに担当者をわけて制作を行う体制が多く見られます。その制作体制のひとつのポジションが、Webデザイナーが作成したデザインをもとにWebページの構築を行う「フロントエンドエンジニア」です。日本企業からのニーズが高まっているフロントエンドエンジニアに求められるスキルや仕事内容について解説します。日本のフロントエンドエンジニアユーザーが直接目にしたり、触れたりする部分のWebサイトやアプリのフロントエンド開発に携わるエンジニアのことを指すフロントエンジニア。業務内容は多岐に渡りますが、主にWebデザイナーが手がけたデザインをもとにHTML、CSS、JavaScript（jQuery）、PHPなどを使ってのWebサイトのコーディング、WordPressの構築やカスタマイズなどを行います。フロントエンジニアと似た職業としてコーダーがありますが、日本ではまずコーダーを経験して、WebデザイナーのイメージをWebに再現できるようになってから、フロントエンジニアを目指すキャリアプランを描くエンジニアが多いと言われています。クライアントやユーザーの視点を取り入れ、使いやすいサイト設計や構成などを行えるフロントエンジニアに、日本企業から大きな期待が寄せられています。海外と日本のエンジニアが置かれている環境の違いアメリカでは大学や大学院で専門知識を学び、学位を得ることでエンジニアとしてのキャリアをスタートさせることができます。しかし、日本では知識やスキルがないところからスタートでき、働きながら学ぶエンジニアも多いのです。そのため、社会的な地位や平均年収が高いアメリカに比べて、これまでの日本ではそれほど地位や年収は高くはありませんでした。それが近年では、日本もIT技術の重要さが理解され、フロントエンジニアをはじめとしたエンジニア全般を高く評価する日本企業が増えてきています。その背景には、IT産業が年々活発化し、IT技術者のニーズが高まっていることが関係しています。フロントエンドエンジニアに求められるスキルと年収フロントエンドエンジニアはWebページを作ることが求められるため、HTMLやJavaScript、CSSといった言語の知識やスキルは必要不可欠とイメージされる人は多いのではないでしょうか。当然、使用できる言語が多ければ多いほど、表現の幅が広がり、クライアントからの要望に応えられますが、それに加えて「フレームワーク」や「コミュニケーション能力」「UI（ユーザーインターフェース）の理解力」といった部分も求められます。◆フレームワークフロントエンジニアとして活躍していくためには、フレームワークを使いこなせることは重要なポイントです。特にVue.js、Angular、React.jsといったフレームワークを使えれば、作業の効率化だけではなく、統一したコードの書き方ができるため管理もしやすい。不具合の防止にもつながるので、まだ知識が足りないと感じる人は早めの習得が必要です。◆コミュニケーション能力フロントエンジニアの必須スキルと言ってもいいのが、コミュニケーション能力です。理由は、ユーザーが利用しやすいWebページを作る際、クライアントから指示を出すのは難しい部分があります。そのため、フロントエンドエンジニアはクライアントから要望を聞き出すほか、ときには自分から提案をするといったコミュニケーション能力が必須なのです。また、コミュニケーションを取る相手は、クライアントだけではありません。デザインを担当するWebデザイナーやシステム構築を担当するエンジニアなど、社内でのコミュニケーションも重要です。自分の業務だけに集中するのではなく、全体を見てコミュニケーションを取りながらWebページの制作を進める能力が求められます。◆UI（ユーザーインターフェース）の理解力先ほどもお伝えしたとおり、近年の日本ではクオリティの高いWebページは企業のイメージアップにつながるという考え方が広がっています。しかし、技巧に走ったデザインは魅力的である反面、複雑な操作性を煩わしく思うユーザーもいるかもしれません。そこで求められているのが、ユーザーが利用しやすいWebページを構築するために、ユーザーの視点に立ったUI（ユーザーインターフェース）設計スキルです。最近では、パソコンだけでなく、スマートフォンからWebページにアクセスするユーザーも増えています。つまり、デバイスに合わせたインターフェースを理解する力が必要なのです。フロントエンドエンジニアの気になる年収年齢や経験年数でばらつきは見られるものの、フロントエンドエンジニアの年収はおおよそ380万円ほどと言われています。IT業界の中では比較的低い額ですが、日本国内でのニーズは年々高まっているため、コツコツと経験を積み、スキルを獲得していくことで収入は着実に上がっていくことでしょう。大手企業とベンチャー企業の違いフロントエンドエンジニアのキャリアパスとしては、主に開発マネージャーなどの管理側、エンジニアの道を極める現場側のいずれかが挙げられます。もしも管理側を目指すのであれば、マネジメントのスキルや知識、チームメンバーの進捗管理が必要となります。そして現場側を目指す場合は、日々最新の情報をキャッチし、新しい言語が登場すれば習得するような努力を積み重ねるのが良いでしょう。また、フロントエンドエンジニアは、転職を重ねながらキャリアを積んでいることも多くあります。大手企業、ベンチャー企業に転職した場合の環境の違いを比較してみましょう。大手企業に転職した場合企業規模が大きいと、部署や職種ごとに業務範囲が細かく分かれます。そのため、関係者の人数が多く、会議が繰り返し行われることも珍しくありません。したがって意思決定が遅く、スピード感のある仕事をしたい人には働きづらさを感じるでしょう。しかし、分業により自分のすべき業務が明確に分かれているため、必要以上に時間を拘束されることは少ないと言えます。業務後に自分の時間を確保できるので、参考図書やプログラミングスクールを通してスキルや知識を培うことも可能です。大手企業では、さまざまな規模の案件に携わった経験をもとに、業務の進め方や使うツールをすでに確立していることが多いです。その反面、企業規模が大きいからこそ、進まないこともあります。例えば、業務効率の向上を目指し、新たなツールを導入しようとしても、上層部の承認に時間がかかってしまうケースも多くあります。そのような環境ですが、案件の幅が広い分、経験値を高められ、困った時の対処法なども学ぶことができます。ベンチャー企業に転職した場合ベンチャー企業は大手企業より資金やリソース面では劣りますが、自由度が高いという特徴があります。「リソースが少ないから、このツールで業務効率を上げよう」と新しいツールの導入を行えるなど、自分の意見が通りやすい環境があります。より働きやすく職場を改善するためにどんどん声をあげたいと考えている人には最適です。また、大手企業では昔からの日本の考え方が根強く残っており、今も年功序列の企業もあります。そのような場合は、経験が浅ければ急激なキャリアアップは難しいかもしれません。しかし、ベンチャー企業は代表を含め比較的若いメンバーが多く、能力が高ければ昇進することは十分に可能です。そしてベンチャー企業は、自分がやってみたいことに積極的にチャレンジできる環境でもあります。経験を積むために貪欲に取り組める人にとっては、ベンチャー企業への転職がおすすめです。「いずれは起業したい」と検討している人も、間近で会社経営の全てを学ぶことができるベンチャー企業での経験は後に生きてきます。「もう少しエンジニアとして勉強がしたい」と考えている人は大手企業に、「自分のスキルをもとにキャリアアップを目指したい」と考えている人はベンチャー企業に、転職をすると良いでしょう。フロントエンドエンジニアには将来性がある業界や規模に関わらず、自社のホームページなどに力を入れている日本企業では間違いなく、今後も多くのWebページを制作していきます。そして、デザインやツールのアップデートは繰り返されるため、当然ながらWebページもその都度微調整が必要になるのです。高まっていくフロントエンドエンジニアのニーズに応えながら、どの企業でも問題なく業務ができるよう常に自分自身のアップデートを続けることが重要です。一生戦っていけるフロントエンジニアを目指し、まずは自分のキャリアプランを洗い出すところから始めてみてはいかがでしょうか。

ITがますます当たり前になっていくこれからの時代に、将来性が高い職種として注目を浴びているのが「バックエンドエンジニア」です。ほとんどの日本企業がWebサイトを持っている今、WebサイトやWebサービスの構築に関するサーバーやデータベースをはじめとするシステム側の管理を行う「バックエンドエンジニア」へのニーズは高まり続けています。そこで今回は、期待が寄せられている「バックエンドエンジニア」について、仕事内容や必要なスキルなどを解説していきます。日本のバックエンドエンジニア現在、Webサイトのクオリティを高めることによって企業イメージのアップにつなげる日本企業が増えています。そのため、ユーザーに見えているデザインを含めたUI（ユーザーインターフェース）などを開発していく「フロントエンドエンジニア」のニーズが上昇中。しかし、表面だけ見栄えが良くても、ユーザーは離れてしまいます。そこで、ユーザーの目に触れない部分の開発の必要性を感じている企業から「バックエンドエンジニア」へのニーズが高まっています。バックエンドエンジニアの具体的な仕事内容は、フロントエンドからユーザーが入力した情報を受け取り、処理するためのサーバー構築がメイン業務です。また、クライアントからWebサイトの制作依頼があった場合、要望を把握したうえで最適なハードウェアやOSの選定、サーバー構築、その上で動作するシステムの開発も手がけます。それと同時に、サーバーサイドのセキュリティの担保も求められています。バックエンドエンジニアの業務は、システム構築にも及びます。特に新しいソフトウェアやバージョンアップが行われた際、システムの環境調整や構築を行います。海外と日本のエンジニアが置かれている環境の違い海外では早い段階からIT技術の必要性が理解されていましたが、日本ではようやくIT技術の必要性が理解されるようになりました。そうした時代の変化から「バックエンドエンジニア」を採用する日本企業が増えています。しかし、海外のように社会的な地位の高さや高収入といったポジションは、まだまだ確立されていないのが現状です。ただ、バックエンドエンジニアをはじめとしたエンジニア全般を採用する動きが日本企業で加速しているため、今後の地位の向上や給与ベースのアップに期待しましょう。バックエンドエンジニアに求められるスキルバックエンドはシステムの根幹を支えているからこそ、バックエンドエンジニアにはさまざまなスキルが求められます。言語スキルはもちろん、プロジェクトの進捗に関わるスキルの習得を目指しましょう。1.言語スキルエンジニアである以上、当然ながら言語スキルは欠かせません。たとえばRuby、PHP、Pythonなどのように、ソースコードを逐次変換することでコンパイル処理の手間を省くだけでなく、プログラムの実行速度が速いインタプリタ言語は多くの企業で採用されています。併せて、頻繁に利用される処理部分を枠組み化したフレームワークの言語としてStruts、Spring、Rails、Laravelなどを習得するのも有効です。さらにHTML/CSS、JavaScriptのような、Webページ制作の基本言語を押さえておくのも良いでしょう。これらの言語はフロントエンドエンジニアの領域ではあるものの、現場ではフロントエンドエンジニアと連携して業務を進めることも珍しくないため身につけておくと便利です。また、近年では効率良くスピーディーな開発が行える点から、Go言語がトレンドとなっています。リクエストをもとに汎用性の高い使い方もできることから、Go言語を習得しておくと役立ちます。さらに近年ニーズが高まっている、スマホ決済サービス関連の企業ではJavaを使える人材が求められている傾向にあります。キャッシュレス決済が進んでいる時代の流れを踏まえ、Javaを習得しておけば、どんな企業でも働くことが可能になるかもしれません。2.ヒアリング力バックエンドエンジニアに求められるスキルのひとつとして、クライアントの要望を聞き出すヒアリング力が挙げられます。クライアントの中には、「とにかくWebページを作りたい」といった漠然としたイメージしかないこともあるでしょう。そんな状況でプロジェクトをスタートさせたとしても、トラブルが発生することは明らかです。だからこそ、「何のためにWebページを作るのか」、「Webページによってどんなゴールを達成したいのか」を地道にヒアリングしなければいけません。さらに納期やコストによって実現できる仕様にも限界が生じるも、お互いに把握できていないままプロジェクトを走らせれば、大きな問題になる可能性もあります。ときにはエンジニアの知識が十分ではない相手に対し、わかりやすい言葉に言い換えて説明するスキルも必要となるかもしれません。3.進捗管理能力バックエンドエンジニアはプロジェクト全体の進捗を管理し、遅延を防ぐことも求められます。特にエンジニアは自分の業務スピードを見誤り、多少無理をしなければ実現しないスケジュールを出してしまう傾向が見られます。残業を増やせば不可能ではないかもしれませんが、そんな状況が続けば体を壊し、離脱を余儀なくされます。結果としてプロジェクトそのものが頓挫してしまうこともありえます。まずは開発に着手する前に、ひとりひとりが行うべきタスクを洗い出し、具体的なスケジュールを組み立てます。同時に、こまめに進捗を報告するように呼びかけ、少しでも懸念点があればすぐに相談ができる雰囲気を作ることも重要です。バックエンドエンジニアの将来性と年収今後もWebサイトやWebサービスの需要は高まっていく以上、エンジニア全般の仕事は無くならないでしょう。特にバックエンドは不備の発生やセキュリティ問題の防止を含め、サービスの改修や保守といった作業は半永久的に続きます。また、バックエンドの仕事はフロントエンド言語よりも難しい傾向にあるだけでなく、携わる範囲が広いため覚えておくべき知識が多く、まったくの未経験から学習をしようとする人にとっては参入障壁が高いという印象も広まっています。これは、見方を変えれば「ライバルが少ない」ということでもあります。市場にバックエンドエンジニアの人数が少ない以上、スキルや経験を積み重ねていけば確実に強みになるでしょう。しかしながら、現在ではサーバーからクラウドに移行する企業も多いほか、プログラミング言語の技術革新によって自動化が進んでいることも事実です。そんな背景もあり、今後「仕様書通りのものしか作れない」「自分なりの観点や工夫が伝えられない」といったバックエンドエンジニアは淘汰されてしまうことが予想されます。そうならないためには、日々最新の技術を追うのはもちろん、その他にもプラスアルファの付加価値を持ったバックエンドエンジニアになることが必須です。また、バックエンドエンジニアの平均年収はおよそ400万円と、エンジニアの中でも比較的高い傾向にあります。その理由は先述の通り、不具合の発生を防ぐためにプログラミング以外にも求められるスキルや知識が多岐に渡るからでしょう。付加価値を持ったバックエンドエンジニアを目指そうバックエンドエンジニアは、システムやWebサイトの重要な部分を支える職種です。今後もさまざまな企業での活躍が期待される反面、クラウド化やプログラムの自動化によって絶対に将来性があるとは言い切れなくなっています。しかしそれは、「言われたことしかやらないバックエンドエンジニア」の価値が低下していくからこそ。積極的にサービスの改善点を探したり、地道にクライアントから要望を聞き出して叶えるために動くことができるバックエンドエンジニアの未来は、明るいものとなるでしょう。そのためにも、フロントエンドの知識やスキルを学び、付加価値を高めていくことも有効です。どの日本企業からも引く手あまたな自分になれるよう、自らの価値をあげるための行動も大切にしてみてはいかがでしょうか。

日本の労働環境に対する印象を外国人労働者に聞くと「長時間労働」という答えが返ってきます。実際、日本では「遅くまで働くことが偉い」という文化がこれまで長らく続いてきましたが、昨今の働き方改革による残業時間削減の動きが見られています。しかし、いまだに長時間労働を強いる企業は少なくありません。そこで、仕事とプライベートを大切にしたい外国人ITエンジニアのみなさんに、日本の残業事情と解決策について解説していきます。日本の残業に関する法律について日本の労働基準法では、労働時間は1日8時間・1週間40時間以内とされ、これを「法定労働時間」と言います。そして、法定労働時間を超えて労働者に残業（時間外労働）をさせる場合、企業は「労働基準法第36条に基づく労使協定（36協定）の締結」と「所轄労働基準監督署長への届出」を行わなければいけません。この36協定（さぶろくきょうてい）を行なったうえで、労働者は残業することが認められます。日本での残業の定義とは、法定労働時間（1日8時間／1週間40時間以内）の制限を超えた勤務が「残業」になります。なので、1日10時間働くと、2時間が残業時間に見なされるということです。2019年4月には法律が改正され、「法定時間外労働」いわゆる「残業」の上限設定がされるようになりました。大企業では2019年4月から残業時間が規制され、中小企業は1年遅れの2020年4月から残業時間の規制が始まります。臨時的で特別な事情がなければ、規制される残業時間の上限は1ヶ月45時間、1年360時間。これを超えてしまうと企業はペナルティを課せられる大変厳しい法律になったのです。この働く人を守る法律のなかで外国人労働者も働いていきます。>> 36協定の詳細はこちらITエンジニアは残業が多いと言われる理由残業時間の上限が1ヶ月45時間に規制されていても、上限まで残業した場合1日2時間以上も残業することになります。ということは、月20日勤務で毎日10時間以上の労働。法律が改正されたとはいえ、世界と比べて、日本はまだまだ長時間労働の国なのです。特にITエンジニアは残業が多いと言われています。なぜ、そう言われているのかを解説していきます。残業が多いイメージがついている原因ITエンジニアの仕事は業務量が多く、必然的に遅くまで残らないと終わらないケースがほとんど。または、遅い時間に急な対応を強いられることがあり、その対応によって退社時間が夜になってしまうケースが見られます。このような、残業してでも仕事を終わらせる文化が根づいてしまっていることで、残業が多いイメージが植えつけられてしまっているのです。とはいえ、IT業界の中でも職種によって残業時間のバラツキがあり、ITエンジニアはそのなかでも残業時間は多い傾向にあります。ITエンジニアの実際の残業時間2013年にDODAが実施した全80業種・95職種別の残業時間調査では、13のIT関連職種が取り上げられました。その中で発表された平均残業時間・全体順位は以下のような結果になっています。出典：「残業の多い職業・少ない職業は？全80業種、95職種別の残業時間調査！（doda）」からグラフを作成ということから、ITエンジニアであるSE・プログラマの平均残業時間は27.0時間。社内SEの平均残業時間13.9時間と比べて約2倍も残業していることになります。ITエンジニアは社内で業務が完結する仕事ではなく、クライアントとの折衝などもあるため、残業時間が長くなる一因となっています。残業時間を減らす解決策ITエンジニアとして日本で活躍していきたい外国人労働者にとって、プライベートを犠牲にすることは大きなストレス。自分が生まれ育った国と同じような働き方ができれば理想的ですが、日本ではなかなか難しいことです。そこで、少しでも家族や趣味、好きなことにかける時間を増やせるよう、残業時間を減らすための方法をいくつかご紹介します。とても魅力的な会社に転職できたのに残業時間が長くて困っている方や、これから転職する会社の残業時間が心配な方は、ぜひとも参考にしてみてください。業務の優先順位のつけ方どんな業務にも優先順位の“高低”があります。「重要度が高い」「重要度が低い」「緊急度が高い」「緊急度が低い」といった具合に、業務に取り掛かる前に優先順位をつけていきましょう。下図のようなマトリクスに当てはめていくと、より明確になるのでオススメです。また、優先順位をつけていくときに「優先することで得られるメリット」「優先しないことで起きうるリスク」「作業時間の想定」「着手することで考えられる効果、その持続性」といった視点も含めて判断していくと、より優先順位をつけやすくなります。担当するプロジェクトによっては優先順位のマトリックスの軸を変えてもOK。例えば「効果が出やすい」「効果が出にくい」「作業にかかる時間は少ない」「作業にかかる時間は多い」といった指標に変更してみるのも、優先順位を明確にする手段の1つです。必ずしも「重要度・緊急度」で判断しなければいけないことはありませんので、必要に応じて変更してみましょう。仕事ができると言われているビジネスパーソンの多くが、業務の優先順位をつけるプロフェッショナルです。瞬時に優先順位をつけられるようになれば、悩む時間は減少し、1つひとつの業務のスピードは格段にアップします。“優先順位づけの習慣化”を意識してみてください。身についたら残業時間は減少していきます。業務を効率化する方法業務をより効率的に進めていくには「テンプレート」「マニュアル」「効率化ツール」がキーアイテム。この3つを駆使することで、スピーディーに業務を行えます。「テンプレート」の例を挙げると、ビジネスメールや提案資料があります。ビジネスメールは「題名・冒頭挨拶文・署名」といった文面は共通していることも多いのでテンプレート化すると、それだけで時間短縮につながります。提案資料の場合も、フォーマットが決められている場合もあるので、そのまま使い回すことが可能です。「マニュアル」は作業効率を高めるもの。手順をマニュアル化しておくことで、プロジェクトメンバーの誰かへ教えるときに、１から説明する必要がなくなります。要点を捕捉するだけで品質の高い作業を実現できるのがマニュアルの良さです。最初にマニュアルを作成する時間は取られますが、1度作ってしまえば使い続けられるので業務効率を高めてくれます。そして「効率化ツール」の活用が、業務により良い影響を与えてくれます。たとえば、連絡ツールとして“Chatwork”や“Slack”の活用はオススメ。複数人数でのやり取りもひと目でわかり、スケジュールの調整もしやすいのが魅力です。その他、Googleの“スプレッドシート”の活用も残業時間の大幅な削減に貢献してくれます。今挙げたような業務の効率化につながる方法を、ぜひ実践してみてください。業務を分散させる方法残業時間が増えてしまう原因の１つに、業務の抱え込みがあります。責任感が強く、一生懸命に取り組む姿勢は評価されるべきものですが、それによって残業ばかりしていては、疲労も蓄積。いざ、新たなプロジェクトが動き出したときには手いっぱいで業務が溢れてしまうことも考えられます。そこで「クラウドでの情報共有」や「業務の細分化」など、“業務シェアリング”を意識して日々の業務に取り組んでみてください。自ら取り組んで理想の働き方の実現を働き方改革によって労働時間に対する意識は変わりつつあります。少しでも残業時間を減らせないかと、各企業がさまざまな取り組みをしている状況です。しかし、企業のバックアップを頼りにしていても、理想の働き方が手に入るとは限りません。自分自身で働き方を改善して、残業を減らしていくことがとても重要です。今回お伝えした残業時間を減らす方法にチャレンジして、プライベートと仕事をきちんと両立できる効率的な働き方を実現してみてはいかがでしょうか。

「外国人も日本の年金に加入しなければいけないの？」日本で働く外国人は、このような疑問を持つ方が少なくありません。結論から言うと、日本に住むすべての外国人（20歳以上60歳未満）に年金制度への加入が義務付けられています。そのため、保険料の未払いなどがあると将来、問題が生じたり損をしたりするリスクがあります。本記事では、日本の年金制度の概要を解説していきますので、日本で働く外国人の方はぜひお役立てください。日本の年金制度について「年金」と言うと、「自分が支払った保険料が将来、自分に戻ってくる制度」と考えている方が多いと思いますが、厳密に言うとこれは間違いです。日本の年金制度は、働いている世代が支払う保険料が現在の高齢者に給付される仕組みです。つまり、世代間の支え合いによって成り立っていると言えます。そして、日本に住むすべての20歳以上60歳未満の人は、年金制度への加入が義務付けられています。日本の年金の種類日本の年金は、「国民年金」と「厚生年金」の２種類があります。国民年金国民年金は、日本に住んでいるすべての20歳以上60歳未満の人が加入する年金です。国民年金の被保険者は以下の3タイプに分かれますが、すべて外国人も対象になります。・第1号被保険者：自営業者や学生、無職の人など・第2号被保険者：会社員、公務員など・第3号被保険者：第2号被保険者の配偶者など厚生年金厚生年金は、国民年金の第2号被保険者が、国民年金にプラスして加入する年金です。日本の会社（※ 強制適用事業所）で働く外国人は、「国民年金の保険料＋厚生年金の保険料」を支払う必要があるということです。なお、厚生年金の保険料は会社が半分を負担してくれます。※ 強制適用事業所：法律によって厚生年金・健康保険への加入が義務付けられている事業所のこと。株式会社などの法人や従業員が5人以上の個人経営の事業所は、強制適用事業所に該当する。もらえる年金の種類日本の年金制度の役割は、老後の備えだけではありません。老後になったら年金が給付されるほか、加入者が障害者となった場合にも年金が給付されますし、加入者が亡くなった場合にも遺族に年金が給付されます。つまり、障害保険や死亡保険としての機能もあるということです。条件を満たしたときにもらえる年金は以下の３種類です。老齢年金65歳以上になったら、毎月一定額が給付されます。ただし、保険料を10年（120ヶ月）以上支払っている必要があります。障害年金加入者が障害認定基準を上回る障害状態になった場合に、一定額が給付されます。遺族年金加入者が亡くなった場合に、子どもや配偶者などの遺族に一定額が給付されます。外国人も厚生年金・国民年金に加入する義務がある！上述のとおり、日本に住所を有するすべての20歳以上60歳未満の人に年金制度への加入が義務付けられています。これは、国籍に関係なく外国人であっても同様です。日本に住む外国人が会社（強制適用事業所）で働く場合、国民年金に加えて厚生年金にも加入する必要があります。この場合、保険料は給料から天引きされるため、未加入や未払いの外国人は少ないようです。一方で、日本に住む外国人が強制適用事業所以外の事業所で働く場合などは、国民年金のみに加入します。国民年金は、自分で加入手続きをして自分で月々の保険料を支払わなければいけないので、うっかり未加入・未払いにならないよう注意が必要です。外国人の不利益を避けるための「社会保障協定」と「脱退一時金」「日本の年金に加入しても、将来、母国に帰ったら年金をもらえないのでは･･･」「母国で年金に加入しているから、日本でも加入したら保険料の負担が大きい･･･」日本の年金制度に加入するにあたり、外国人がこのような不安を覚えるのは当然のことでしょう。年金の受給や保険料について、外国人の不利益を避けるために設けられているのが「社会保障協定」と「脱退一時金」の制度です。社会保障協定とは？母国で年金に加入している外国人にとっては、日本でも年金に加入することで保険料を二重払いすることになります。また、日本では老齢年金をもらうためには保険料を10年以上支払う必要があるため、たとえば7年で帰国する外国人は受給資格を得られず、7年分の保険料が掛け捨てになってしまいます。このような外国人の不利益を避けるために設けられているのが「社会保障協定」です。社会保障協定は、日本と社会保障協定を締結している国から来た外国人は、日本で働く期間に応じて日本か母国いずれか一方の年金に加入すればいい、とする制度です。国によって差はありますが、基本的には以下の内容で社会保障協定が結ばれます。保険料の二重負担防止・日本に在留する期間が５年未満なら、母国の年金に加入するだけでいい。・日本に在留する期間が５年以上なら、日本の年金に加入するだけでいい。これらは、保険料の二重負担を防止するための規定です。年金加入期間の通算・母国での年金加入期間を、日本での年金加入期間と通算できる。・日本での年金加入期間を、母国での年金加入期間と通算できる。これらは、保険料が掛け捨てにならないよう、日本での年金加入期間と母国での年金加入期間を通算して、日本もしくは母国で年金を受給できるようにする規定です。たとえば、日本での年金加入期間が10年に満たなくても、母国での年金加入期間が通算して10年以上になれば、日本の老齢年金をもらえるということです。当然ですが、社会保障協定の適用を受けるためには、外国人の母国が日本と社会保障協定を結んでいる必要があります。2019年7月時点において、日本は22ヶ国と協定を署名済で、うち19ヶ国は発効しています。各国との社会保障協定発効状況などは、以下をご確認ください。>>社会保障協定｜日本年金機構脱退一時金とは？社会保障協定とは別の観点で、年金に関する外国人の不利益を避けるために用意されている制度が「脱退一時金」です。脱退一時金とは、日本の厚生年金・国民年金に加入した外国人が年金を受け取る前に帰国した場合に、一定額のお金を受け取ることができる制度です。社会保障協定国の出身でない外国人の方は、帰国する際に脱退一時金を受け取るかどうかを検討するのがいいでしょう。ただし通常は、脱退一時金としてもらえる金額は在留中に負担した保険料より少なくなります。なお、社会保障協定国の外国人の方も、条件を満たせば脱退一時金をもらうことができます。ただし、脱退一時金を受け取ると日本の年金に加入していなかったことになり、その期間は年金加入期間の通算ができなくなるため注意が必要です。脱退一時金をもらえる外国人の条件脱退一時金は、厚生年金・国民年金の被保険者資格を喪失し、日本に住所を有しなくなった日から2年以内に請求する必要があります。以下のすべての条件を満たすときに、脱退一時金を請求できます。・日本国籍を持っていないこと・国民年金の第１号被保険者としての保険料納付済期間の月数と保険料4分の1免除期間の月数の4分の3に相当する月数、保険料半額免除期間の月数の2分の1に相当する月数、及び保険料4分の3免除期間の月数の4分の1に相当する月数とを合算した月数、又は厚生年金保険の被保険者期間の月数が6ヶ月以上あること・日本に住所がないこと・障害年金などの年金を受ける権利を持っていないことたとえば厚生年金の場合であれば、加入期間が6ヶ月以上で、障害年金などを受ける権利のない外国人が帰国したら、加入期間などに応じた脱退一時金を請求できるということです。脱退一時金を請求するには脱退一時金を請求したいときは、必要書類を日本年金機構に提出します。脱退一時金の請求書や添付書類などは、以下をご確認ください。>> 短期在留外国人の脱退一時金｜日本年金機構まとめ日本の年金制度では、外国人の二重払い防止や保険料の掛け捨てを防ぐための制度が用意されています。日本で働く外国人の方は、社会保障協定や脱退一時金について十分に理解したうえで、保険料の支払いや将来の年金受給で損をしないようにしましょう。

「日本に留学後そのまま日本で就職して、初めて転職しようと考えている」という方や「自国で働いていたが、憧れの日本で働きたい」と思っている方、「４年働いたし、そろそろ転職しようかな」と一定の期間で職場を変えている方など、転職しようとするキッカケは人それぞれ。しかし、“転職回数”に対する見られ方は、海外と日本で異なります。日本ではどのような見られ方をしているのか。これから転職を考えている外国人エンジニアのみなさんに、日本の転職回数事情について解説していきます。海外の転職事情出典：データブック国際労働比較2018（P.123）外国人エンジニアとして活躍されるみなさんは、それぞれに生まれ育った国が違います。そのため国によって転職事情は異なりますが、よく日本と比較されるアメリカを例に海外での転職事情を紹介していきます。海外の転職に対する考え方日本のように「終身雇用」という概念が企業・労働者ともにないため、転職大国として活発な転職が行われてきたアメリカ。日本の平均勤続年数が11.9年なのに対し、アメリカの平均勤続年数は4.2年と、短い期間に転職する人がとても多いのがわかります。これは、「実力主義」「成果主義」が雇用の基本にあるため。高い能力を身につけて、より高報酬の職業に移るのが海外の転職に対する一般的な考え方です。また、労働者一人ひとりが多岐にわたる業務を行うのではなく、個人の能力に合った専門的な業務を行なっていく働き方が主流なのも転職のしやすさを後押ししています。転職回数が好意的に見られる理由アメリカでは、雇用する企業側から見た場合、転職回数の多い労働者は「能力が高く社会からのニーズが高い人」と映ります。雇用される労働者側から見た場合、転職回数の多さは「スキルアップしてきた証」になる。このようなポジティブな捉え方があるので、転職を前提とした働き方をする労働者が多いのです。その反面、一つの会社で長く働き続ける人は、転職できない能力の低い人と捉えられる。アメリカを代表例にご紹介しましたが、終身雇用のない実力・成果主義の社会では、キャリアアップするために転職を繰り返すことが高い評価につながる、という考え方が強くあります。そのため、海外の企業では転職回数が好意的に捉えられることが多いのです。日本の転職事情グローバル化が進み、多様な働き方を受け入れる企業は増えてきました。しかし、日本と海外での転職に対するイメージは大きく違うため、これから外国人エンジニアとして日本での活躍に胸をふくらませているみなさんには、日本の転職事情についてもご紹介しておきます。日本の転職に対する考え方新卒で入社した会社で定年まで働く。これが以前の日本では当然の働き方でした。この終身雇用というスタイルは時代の変化とともに崩れ、日本の転職市場は活況を迎えています。しかし、終身雇用が主流だった時代の転職はタブーとされ、その当時の転職者を悪く思う文化が今も少し残っています。そのため、転職に対するイメージはあまり良くなく、転職回数が多い労働者に対しては特に良くないイメージで捉えられることが多くあります。海外の転職に対する考え方と真反対にあるため、エンジニアとして日本で就職する場合には、そうした背景があることを理解したうえで、転職活動を行なっていくことが大切です。転職回数が好意的に見られない理由ではなぜ、転職回数が多い労働者に対してのイメージが特に良くないのでしょうか。日本では忠誠心をもって１つの会社で長く働くことが偉いとされているため、転職回数に比例して、企業の採用担当者からの評価は下がってしまう傾向にあります。転職者に対して「１つの会社で長く頑張れない人」「目標や目的をきちんと持てない人」「我慢ができない人」という印象をもってしまうのです。そのため、思うような転職活動の結果を得られないことが多々あるのです。再就職できたとしても、昇進や昇給などにも影響が出てしまいます。このような転職状況があるなかで、転職を成功に導く方法についてもご紹介していきます。転職回数が多い場合はどう説明すべき？日本では、転職回数は少ないほうが有利。多ければ多いほど不利になる傾向があります。ただし、転職回数が多いからといってマイナスにならないこともあります。特にエンジニアは成長環境を求めて転職するため、他の職種よりも転職回数が多くなります。そのことから、きちんと目的をもった転職動機・習得したスキルを伝えていくことが重要です。では、どのように伝えると好印象を与えられるのでしょうか。転職動機はポジティブに伝える「残業が多く家族との時間がもてない」「想定していた業務とかけ離れている」「人間関係がうまくいかない」など、多くの人はネガティブな理由によって転職を考えます。しかし、思ったことを思った通りに採用担当者に伝えてしまうと、自分自身の評価を下げることになってしまうこともあります。上記に挙げた転職理由は動機の１つかもしれませんが、それ以外にも「まだ習得している人が少ないスキルを学びたい」「お客様との折衝がある環境でレベルを高めたい」「エンジニアとして培ってきた経験を御社の様々なプロジェクトで発揮したい」といった転職動機を探して伝えるようにしましょう。ポジティブな理由は、採用担当者に良い印象を与えられます。習得したスキルを明確に伝える転職動機を伝えるだけでなく“どういうスキルを習得してきて、さらに習得したいスキルはどんなものか”ということも明確に伝えられることが重要です。なぜなら、採用担当者は転職回数の多さにマイナスの印象をもっているため。そこで、「しっかりとした理由を持って転職しているんだな」という印象づけを行うことで、転職活動を有利に進めることができます。具体的に下記のような内容を伝えられると、転職回数がマイナスに作用する可能性を下げることができます。＜具体例＞●１回目の転職／身につけたプログラミングスキルを活かしつつ、さらに上流工程でエンジニアとしての経験を積みたい、というのが転職動機です。●２回目の転職／１社目のプログラミングスキルに加え、今の会社で上流工程のスキルが身についたので、次は今まで関わってこなかった人たちとも仕事ができる環境で働きたい、というのが転職動機です。●３回目の転職／幅広い業界の方々と仕事してきた経験とプログラミングスキル、上流工程のスキルを、今度は企画・開発というフィールドで発揮したい、というのが転職動機です。上記では３回目までの転職動機を具体例として挙げましたが、どれも、どういうスキルを身につけてきて、次に身につけたいスキルはどういうものなのかを具体的に提示しています。このように、実績と今後への意欲をしっかりと伝えることが転職活動では重要です。外国人エンジニアが日本で転職を成功させるには日本でも、成長機会を求めて転職する傾向が高いエンジニア。他の職種よりも転職回数が多くても受け入れてくれるものの、あまりにも転職回数が多い場合には転職意向をきちんと準備して転職活動を行なっていかなければ内定を掴み取ることはできません。少しでも希望する環境がある企業で働く機会を得るために、自分自身の考えや想いなど、伝えたいことを明確に伝えられるように整理しておきましょう。より転職成功の可能性を高めていくためには、ITに強いコンサルタントが転職をサポートしてくれるサービスを利用してみてはいかがでしょうか。

日本人でも緊張してしまう面接には、実に多くのマナーがあります。書類選考を通過し、やっとの思いで掴んだチャンスを失敗に終わらせないためにも、面接マナーの攻略は必須といえます。ここでは、これから転職を予定している外国人エンジニアに向けて、礼儀や作法を大事にする日本文化の象徴ともいえる面接マナーについて詳しく解説していきます。面接を成功に導くための心得日本では、外国人採用を行う企業が年々増えており、2019年には外国人労働者数は、1,460,463人と過去最高値を更新しました（※厚生労働省『外国人雇用状況の届出状況まとめ』より）。しかし、国内全体でみると実績はまだまだ少ないのが現状です。面接官は「日本の文化や自社の組織風土に順応できるのか」を気にしているので、なぜその企業に応募したのかなどの動機を伝えられるようにしておきましょう。また、日本の面接では服装にも気をつける必要があります。ポイントは「清潔感」があるかどうか。基本的には、スーツ着用がルールとなっています。香水のつけ過ぎにも注意が必要です。身分証明書や印鑑、緊急連絡先や現地までの道のりなども確認しておきましょう。万全の準備を行うことは、面接を成功させるための重要な第一歩です。面接マナー①：受付・控室面接当日にまず大切なのは、ゆとりをもった行動をとることです。面接会場に到着するまでに十分な時間を確保することで、遅刻の防止はもちろん、志望動機や自己アピール、募集要項を改めて把握するなどの事前確認ができます。また、電車遅延の回避や忘れ物をしてしまった際の対応も可能になります。5分前行動が日本での面接マナー日本人は、時間に対して非常に厳しいのが特徴です。待ち合わせの時間を少し過ぎただけでも、ルーズな人という印象を持たれてしまいます。そのため、面接会場には遅くとも5分前には到着するようにしましょう。この際に、最終的な身だしなみのチェックをしておくと尚のこと安心です。ちなみに、時間に余裕をもつことが大切だからといって、早すぎる到着もマナー違反となってしまいます。もし約束の時間まで大幅に時間が空いてしまう場合は、周辺で待機してから会場に入りましょう。遅刻厳禁！もし遅刻するときは連絡を大前提として、遅刻は厳禁です。体調が優れないなど、やむを得ず遅れそうなときは応募時の連絡先や採用担当者に必ず電話を入れましょう。交通機関で遅延が発生してしまった場合も、その時点で早急に連絡を入れ、念のため遅延証明書を駅員やネットから入手しておくといいでしょう。こういった臨機応変な対応を慌てず行えることも、社会人としてとても大事なことです。受付での対応も面接面接会場に着いたら、コート類は入り口で脱ぎます。スマートフォンなどの音の出る機器の電源も必ずオフにすることを忘れないようにしましょう。受付では、「約束の時間」「来社理由」「自分の名前」「担当者の名前」をしっかりと伝え、担当者が来るまで待ちます。受付の方がいない、担当者を呼び出す電話（内線）などがない企業の場合は、近くにいる社員に「お仕事中に恐れ入ります」と声をかけ、面接に来た旨を担当者に伝えて頂きましょう。面接前とはいえ、受付時の受け答えや姿勢などをチェックされている場合があるので、すでに面接が始まっているという心構えが肝心です。控え室では呼ばれるまで静かに待つ日本企業の全てではありませんが、面接を行う前に控え室として応接スペースや通路の椅子に通されることがあります。その際は、他の面接者がいるケースもあるので、スマートフォンの操作や飲食はせず、面接でのイメージトレーニングなどを行いながら、名前を呼ばれるまで静かに待つようにしましょう。面接マナー②：入室時受付、または控え室から面接室へ案内された際は、焦らずにゆっくりと入室するようにしましょう。この時、落ち着きがなかったりするとマイナスのイメージを持たれてしまうので、深呼吸をして心を落ち着かせるなど、余裕をもつようにするのがポイントです。入室前にドアをノック面接官から名前を呼ばれたら、軽くドアを3回ノックします（2回はトイレなどを確認する際のノック数なので注意）。また、企業により面接官が先に入室している場合と、面接者の後から入室してくるケースがあります。後者の場合は、案内係から「後ほど担当者が参ります」という指示があるので、聞き逃さないようにしましょう。面接官に「どうぞ」と言われてから入室ノック後はすぐにドアを開けてはいけません。「どうぞ」の声が掛かってからゆっくりとドアを開けます。もし、最初のノックで面接室から応答がない場合は、改めてノックをして反応を待ちます。それでも応答がない場合は、こちらから「失礼いたします」とひと言発してからドアを開けましょう。入室したら静かにドアを閉める面接室に入ったら、そのまま席に進むのではなく、入室と同時に体をドアの方に向き直し、内側のドアノブを持ちながら静かに閉めます。体をドアの方に向き直さず、そのまま手を後ろにしてドアを閉めるのはマナー違反となるので注意が必要です。座る席は下座日本のビジネスシーンでは、上座と下座と呼ばれる座席位置がとても重要視されます。上座とは、出入り口から一番奥の席のことを指し、下座とは出入り口に最も近い席のことを指します。面接シーンにおいても同様で、先に面接官がいる場合は案内された席に座れば問題ありませんが、後から面接官が入室するケースでは、下座の席の横に立って待ちます。案内係から席を指定されたり、着席して待つよう指示を受けた場合はそれに従いましょう。挨拶と一礼を忘れずに入室したら椅子の横に立ち、正面を向いた状態で名前を名乗り「本日はお時間を頂きありがとうございます。よろしくお願いいたします。」と挨拶をしてから、必ず一礼しましょう。その際、男性は手を体の脇にそろえた状態、女性は手を体の前にそろえた状態でお辞儀をします。面接官が後から入室するケースの場合も、立ち上がって同じように挨拶をしましょう。面接マナー③：面接中挨拶を終えたらすぐに座らず、面接官から「どうぞ」と勧められてから椅子に座ります。挨拶の際に名刺を渡された場合は、両手でしっかりと受け取り、軽く内容を拝見したうえでテーブルの左側に丁寧に置きます。面接官が複数の場合は、座っている順番に合わせて名刺を置くのがルールです。また、面接中にメモを取りたい方は、手帳や筆記用具をカバンの取りやすい位置に収納しておくと良いでしょう。なお、事前に応募書類を持参するよう伝えられている場合は提出を求められるので、併せて準備しておきましょう。背筋を伸ばして姿勢を正す面接中は姿勢も見られます。背筋をしっかりと伸ばし、両手を軽くひざの上に乗せておくと印象がよく映ります。緊張するとうつむきがちになる方や、視線をそらしてしまう方が多いので、目線はしっかりと面接官の方に向け、目を見て受け答えするように意識しましょう。明るい表情でハキハキと受け答え肩の力を抜き、優しくにこやかな表情でいることが理想的。かしこまりすぎて無表情にならないように気を付けましょう。もちろん、馴れ馴れしい言葉遣いや大声で笑うなどは厳禁。面接官からの質問に応じる際は、相手の話を最後まで聞き、はっきりとした口調で簡潔に答えることがポイントです。分からないことや聞き取れなかった内容は、素直にそのことを伝えましょう。面接マナー④：退室時面接官より「これで面接は終わりです」といった終了の旨を伝えられたら、「本日はお時間をいただき、ありがとうございました。」と、椅子に座ったままお礼を伝えてお辞儀をします。その後は、慌てずに筆記用具や書類などをカバンにしまって立ち上がります。名刺を受け取っている場合は、「名刺を頂きます」とひと言伝えてからしまいましょう。退室時は必ず一礼を帰り支度が済んだら椅子の横に立ち一礼します。ドアの手前まで移動したら面接官の方に体を向き直し、「失礼します」と再度一礼してからドアを開けます。早く退出しようと焦ることなく、最後まで静かにドアを閉めるように配慮しましょう。面接会場が見えなくなるまでが面接退出したからと安心して、スマートフォンを操作したり、ジャケットを脱いだりせずに、面接会場を出てしばらくは気を抜かずに行動しましょう。また、企業によっては面接室の出口やエレベーターホールまで面接官や案内係の方が見送るケースがあるので、出口またはエレベーターに到着したら「こちらで失礼いたします」と一礼します。エレベーターの場合はドアが閉まるまで頭を下げた状態をキープすると非常に礼儀正しい印象を与えられます。まとめただでさえ緊張する面接。それを異国の地で行うとなれば、不安な気持ちになるのは無理もありません。これまで日本独特の面接マナーについてお伝えしてきましたが、日本人でも100％出来ている人はそう多くいないので、すべて完璧にできなくても大丈夫。安心のお守りとして、今回ご紹介した面接マナーを役立てて頂けると幸いです。大切なのは、事前の準備と、面接を受ける企業にとって自分が有益な人材であることをアピールできるかどうか。その努力と誠意が面接官に届けば、必ず良い結果が得られるはずです。

情報技術の発達により、年々世界中の企業では「情報」を重要視する傾向が見られています。それは膨大な情報の中から本当に価値のある情報を見分け、ビジネスの場面で活かすことが成長につながると気づいたからに他なりません。それに伴い、大量のデータを分析し、有益な情報を収集する「データサイエンティスト」の需要が急激に高まっています。アメリカでは3年連続でベスト・ジョブに選ばれているように、今後もデータサイエンティストには大きな期待が寄せられるでしょう。今回は国内外で注目を浴びている「データサイエンティスト」という職業について、仕事内容や必要なスキルなどを紹介します。日本のデータサイエンティストデータサイエンティストの業務内容は、業界によって多岐にわたります。しかし共通していえるのは、高度なデータ分析技術によってビジネス課題を解決するための専門職であることです。データサイエンティストが分析するビッグデータは、企業が保持、収集しています。テクノロジーの進化により、それまで習得できなかった情報が集められるようになったり、記録や保存を断念していた量のデータが管理できるようになったことから、各企業では膨大なデータを保有することが可能になりました。これらの一貫性のない膨大なデータをまとめ、企業の実績につながるヒントを得るデータサイエンティストは、データに価値が置かれつつある現代において重要視される職業となっています。たとえば消費者の購入履歴をもとに、年代や性別、どの時期にどんな商品を購入しているのかをまとめたデータを分析すれば、マーケティングに有益な情報を得られます。また、ある飲料メーカーでは、自動販売機に個人の視線を追跡できるデバイス、アイトラッカーを設置し、購入者の視線を分析したところ、視線が下段に集まることがわかりました。それまで信じられていた商品棚や自動販売機では、左上から視線を動かすという“Zの法則”を覆すデータにより、飲料メーカーでは売れ筋の商品を自動販売機の下段に配置し、売り上げをアップさせたと言います。これも、ビッグデータの活用が企業の実績につながった一例といえるでしょう。データサイエンティストのニーズが年々高まる一方、経済産業省が発表した「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査報告書」によれば、2020年に約4.8万人もの「ビッグデータ」「IoT」「人工知能」に関する人材が不足することが予測されています。そんな背景もあり、アメリカでは各大学でデータサイエンスに関するプログラムが開講されています。アメリカでデータサイエンティストとして働く人の平均年収は1000万円とされているものの、育成の場作りに取り組まなければデータサイエンティストの数は確保できないことがうかがえます。日本でも総務省が2019年5月よりオンライン講座で「社会人のためのデータサイエンス演習」を開講し、実践的なデータ分析の手法を学習するためのきっかけ作りを始めています。これらの取り組みからもわかるように、各国では、データサイエンティストの育成が急がれているのです。求められるスキルや得られる収入データサイエンティストに求められるスキルと聞いたとき、「データの収集と分析を行うためのITスキル」を想像する人も多いかもしれません。もちろん、データを取り扱うスキルは不可欠ですが、それに加え、データを事業に生かすためのビジネススキル、分析結果から予測を行うための統計解析スキルも求められます。◆ITスキルデータサイエンティストにとって、データ操作を行うための言語であるSQLは必須のスキルともいえます。SQLを使えるということはデータの抽出から分析までを自分で行えることでもあり、エンジニアに依頼する手間を省けます。そして、データを実際に活用できる形に処理するために、RやRubyやPythonなどといった知識も重要です。◆統計解析スキル適切なデータを収集し、分析を行うためには統計学にまつわる知識とスキルが必要です。統計に関する能力を検定する「統計検定」の試験も行われており、統計を行うための知識やスキルを身につけるのに最適です。◆ビジネススキルせっかくデータを分析し、統計を行っても事業における課題を解決に導かなければ意味がありません。マーケティングや営業、ファイナンスなどビジネスマンとして企業が直面している課題を理解し、論理的に解決に向かうための方法を考える力が必要です。さらに得られたデータ分析の結果を社内で共有する際、専門的な知識や言葉を使って説明しようとしても相手に理解してもらえない可能性があります。そんなときは、わかりやすく説明するためのプレゼンテーション能力や文章作成スキルは不可欠です。データサイエンティストの多くは、幅広い分野を学ぶため、専門書籍を読む、資格取得に向けた勉強をするといったことを日々行っています。常に最新の技術や知識を学び続けることで、解決へのヒントにつながっているのでしょう。企業の規模や勤続年数、業務内容によって異なりますが、データサイエンティストの平均年収は最低でもおよそ600万以上と言われています。他の職業と比較しても高額であり、データを重要視する企業が増加するにつれ年収はさらに上がっていく見込みです。理想のキャリアを歩もう“大企業”と“ベンチャー企業”では、データサイエンティストとして働く際に業務の内容や環境が異なります。中には「データサイエンティストとして入社したものの、実際に任されたのはプログラムの動作確認や、データサイエンティストでなくてもできる業務だった」という経験談も聞かれます。それぞれの特徴を知り、自分のキャリアマップとの差が生じないよう意識しましょう。◆大企業大企業には、「人を育てるための環境」が整っている傾向があります。それは社員の人数が多く、取り組んだ業務について丁寧なフィードバックが得られる大企業ならではの特徴と言えるでしょう。また、規模の大きい業務に携われるのは、大企業であるからこその特権でもあります。◆ベンチャー企業AIソリューションに関わるベンチャー企業では、データサイエンティストのニーズが急激に高まっています。データサイエンティストの採用は積極的に行なわれており、ハードルは低くなっていると言えるでしょう。ベンチャー企業は大企業ほど大きな案件に携わるチャンスが多くありません。また、データサイエンティストとしての業務経験がない新卒や別の職種からの転職だった場合、研修などの環境が整っていない可能性も。しかし、ベンチャー企業はひとつの業務に対し、自分に与えられる裁量が大きいという特徴があります。自分に課せられる責任は大きいものの、「さまざまな業務を自分の力で動かしていきたい」と考えている人にベンチャーは向いています。一部では「AIの台頭により、将来的にデータサイエンティストは必要なくなる」という見解が広まっています。たしかにデータ収集などはAIに任せる可能性はありますが、データサイエンティストの人材が不足する懸念は変わりません。そしてIT技術の発展により、今後データの重要性はさらに増していくでしょう。だからこそ、「情報収集」はAI、「得られたデータの分析」は人間と、得意分野をわけて共存していく未来もありえます。引き続きデータサイエンティストは世界中で活躍する職業となっていくのです。データサイエンティストとして輝く未来を実現しよう国内外を問わず、大きな期待が寄せられているデータサイエンティスト。必要となるスキルや知識が多岐にわたるため、高度な職業といっても過言ではないでしょう。しかしあらゆる課題を解決し、多くの企業をより良い方向へ導くことができるのも、データサイエンティストの魅力のひとつです。今後の可能性をもとに、転職を検討してみてはいかがでしょうか。

近年、ITエンジニア不足に悩まされる日本では、大企業だけではなく中小企業においても、外国人エンジニアの採用を進めています。さらに、外国人留学生や海外での大学卒業予定者を対象とした新卒採用に力を入れる企業も増えています。このように日本には、外国人エンジニアが活躍できるフィールドが広がっているわけですが、外国人エンジニアが日本企業で働くにあたってクリアしなければいけないのが「言葉の壁」です。「有利な条件で働きたい」「高収入を狙いたい」と考えるのであれば、開発スキルや経験はもちろん、「日本語力」も重要なポイントになってきます。本記事では、日本企業が外国人エンジニアを求める背景や、外国人の日本語力を測る目安になる「日本語能力試験（JLPT）」などについて解説していきます。外国人エンジニアを採用したい日本企業が増加中！近年、日本企業では外国人エンジニアの登用が急ピッチで進んでいます。以前は、大企業に目立った傾向でしたが、最近では中小企業も外国人エンジニアの獲得に乗り出しています。なぜ今、日本人エンジニアではなく外国人エンジニアに注目が集まっているのか？様々な要因がありますが、大きくは以下の「少子高齢化による人材不足」と「グローバル化への対応」の2点に集約されると思います。少子高齢化による人材不足日本の少子高齢化は、非常に深刻な局面を迎えています。今後は、少子高齢化が進んで労働人口が減少することで、今以上にITエンジニアが不足することが懸念されています。経済産業省は、「2030年には約41万人（楽観値）～約79万人（悲観値）のIT人材が不足する」という予測を発表しました。全産業的なITエンジニア不足を日本人の人材だけでは補いきれないため、外国人エンジニアの獲得が進んでいるのです。グローバル化への対応近年、日本企業は海外マーケットに進出していますが、日本人だけにこだわった採用活動をしていては、グローバル化の流れに追いつけず、企業の成長が鈍化してしまいます。そこに危機感を覚えた日本企業は、外国人の人材を積極的に採用するようになりました。ITエンジニアにおいても、優秀な外国人を採用することで労働力を補完できるだけでなく、多国籍の人材が融合することで企業の発展につながります。日本語能力試験（JLPT）はN2以上が望ましい！日本で働きたい外国人エンジニアにとって、今は追い風の状況と言えますが、異国で働く際に避けて通れないのが言葉の問題です。外国人エンジニアが日本で就業しようと思ったら、ITエンジニアとしてのスキルだけでなく「日本語力」も必要になってきます。外国人の日本語力を測る基準として一般的なのが、「日本語能力試験」です。日本語力を測る「日本語能力試験」とは？日本語能力試験（JLPT：Japanese Language Proficiency Test）は、日本語を母国語としない人のための日本語能力を測定するための検定です。7月と12月の年2回、試験がおこなわれます。※「日本語検定試験」という似た名称の検定がありますが、こちらは日本語を母国語とする人向けの検定です。日本語能力試験の初年度（1984年）の受験者数は全世界で約7,000人でしたが、2019年には日本の47都道府県、海外86カ国・239都市で実施され、約90万人が受験しています。日本語能力試験のレベルは5段階日本語能力試験は、主に日本語を「読む能力」と「聞く能力」が問われる検定です。レベルはN1～N5の5段階に分かれており、レベルごとに試験問題が違います。N1がもっとも難易度が高く、N5がもっとも難易度が低くなっており、自分の日本語力に合わせて受験できます。日本語能力試験のレベルは、外国人の日本語力を測るための重要な指標です。外国人の就職・転職、昇給・昇格、留学・入試など、様々な場面でN1～N5のレベルが使われています。外国人エンジニアに求められる日本語力はN1・N2外国人向けの求人情報では、「必須スキル：日本語能力試験2級（N2）」や、「望ましいスキル：日本語能力試験1級（N1）」といった記載を目にすることがあると思います。外国人エンジニアに求められる日本語力は企業によって異なりますが、一般的には「N1」「N2」のレベルが求められます。最近はエンジニア不足の深刻化により、N3レベルでも募集をしている企業もありますが、有利な条件で就職・転職をするためにはN1・N2レベルが望ましいでしょう。N1は非常に難易度が高く、合格するのに必要な漢字数は約2,000文字、単語数は約10,000語とも言われています。これは、日常的に日本語を使っている外国人のレベルです。N2の合格に必要な漢字数は約1,000文字、単語数は約6,000語とされており、N3に比べると大幅に難易度が上がります。なお、日本語能力試験の公式サイトでは、N1・N2の認定の目安を以下のように定めています。>>日本語能力試験の目安はこちら日本語力を高めるとエンジニアとしての価値も高まる！日本企業には英語を話せる社員がいないケースも･･･外国人エンジニアに日本語力が求められるのは、英語を話せる日本人社員が少ないことも一つの理由だと言えます。ITエンジニアの仕事は、英語でコミュニケーションがとれればプロジェクト運用に大きな支障はありません。しかしながら、英語を話せる日本人は少なく、企業によっては英語でのコミュニケーションが難しいケースもあります。英語が苦手な採用企業からすると、外国人エンジニアは日本語ができることが必須であり、日本語力は高いに越したことはないのです。将来的には外国人エンジニアの橋渡し役にも！日本語ができる外国人エンジニアは、日本人エンジニアとコミュニケーションをとりながら働くことができます。うまく連携できればプロジェクトを効率化できますし、トラブルが起きるリスクも最小限に抑えられます。当然のことですが、母国語や英語しか話せないエンジニアよりも好条件で働けますし、キャリアアップを考えるうえでも有利です。将来的にはPMとして活躍したり、ブリッジSEとして外国人エンジニアの橋渡し役になることも考えられます。面接で「話す力」をアピールしよう！日本語能力試験のN1・N2を取得している人は、中国や台湾など漢字圏の国の人が多い傾向にあります。一方で、非漢字圏の国の人にとっては漢字の読み書きが難しいため、日本語能力試験での点数も低くなってしまうようです。しかしながら、日本語能力試験では「話す能力」は問われないため、試験のレベルは話す能力に比例しないケースもあります。たとえば、日本語能力試験はN3でも、コミュニケーションに支障がない方もいるでしょう。そういった方は、採用面接でアピールできる可能性もあります。外資系ではなく日本企業であれば、通常、採用面接は日本語でおこなわれますので、その際にうまくコミュニケーションがとれれば、採用の道が開けるかもしれません。まとめ現状では、日本語レベルが高い外国人エンジニアは、開発スキルや経験に乏しい傾向にあるようです。この裏返しも同様で、開発スキルや経験が豊かな外国人エンジニアは、日本語レベルが低い傾向にあるようです。いずれにせよ、日本でITエンジニアとして活躍するためには、日本語力が大きなポイントになってきます。日本語力を高めることが人材としての希少性を高め、それが年収アップやキャリアアップにつながるはずです。そして何より、日本語力を高めることができれば、プライベートも含め日本での生活はより充実したものになっていくでしょう。

外国人エンジニアの方は、それぞれ得意なプログラミング言語があると思います。とはいえ、200以上もあると言われるプログラミング言語は移り変わりが激しく、次々と新しい言語が登場しては注目を浴びています。日本でITエンジニアとして働くのであれば、日本でよく使われているプログラミング言語を習得していないと、やりたい仕事に就ける可能性も低くなってしまうでしょう。本記事では、これから日本で働きたい外国人エンジニアに向け、日本で人気の高いプログラミング言語のランキングやトレンド、また、高収入が狙える言語などをまとめています。日本でのプログラミング言語ランキング「プログラミング言語実態調査 2018（日経xTECH）」は、日本のシステム・ソフトウェア開発現場で実際に使われているプログラミング言語の調査結果を発表しています。この調査は、ITエンジニアに現在使っているプログラミング言語を3つまで答えてもらう方法でおこなわれました。結果は、以下のとおりです。＜プログラミング言語実態調査 2018（日経xTECH）＞をもとに作成人気ランキング１位「C/C++」！その魅力とはC言語は、1972年にアメリカで開発されたプログラミング言語です。現在使われている多くのプログラミング言語はC言語の影響を受けて開発されており、プログラミング言語の源流のような存在だと言えます。汎用性に優れているのが特徴で、OS開発から機械を制御するシステム、デスクトップアプリケーションや組み込みシステムまで、幅広く採用されています。C/C++は、C言語の拡張版として1993年に開発された、オブジェクト指向型のプログラミング言語です。C言語と同様に汎用性が高く、OS、ゲーム、ブラウザ、ロボットなど身近なシステムに幅広く使われています。高速処理を実現できるため、画像解析が必要となるシステム開発にも重宝される言語です。人気ランキング２位「JavaScript」！その魅力とはJavaScriptは、90年代中頃にアメリカで開発されたスクリプト型のプログラミング言語です。Webシステム開発には欠かせない言語であり、Webサイト制作からWebアプリ開発まで幅広く用いられています。OSに依存せずブラウザ上で動作するのが特徴で、Webページに組み込むことでよりインタラクティブな表現が可能になります。人気ランキング３位「C＃」！その魅力とはC#は、Microsoftが開発したプログラミング言語で、Microsoft独自のフレームワーク「.NET Framework」上で動作する言語です。Windows系のシステム・アプリケーション開発において幅広く採用されており、ゲームプログラミングにも用いられます。Microsoftが提供している統合開発環境（IDE）「Visual Studio」を使うことで、より強力で効率的な開発が可能になります。人気ランキング４位「Java」！その魅力とはJavaは、90年代前半にアメリカで開発されたオブジェクト指向型のプログラミング言語です。”Write once, run anywhere”（一度、プログラムを書けばどこでも実行できる)という思想が息づいたJavaは、「JVM」という仮想マシン上で動作するのが特徴で、JVMさえ動けばOSに依存せずどんなコンピュータ上でも動きます。エンタープライズシステムや組み込み系システムの開発を得意とするほか、WebアプリやAndroidアプリ開発など幅広く用いられています。人気ランキング５位「Python」！その魅力とはPythonは、1991年にオランダで生まれたプログラミング言語です。従来から海外では人気のある言語ですが、近年では日本でも注目度が高まっています。文法がシンプルで書きやすい・読みやすい点と、充実したライブラリがあるのがPythonの大きな特徴です。Webアプリ開発にも使われる言語ですが、特にAIやビッグデータ、IoTなどの分野での活用が進んでいます。業界別！日本のプログラミング言語トレンドゲーム開発の業界でトレンドの言語は「C++」「C#」C++は上述のとおり、C言語をより高度化するために拡張されたプログラミング言語です。C++は、コンピュータが理解しやすい書き方をするため処理速度が早く、ゲームプログラミングに向いており、ゲームを開発するためのライブラリも豊富です。C#もゲーム開発に適したプログラミング言語で、ゲームを効率的に作ることができます。C#が使えるゲームアプリ開発環境「Unity」が世界的に普及していることもあり、C#でプログラミングをするゲームエンジニアは非常に多くいます。Androidアプリ開発業界のトレンド言語は「Java」から「Kotlin」へJavaは上述のとおり、優れた汎用性から幅広い開発現場で採用されているプログラミング言語です。Androidアプリ開発に適していますが、Webアプリやデスクトップアプリの開発にも使われます。後述するKotlinも勢いを増していますが、案件数・求人数などは、まだまだJavaのほうが多くを占めています。Kotlinは、2011年に開発されたプログラミング言語で、GoogleがAndroidアプリ開発の公式言語に追加したことで話題になりました。Javaよりもシンプルなコードを書ける点や、開発における安全性を担保しやすい点などがメリットで、Androidアプリ開発にKotlinを採用する企業も増えています。iOSアプリ開発業界のトレンド言語は「Objective-C」から「Swift」へObjective-Cは、Appleが開発したプログラミング言語で、iOSアプリの開発言語として知られています。C言語をもとにオブジェクト指向化された言語です。Objective-Cで書かれたiOSアプリは多くありますが、近年は後述するSwiftに主役の座を譲りつつあります。Swiftは、2014年にAppleが発表したプログラミング言語です。コードが読みやすく書きやすいなどのメリットから、iOSアプリ開発をSwiftへ移行する企業が増えています。日本のプログラミング言語別の年収ランキング「プログラミング言語別年収ランキング2018」は、ビズリーチが運営する求人検索サイト「スタンバイ」が発表したランキングです。このランキングは、スタンバイに掲載されている正社員の求人情報を対象に、各プログラミング言語名が含まれる求人情報の提示年収の中央値を集計したものです。結果は、以下のとおりです。出典：プログラミング言語別年収ランキング2018【求人検索エンジン「スタンバイ」調べ】高収入プログラミング言語ベスト31位「Go」Goは、2009年にGoogleが開発したオープンソースプロジェクト向けのプログラミング言語です。Linux、Windows、MacOS X、Android、iOSなどの主要なOSにはすべて対応しており、そのシンプルな仕様からGoを開発言語とする企業も増えています。日本ではLINEやメルカリ、はてなやGunosyといった企業がGoを導入しており、ここ数年で急激に注目度が高まっています。高年収を狙うため新しいプログラミング言語を習得するなら、Goは最有力の選択肢になってくるでしょう。2位「Scala」Scalaは、2003年に公開されたプログラミング言語で、オブジェクト指向と関数型言語の性質を兼ね備えた言語です。Javaとの高い互換性があり、Javaよりも短くてスマートなコードを書けるのが特徴です。世界的にはTwitterやLinkedinなどでScalaが使用されており、日本ではChatworkやビズリーチなどでも採用されています。Scalaを採用する企業が増える一方で、Scalaを扱えるエンジニアは不足しているため、将来的に習得する価値のあるプログラミング言語だと言えます。3位「Python」AIやビッグデータ、IoTなどの分野で、近年活用が進んでいるプログラミング言語がPythonです。Pythonは、機械学習やディープラーニングに最適なライブラリが充実しています。有名なところでは、YoutubeやDropbox、InstagramなどもPythonによって構築されています。AIやビッグデータを用いた分析・取引が増え続けていることもあり、Pythonエンジニアを求める企業が増加しています。まとめ外国人エンジニアが日本で働くには日本語力も重要ですが、やはり土台として、プログラミング言語のスキルや開発実績は欠かせません。日本企業にニーズのあるプログラミング言語のスキルを高めたり、新たなプログラミング言語を身に付けるなど、ITエンジニアとしての成長意欲が高い人なら日本で有利な就職・転職ができるはずです。

外国人労働者が日本で働くようになると、「日本の税金」を支払うことになります。日本の税金に関する知識がないと、減額できるのに余分に支払ったり、支払いを忘れて遅延税も含めた高額な請求を受けたりするケースがあるようです。税金で損をしないよう、まずは日本の税金の基礎と外国人にかかる日本の税金について知っておきましょう。日本の税金の種類日本で生活する外国人労働者はもちろん、短期間だけ働くために来日した外国人も、日本で働いて収入を得た場合などには税金を支払わなければいけません。日本の税金は、国に支払う「国税」と都道府県・市区町村に支払う「地方税」に分かれます。以下の表は、日本の主な税金をリストアップしたものです。このように日本には数多くの税金がありますが、すべてを理解する必要はありません。たとえば、消費税や酒税などの「消費にかかる税金」は買い物をするときに支払うお金に含まれているので、払い忘れや払い過ぎが起こることはありません。また、自動車税や固定資産税などの「財産にかかる税金」は、車や土地などの財産を持っている人が支払う税金で仕組みもシンプルです。日本で生活する外国人労働者が最低限理解しておきたいのは、「所得税」「住民税」「相続税」の3つになります。外国人労働者の所得税所得税ってどんな税金？所得税とは、お金を得たときに支払う税金のことです。日本では、所得のある人は所得税を支払う義務があり、原則として毎年1月1日からの1年間で得た所得のすべてに課税されます。外国人労働者は自分の「区分」を確認しよう！日本の所得税法は「居住形態」によって個人を区分しており、その区分によって課税される税金の範囲が変わってきます。外国人労働者は、自分が以下のどの区分に該当するかを把握する必要があります。外国人労働者が所得税を支払う基準・範囲日本で生活する外国人労働者が支払うべき所得税の課税対象は、以下のとおり3つの区分によって変わってきます。外国人労働者も税金を減らせる「所得税の控除」とは？所得税額を求める算式は、以下のとおりです。所得税額 ＝ 所得金額 × 税率この算式はあくまでもベースであり、控除（税金を減額する制度）は考慮していません。日本の所得税には様々な控除があります。控除の方法は「所得控除」と「税額控除」に分かれ、所得控除は所得金額から一定額をマイナスし、税額控除は所得税額から一定額をマイナスします。両方の控除が適用になる場合は、算式を以下のように修正します。所得税額 ＝ （所得金額 － 所得控除額） × 税率 － 税額控除額また、所得控除・税額控除には、それぞれ以下のような種類があります。居住者である外国人労働者は、各控除の要件を満たしていれば、基本的に日本人と同じようにすべての控除を受けることができます。一方で非居住者は、雑損控除、寄附金控除、基礎控除の3つの控除しか受けられません。数ある控除のなかでも、日本で生活する外国人労働者が知っておくべき控除は「外国税額控除」です。外国税額控除とは？海外所得に所得税がかかる外国人労働者（居住者）は、母国と日本の両方に税金を支払わなければいけないのかという「二重納税」の問題があります。この二重納税を防ぐため、国同士が締結しているのが「租税条約」です。日本と租税条約を結んでいる国から来た外国人労働者がいたとします。その人が母国で得た所得について母国で所得税を支払った場合、その旨を日本に申告すれば、母国で支払い済みの所得税額を日本の所得税からマイナスしてもらえます。この控除が「外国税額控除」と言われるものです。ただし、日本と租税条約を結んでいない国出身の外国人は二重納税をする必要があります。また、租税条約を結んでいても、締結国によって外国税額控除の範囲などが異なるケースもあるので注意が必要です。>> 租税条約締結国はこちらでご確認ください（我が国の租税条約ネットワーク 参照）外国人労働者の住民税住民税ってどんな税金？住民税とは、住んでいる自治体に支払う税金のことで、道府県民税と市町村民税の2つからなります。住民税額を求める算式は、以下のとおりです。住民税額 ＝ 所得割 ＋ 均等割※ 所得割とは？所得金額に応じて負担する金額。基本的に、前年の所得金額 × 10％（市町村民税6％ ＋ 道府県民税4％）で求める。※ 均等割とは？所得金額にかかわらず同じ自治体に住む人が定額で負担する金額。地域差はあるが、大体5,000円前後。外国人労働者が住民税を支払う基準・範囲住民税は、国籍にかかわらず自治体に住所がある個人に対して課税される税金です。住所があるかどうかは、その年の1月1日を基準に判断されます。たとえば、2019年2月1日から日本で働いていても、2019年1月1日時点では日本に住所がなかった外国人労働者は、2019年の住民税は発生しません。また、住民税の所得割は前年の1月1日からの1年間で得た所得のすべてに課税されます。逆に言えば、前年の所得がない外国人労働者には所得割は発生しません。外国人労働者の相続税相続税ってどんな税金？相続税とは、死亡した人の財産（不動産・有価証券・預貯金など）を相続したときに支払う可能性のある税金です。相続税額を求める算式は、以下のとおりです。相続税額 ＝ 相続財産 － 基礎控除 × 税率 － 控除額相続税にも様々な控除があります。また、税率は10％～55％と相続財産の額によって変わってきます。外国人労働者が相続税を支払う基準・範囲外国人労働者が相続税を負担するかどうかは、以下のように、相続人（相続する人）や被相続人（亡くなった人）の住所が国内にあるか国外にあるか、また相続財産が国内にあるか国外にあるかによって変わってきます。海外財産を相続するときも日本で相続税が発生するケースがありますが、この場合、二重払いが生じることになります。ですが、相続税についても所得税と同様に「外国税額控除」が適用されるため、租税条約を結んでいる国出身の外国人労働者は二重払いを回避できます。まとめ日本で税金を滞納すると督促状が届きます。督促状が届いても支払わないままでいると延滞税が膨らんでいき、最終的には行政処分を受けて給料や財産が差し押さえられます。外国人労働者が会社員として日本で働くのであれば所得税・住民税は給料から天引きされるため、自分で支払う必要はありませんが、個人事業主やフリーランスとして働く場合は自分で支払う必要があります。払い忘れや払い過ぎを防ぐため、基本的な知識は身に付けておきましょう。また、日本の相続税は非常に複雑なうえ10ヶ月という申告期限があります。万が一、相続が発生したら、すみやかに専門家に相談するのが賢明です。