日本在住の外国人の就職・転職を支援しているGTalentが、外国人がこれから日本で就職・転職をするときに、よくある疑問や不安をQ&A形式にまとめました。これから日本で就職・転職を考えている方々はぜひ参考にしてください！日本就職Q&A！よくある14の疑問と不安！Q1.日本にはどれくらいの外国人が働いていますか？A：2019年10月末時点で1,658,804人の外国人労働者が日本で働いています（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。前年に比べると約20万人も増加しています。日本では人口減少、高齢化社会などの問題により、労働力人口が不足しており、そのため様々な業界では外国人の労働力を積極的に受け入れるようにしています。日本の雇用者数が約6,000万人（2020年3月時点、「労働調査」総務省統計局より）なので、およそ100人に2.7人は外国人労働者となります。Q2.日本で働くためには、何が必要になりますか？A：日本で働くには就労可能なビザの取得が必要になります。ビザの種類によって労働時間なども変わってきますので、事前に東京外国人雇用サービスセンターのWebsite等でビザの種類をご確認されることをお勧めします。日本で正社員として働いている外国人の場合、代表的な就労可能なビザは「技術・人文知識・国際業務」の在留資格となります。また、「永住者」、「日本人の配偶者等」、「永住者の配偶者等」、「定住者」などの在留資格者は、別途就労可能なビザを取得することなく、日本で働くことができます。Q3.日本で外国人が働く場合、どの分野の仕事が多いですか？A：2019年10月末時点では、製造業の割合が29.1%と最も多くなっております。その次にサービス業（16.1%）、小売・卸売業（12.8%）と続きます（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。近年では、日本に訪れる外国人観光客が増加しているため、販売や観光などの仕事で働く外国人が増加しております。その他にも、日本はITエンジニアが不足していることもあり、ITエンジニアとして働く外国人の方々も近年大幅に増加傾向にあります。Q4.日本で働いている外国人は、どこの国の人が多いですか？A：2019年10月末時点の外国人労働者の出身国は、中国41.8万人（25.2%）、ベトナム40.1万人（24.2%）、フィリピン17.9万人（10.8%）の順番となっております。近年はベトナムをはじめとした東南アジア諸国の出身者が特に増加傾向にあります（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。Q5.日本で働いている外国人は、どこの都市に多いですか？A：2019年10月末時点で外国人労働者が働いている日本国内の都市の割合は、東京が26.6％、愛知が8.0％、大阪が7.3％の順となっています（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。やはり、首都である東京で働いている方が非常に多い状況です。Q6.日本で外国人が働く場合、給料は日本人と違いますか？A：日本人と同じ職種、同じポジションであれば、基本的に給料は日本人と変わりません。日本の法律においても国籍に応じて待遇差別はしてはならないことになっています。また、就労可能なビザの取得においても、一部を除き日本人と同等の給与レベルが求められるケースがほとんどになるため、必然的に同じ職種、同じポジションであれば、日本人と同じ給料レベルとなります。Q7.日本で働くには、どのくらいの日本語スキルが必要になりますか？A：職種によって求められる日本語のスキルは異なってきますが、一般的に求められるのはビジネスレベルの日本語能力です（JLPTでN2以上）。しかし、英語教師の仕事や一部のIT企業のエンジニアなどにおいては、日本語ができなくても採用されている外国人の方々はいらっしゃいます。Q8.日本企業で働く時には、「ガラスの天井」という言葉があるように、日本人でなければ主要ポジションに就くことは難しいですか？A：歴史が長く、古い考えの日本企業では、まだそのような考えは残っている傾向は強いです。しかし、グローバルに展開している企業や新興のIT企業においては、外国人が主要ポジションに就いているケースも多くなってきています。グローバルやダイバーシティを推進する日本企業全体にとって、「ガラスの天井」を外すことは課題となっています。また、外国人労働者もここ数年で増えてきているため、これから多くの企業で外国人が主要ポジションとして活躍していくと予想されます。Q9.日本企業の採用の流れはどのような流れになりますか？A：日本企業の採用の流れは他の国とも大きく変わらず、一般的に、書類選考→面接（２〜３回）→オファーとなります。また、場合によっては適正検査を行うも企業もあります。Q10.海外にいながら、日本の仕事を探すことはできますか？A：海外にいながら日本企業と面接を実施することは可能です。特に、ここ最近では選考をオンラインで完了させる日本企業も増加傾向にあります。しかし、多くの日本の企業では、スキルと経験だけではなく、「人柄」も重視しているため、最初の面接はビデオ通話で行うケースはありますが、最終的には日本に行って面接をするケースが多いです。そのため、日本で仕事を探す場合、日本に来て仕事を探す方が、仕事は見つかりやすいでしょう。Q11.日本企業に応募する場合、日本語のレジュメは絶対必要ですか？A：応募した企業によって異なります。日本語能力が求められていない求人においては、応募時には日本語のレジュメは不要になるケースは多いです。しかし、日本語能力を求める求人においては、応募時に日本語のレジュメが必要となるケースがほとんどです。Q12.日本企業の求人で「正社員」と「契約社員」というのをよく見ますが、違いは何ですか？A：主な違いは雇用期間になります。正社員は、就業期間の定めのない無期雇用の働き方となり、契約社員は、就業期間が決められている有期雇用の働き方です。正社員として採用されると、会社の状況や働き方に大きな問題がない限りは、解雇をされる心配はありません。Q13.来日してから仕事を探す場合、どのような方法がありますか？A：外国人の方が日本で仕事を探す場合、求人広告サイトが一番多く利用されます。また、ITエンジニアやマネジメントスキルを持つ専門的な人材に関しては、人材紹介会社を使うケースも多いです。これから日本で就職・転職をされる方は、以下の記事をご参考にご覧ください。ITエンジニア向けにはなりますが、他の職種でも参考になると思います。外国人ITエンジニア向け！日本の就職・転職のコツQ14.ワーキングホリデーで来日し、正社員として働く場合、就労ビザの手続きはどうなりますか？A：ワーキングホリデーから就労可能なビザに切り替える場合、在留資格の新規申請が必要になります。そのため、手続きのために一時的に母国へ帰国をする可能性が高いです（2020年5月時点）。まとめはじめて日本で就職・転職を考えている方々、上記に記載した「Q&A」を是非ご活用をしてみて下さい。もし、ITエンジニアで日本で就職・転職をお考えの方は、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会社G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職活動をサポートいたします。

今回はIT業界研究第２弾として、日本のIT業界に興味を持つ外国人やこれから就職活動を開始する学生の方々向けに、日本のIT業界の各職種について簡単にご説明したいと思います。こちらの記事を英語でご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。第１弾では日本のIT業界を理解するために業界の分類や構造について説明しておりますので、まずは業界自体を理解したい方は、【IT業界研究】日本のIT業界の分類や構成をわかりやすく解説！をご覧ください。日本のIT業界の職種について第一弾の記事に記載してるあるように、2020年3月にヒューマンリソシアが実施した調査の結果より、日本のIT技術者数は世界4位となっております。IT技術者の職種を大きく分けると、インフラエンジニア、システム運用エンジニア、アプリケーションエンジニア、システムコンサルタントの4つに主に分類されます。これから各分類の職種について簡単に説明していきます。インフラエンジニアまず、IT業界ではシステムをスムーズに動かす基盤設備のことをインフラと言います。インフラの「設計」「構築」「保守」「運用」を担うエンジニアのことをインフラエンジニアと呼びます。インフラエンジニアの中には、サーバーエンジニア、ネットワークエンジニア、ストレージエンジニア、データベースエンジニア、クラウドエンジニアの5つの職種が存在します。サーバーエンジニアサーバーエンジニアは、社内でネット環境を使用するときに用いられるサーバーや情報の蓄積が行われているデータベースサーバーのような一般的な業務を行う上で必要とされている「サーバー」の設計と構築に携わるエンジニアのことを指します。ネットワークエンジニアネットワークエンジニアは、コンピューターネットワークの構築や保守管理などを行う技術者です。ネットワークシステムに関する設計、設計書をもとにした回線やネットワークの構築、ネットワークシステムを維持するための管理・運用などが具体的な業務となります。※最近ではサーバーエンジニアとネットワークエンジニアを合わせてインフラエンジニアと呼ばれるケースが増えています。ストレージエンジニアストレージエンジニアは、名前の通り、ストレージの管理を担うエンジニアのことを言います。ITの技術がこれだけ進化していると、データの保守がとても重要なことになります。データは扱い方によって重大なトラブルの発生に繋がりますので、これらを防ぐのはストレージエンジニアの役割の1つです。また、企業が膨大なデータを扱っている場合には、そのデータを効率良く使用できるようにするのもストレージエンジニアのお仕事です。データベースエンジニアデータベースエンジニアは、顧客からのニーズや意見を元にMySQL、Microsoft SQL Server、Oracle、などを使って主にデータベースの開発・構築を行います。その後のデータベースの管理や運用も仕事範囲に入ります。クラウドエンジニア現在、クラウド上でサービスやデータの運用が主流となっております。クラウドエンジニアは、システムの設計・構築・運用・保守を全てクラウド上で行うための開発を行う技術者のことを言います。どのWEBアプリケーションもクラウド化が進んできており、今後もっとも需要が高まる職種であると言えます。システム運用エンジニアシステム運用エンジニアには、DevOpsエンジニアとSREエンジニアの2職種があります。DevOpsエンジニア（デブオプスエンジニア）DevOpsとは、開発者（Developer）と運用者（Operations）が連携しよりスピーディに開発を行うという考えの元に作られた用語になります。DevOpsエンジニアの具体的な仕事内容として、クラウドなどインフラ環境の構築と運用、または、開発・運用の改善を目的としたアプリケーションの改修などがあげられます。インフラエンジニアとは異なって、DevOpsエンジニアは何か不具合が生じた際には自分自身でアプリケーションの改修などの対処ができることが特徴です。SREエンジニア（サイトリライアビリティエンジニアリング）SREエンジニアは、ITシステム(サイト)の信頼性を担保するための性能、可用性、拡張性、セキュリティなどを向上させることを目的としたエンジニアです。主な仕事内容として以下のものが挙げられます。インフラ(サーバー、ネットワーク)設計・構築監視・アラート設計障害対応運用の自動化アプリケーションエンジニア仕事や普段使うPC上で使っているシステムやアプリケーションなどの開発に携わるのがアプリケーションエンジニアであり、一般的なITエンジニアをイメージする時はアプリケーションエンジニアをイメージされるケースが多くなります。ただし、目的によってアプリケーションエンジニアに求められるスキルは異なってきますので、今回は4種類のアプリケーションエンジニアをご紹介したいと思います。組み込み系エンジニア組み込みエンジニアとは、自動車や家電などの身近な製品に使われるプログラムの作成を行うエンジニアです。例: IoT（スマホで自宅のエアコンなどの操作や、ペットや家族の情報をリアルタイムで知ることが出来ます）パッケージエンジニアパッケージとはソフトウェア会社が多くの顧客に使ってもらうために開発されたソフトウェアのことを言います。それらのアプリケーションの追加開発や保守など（ウィルス対策ソフトなど）を担うエンジニアのことをパッケージエンジニアと呼びます。フロントエンドエンジニアまず、フロントエンドっていうのは、クライアント側（お客様が実際に触れることができる）で操作をする部分になります。クライアント側でWebデザイナーのデザインをもとに、HTML、CSS、JavaScript（jQuery）を使って、アプリケーションのフロントエンド部分を開発するエンジニアをフロントエンドエンジニアと呼びます。バックエンドエンジニアバックエンドエンジニアは、お客様が触れることができない部分（バックエンド側）でWebサービスやECサイトなどの構築におけるサーバ側処理のコーディングやデータベースのシステム構築などを行うエンジニアです。また、バックエンドエンジニアはWebサービスやECサイトなどのサーバ側処理の要件定義・設計・構築を担います。ITコンサルタントITコンサルタントは、顧客の現状を理解し、分析を行った後に、企業が抱いている課題を解決するためのシステムを提案する職種になります。まとめこれから日本で就職活動をはじめる外国人留学生や新卒の方々が、今回の記事を通して日本のIT業界の職種について少しでも理解が深まれたら幸いです。

在宅勤務やリモートワークが多くの企業で導入され、人的リソースの確保が必ずしも社員として雇用するだけではなく、業務委託形態など企業がマンパワーを確保する方法が多様化されてきています。それに伴い、外国人を業務委託や請負で形態で契約する機会が徐々に増えている傾向にあり、企業から業務委託や請負などの場合の就労ビザに関する疑問や質問を弊社に多く寄せられるようになりました。今回の記事では、業務委託契約の場合の就労ビザ申請に関して詳しくご説明したいと思います。業務委託契約時の就労ビザ申請について業務委託契約においても、社員雇用をする場合と同様に就労ビザの申請が必要になります。ただし、人によっては複数の企業と業務委託契約を締結する場合があります。その場合は、契約を締結している企業の中で、報酬が一番高い企業が就労ビザの申請手続を行う必要があります。例えば、自社で業務委託を依頼する外国人の方が、他社でも業務委託契約を結んでおり、自社の契約の方が他社よりも報酬が高い場合、自社で就労ビザ申請を行うことになります。そのため、業務委託契約を締結する場合は、必ず他社との契約状況を確認するようにしましょう。業務委託契約における就労ビザ申請の注意点外国人と業務委託契約を締結して日本国内で働いてもらう場合、就労ビザの許可を得る上で以下の注意点が必要です。労働法上適切な業務委託契約であること長期的な契約内容であること税金や年金、社会保険の手続きは委託先（外国人）に行ってもらうこと上記３点について詳細は以下の通りとなります。労働法上適切な業務委託契約であること就労ビザの申請には締結をした業務委託契約書の添付が必要になります。その内容が労働法上不適切な場合、就労ビザの許可が得られない可能性があります。そのため、業務委託契約においても、適切な報酬や契約条件をしっかりと明記した契約書を作成するようにしましょう。長期的な契約内容であること業務委託といえども、通常の雇用契約で就労ビザ申請を行う場合と同様に、長期的な契約である必要があります。1〜2ヶ月位の契約ではビザ申請の許可が得られない可能性があります。ただし、契約期間が短い場合でも、特に大きな問題がなければ基本的に契約は更新されていくというものであれば、ビザ申請の許可は得られる可能性があります。税金や年金、社会保険の手続きは委託先（外国人）に行ってもらうこと外国人の場合でも、日本人と同様に個人で業務委託を受ける場合は、その個人が確定申告、年金や社会保険の支払いを行う必要があります。外国人の方でその辺の認識がない場合も稀にあるため、必ず事前に認識のすり合わせを行うようにしましょう。まとめ昨今ではフリーランスとして働き始める方が増えており、企業が人的リソースを確保する上で業務委託契約で上手く人的リソースを確保することが一層必要になってくると予想されます。特に、IT/WEB業界においては、多くのエンジニアがフリーランスとして個人で業務委託をするケースが増えています。また、IT/WEB業界では現在外国人ITエンジニアの数が増加しており、今後は日本人に限らず、外国人のITエンジニアもフリーランスで働き始める方がますます増加していくことが考えられます。今後、外国人と業務委託契約を検討する企業にとって、この記事が参考になると幸いです。自社で外国人ITエンジニアを活用したいという場合は、即戦力外国人ITエンジニアの人材紹介GTalentにお問い合わせください。プロのコンサルタントが外国人ITエンジニアのリソース確保をご支援いたします。

「日本人は働きすぎ」とよく言われますが、海外と比べて日本の土日以外の祝日は本当に少ないのでしょうか。今回の記事では、日本で働いている、もしくは働きたいと思っている外国人向けに、２０２０年の日本の祝日について説明したいと思います。※こちらの記事を英語でご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。日本で働くと休みが少なかったり、残業が多いイメージを持たれている方も多いと思いますが、実際はどうなんでしょうか？他の国の状況と比較しながら日本の祝日についせ説明しますので、ぜひご参考にされてみてください。祝日が多い国まず、世界中で祝日が多い国を見ていきましょう。以下には、世界で最も休みが多い国を代表的な祝祭日とともにご紹介しています。タイ（祝日数：23日）また、タイには仏教上の祝日や選挙の日は禁酒日があります。ちなみに、5月6日はお釈迦様の誕生日を祝う日なので禁酒です！5月1日（金）National Labor Day（メーデー）5月4日（月）Coronation Day（国王戴冠日）5月6日（水）Wisakha Bucha Day（仏誕節）中国（祝日数：21日）中国では、大型連休が1年間で3回もあります。5月にも5日間の長い休みがあります。そのほか、10連休（1月24日～2月2日）の「春節」と、8連休（10月1日～8日）の「中秋節」の大型連休も。5月1～5日（金～火）Labor Day（労働節）韓国（祝日数：17日）4月30日（木）Budda’s Birthday（釈迦誕生日）5月1日（金）Labor Day（勤労者の日 ）5月5日（火） Children’s Day（こどもの日）インド（祝日数：17日）4月6日（月）Mahaveer Jayanti（ジャイナ教マハビラ生誕日）4月10日（金）Good Friday（聖金曜日）5月7日（木）Buddha Purnima（釈迦生誕日）5月25日（月）Id-ul-Fitr（イスラム教断食明け祭）コロンビア（祝日数：17日）4月5日（日）Palm Sunday（聖枝祭）4月9日（木）Holy Thursday（聖木曜日）4月10日（金）Good Friday（聖金曜日）4月12日（日）Palm Sunday（復活祭）5月1日（金）Labor Day（メーデー）5月25日（月）The Ascension Day（キリスト昇天祭）参照：世界で祝日が多い国ご覧の通り、世界でもっとも祝日が多い国はタイとなっており、祝日が23日もあります。その次に2日違いで中国が２位となっています。その後に、約17日間の祝日をもつ韓国、インド、コロンビアが3位に続きますが、日本もこの３カ国と同じ祝日数でなんと３位となります。しかも、２位の中国は春節などの祝日連休が続くときは、その前の土曜日が休みで無くなったりします。それに比べて日本は祝日連休などは関係なく、土日は基本的に全て休みとなるため、実は他の国と比べて日本は休みが多いんです。日本の2020年の祝日日本の祝日がいつ頃なのかご存知でしょうか。これからは、なぜその日が祝日になったのか等の意味や由来も含めて、２０２０年の日本の祝日について説明したいと思います。春の祝日（3月〜5月）日本で有名な桜の花が咲く季節、「春」の祝日を見ていきましょう。日本では5月初旬に祝日連休があります。この祝日連休が土日と連続になることで、長い連休となるため、「ゴールデンウィーク」と呼ばれています。日付祝日名意味・由来3月20日（火）春分の日天文観測による春分が起こる日（昼と夜の長さが同じになる日）4月29日（水）昭和の日昭和天皇の誕生日5月3日（日）憲法記念日日本国憲法が施行された日5月4日（月）みどりの日自然と親しみ豊かな心を育むことが目的5月5日（火）こどもの日子供を祝うだけではなく、その母親にも感謝することが目的5月6日（水）振替休日日曜や他の休日と祝日が重なってしまったときに休みの日数が減らないように設定された休日夏の祝日（6月〜8月）次に、花火大会やお祭りが多数開催される、日本の「夏」の祝日を見ていきましょう。日付祝日名意味・由来7月23日（木）海の日海に感謝の気持ちを伝え、これからも日本をより豊かになるようと願う日7月24日（金）スポーツの日（旧名：体育の日）1964年に開催された東京オリンピックを記念にもうけられた祝日。8月10日（火）山の日山に親しむ機会を得て、山の恩恵に感謝する日※「体育の日」は、今まで10月の第二月曜日でしたが、「スポーツの日」に改名された後でも変わりません。ただし、2020年だけは東京オリンピックをきっかけに７月24日がスポーツの日になり、10月の祝日はなくなります。2021年以降はまた10月の第二月曜日となります。※本来ならば、山の日は8月11日の祝日ではありますが、スポーツの日と同様に、開催予定だった東京オリンピックにために違う日に祝日が移動となりました。2021年以降は通常通りに日付に戻りるそうです。秋の祝日（9月〜11月）日本の「秋」は気候的にとても過ごしやすい季節です。旬のおいしい食べ物、紅葉でカラフルに彩られた美しい景色の持ち主として海外にも認知されています。この季節の祝日は以下に記載しております。日付祝日名意味・由来9月21日（月）敬老の日長い年月にわたり、社会に尽くしてきたお年寄りを敬い、元気に長生きしてもらい、平和な暮らしを願う日9月22日（火）秋分の日天文観測による春分が起こる日（昼と夜の長さが等しくなる日）11月3日（火）文化の日「自由と平和を愛し、文化をすすめる」を目的として設立された祝日11月23日（月）勤労感謝の日勤労を尊び、生産を祝い、国民互いに感謝しあうことを目的に設立された祝日冬の祝日（12月〜2月）最後の季節にはなりますが、祝日が少ないわけではありません。以下の表には日本の「冬」の祝日をまとめてみました。2月23日（日）天皇誕生日今上天皇の誕生日にあたる日付日付祝日名意味・由来1月1日（水）元旦年内最初の日1月13日（月）成人の日20歳になった人を大人になった仲間入りをしたことを祝う日2月11日（金）建国記念の日日本という国ができたことをお祝いする日2月24日（月）法律による休日皇室関係の慶弔行事が行われる日は祝日になりますまた、内閣府が日本の祝日に関する情報を提供しているウェブサイトもありますので、是非ご参考にしてみて下さい。まとめ海外からの目線では、「日本人は働きすぎ」などのイメージが定着しているかもしれませんが、それはきっと祝日が少ないからのではなく、有給休暇の消化が他の国と比べて極めて少なかったからだと思われます。近年、働き方改革の推進によって前年より、多くの企業では有給休暇の消化や残業時間の減少ができております。日本の有給休暇の消化率が海外と並ぶ日が来るのは決して遠い未来の話ではないと考えられ、そうすると祝日が多い日本は世界でも有数の休みが多い国になるかもしれません。今回ご紹介させていただい日本の祝日の記事をきっかけに、日本の文化にさらに興味が湧いたら幸いです。

グローバルIT人材の転職エージェントGTalentが日本のIT業界の市場規模などを各種データからまとめました。世界と比較した日本のIT業界の市場規模やIT技術者数、今後3年間で成長するIT分野など、2019年6月時点でわかっている情報やデータを元にまとめられたものなので、今後日本のIT業界に就職・転職を希望する方は是非ご参考にされてみてください。※こちらの記事を英語でご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。日本のIT業界の市場規模まずは日本のIT業界の市場規模と今後3年間でIT投資が拡大する分野を見ていきたいと思います。国内民間企業のIT市場規模（ハード・ソフト・サービス含む）は、2018年度が前年度比2.8％増の12兆4,930億円と推計した。今後は、2019年度が前年度比3.4％増の12兆9,180億円、2020年度は同1.6％増の13兆1,240億円、2021年度は同1.5％増の13兆3,200億円と予測する。2018年度はワークスタイル変革に関する取組みが引き続き堅調に推移した他、民間企業の収益力の高まりなどから、大規模システムの更改も目立った。また、2020年1月に予定されているWindows7のサポート終了に向けたWindows10への買い替え需要も旺盛である。これらの流れは2019年度も続くと予測する。参照：国内企業のIT投資に関する調査（2019年）/矢野経済研究所ご覧の通り、日本のIT市場規模は年々増加をしており、2019年の市場規模は12兆9,180億円（約100 billion dollors)となり、日本の産業の中でも非常に大きな規模を誇ります。日本で今後3年間でIT投資が増加する分野今後3年間でIT投資が増加するソフトウェアはERPが8年ぶりに首位に。法人を対象としたアンケート調査においては、毎年、今後3年間でIT投資が増加するソフトウェアについて尋ね、回答を得ている。2019年調査（回答社数482社、最大3つまで複数選択可能）では「ERP（基幹業務統合管理）」が41.9％で8年ぶりにトップに立ち、これまでトップであった「セキュリティ関連ソフトウェア」と同率1位となった。ERPがトップになった背景には、経営環境の変化にあわせて基幹システムを更新する動きが進んでいることや、ERPパッケージのクラウド化が進んでいること、SAPのERP保守サポート期限が2025年に迫っていることなどがあると考える。参照：国内企業のIT投資に関する調査（2019年）/矢野経済研究所世界のIT業界の市場規模との比較参照：Gartner Says Global IT Spending to Reach $3.8 Trillion in 2019２０１９年の世界IT支出予測は前年比3.2%で金額規模が約3.8兆ドル（日本円約400兆円）となっています。全ての分野において前年から成長をしており、特に企業向けのソフトウェアなどの伸びが顕著になっています。働き方の見直し含め企業の業務効率向上ができる分野への投資ニーズの高さが見て取れます。しかし、この統計は2019年1月に発表されたものであるため、2019年1月からのコロナウィルス感染拡大により、2020年以降の市場規模に関しては大きく見直しが行われると考えられます。ただし、全てにおいて市場規模が下方修正されるのではなく、リモートワークの推進により、分野によってはむしろ成長率が上がることも予想されます。これらの市場規模データを見ると、日本のIT業界市場規模は世界の約3.3%を占めるという結果となっています。日本のGDPシェアが世界の約5.7%（2018年）ということを考えると、日本の産業全体に占めるIT業界の割合はまだまだ低く、今後も成長性が高いと言えるかもしれません。参照：日本のGDPシェア、最低の5.7% 18年推計/日本経済新聞世界と比較した日本のIT技術者数2020年3月にヒューマンリソシアが実施した調査結果では、1位アメリカ（477万人）、2位は中国（227万人）、3位はインド（212万人）と4位は日本（109万人）となっております。日本はトップ5には入っておりますが、3位のインドと比較してみると、技術者の数は日本の倍になっております。技術者の数だけと見ると、IT先進国と言われるアメリカや中国、インドと比べると大きな差がありそうに見えますが、各国の人口を考えると、アメリカ、中国、インドは日本の数倍の人口となるため、IT技術者の割合にはそこまで大きな差はないかもしれません。参照：ヒューマンリソシア / 世界各国のIT技術者数 ～米国・中南米編～ヒューマンリソシア / 世界各国のIT技術者数 ～アジア・オセアニア編～まとめ日本のIT産業は世界の約3.3%を占めているということを考えると、非常に大きな市場規模と言えるでしょう。しかし、GDP比などで考えると、さらに成長が見込める業界と言えます。成熟している日本市場の中で、IT業界は数少ない成長分野となるため、今後日本で就職・転職をお考えの方は選択肢の一つとしてIT業界を考えてみてはいかがでしょうか。もし日本でIT業界に就職・転職を希望している場合、グローバルIT人材の転職エージェントGTalent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職・就職活動をサポートいたします。

近年、日本に留学をする外国人の学生がますます増加しています。この記事では、現在日本の大学へ留学を考えている外国人学生に向けて、日本の大学に留学する理由やメリット、日本のどの大学に留学生が多いのかを説明していきたいと思います。※英語でこの記事をご覧になりたい方はこちら（English Here!）。なぜ日本に留学？多くの国の中で、なぜ日本を留学先に選ぶのか。まずは、日本が留学先に選ばれるいくつかの理由をあげたいと思います。高い教育水準日系企業でのキャリアップ学生の金銭的なサポート高い教育水準どこの国も教育に力を入れていますが、OECDが進めているPISA（Programme for International Student Assessment）と呼ばれる国際的な学習到達度に関する調査によりますと、日本は上位10位以内に保っているため、一部の国を除いて、世界的にも教育水準が高い国と言えるでしょう。つまり、日本語という語学以外でも、日本で勉強するメリットは大きいと言えます。参照：国立教育政策研究所/2018年調査の結果日本語を学びながらキャリアップ日本企業の中でグローバル化が進んでいることによって、多くの日本企業が世界中に拠点を持っており、特に中華圏や東南アジアなどのアジア圏に子会社を持つ企業が多くあります。留学生が、日本で習得をした日本語スキルを活かすことによって、母国の日系企業に入社をすると、語学スキルがない学生よりも、高いポジションや待遇を得られる期待ができます。また、そのまま日本に残って、日本企業に働くことで、先端技術を習得したり、母国よりも高い給与を得られる可能性もあります。学生の金銭的なサポートそもそも大学などの学費はどの国でも安いものではありません。しかも、日本の大学で勉強するということは海外留学をすることであり、母国で大学に通うよりも、とても高価なものではないかと思っている方は多いのではないでしょうか。現在、日本政府や日本の大学は、積極的に留学生を受け入れているため様々な奨学金を設けています。日本学生支援機構のホームページに奨学金の内容が細かく記載されていますのでご興味のある方、是非参考にしてみて下さい（日本学生支援機構 / 奨学金）。もしかしたら、奨学金を得ることにより、母国よりも安く大学に通える可能性があります。奨学金の内容は、大学によって異なる場合もありますので、気になる大学のホームページで確認することをお勧めします。留学生が多い国立大学2018年5月1日現在の日本学生支援機構のデータによりますと国立大学の中で留学生が多い大学は以下に記載しているものになります。 学校名留学生数東京大学3,853人大阪大学2,480人筑波大学2,457人京都大学2,387人九州大学2,313人北海道大学2,101人東北大学2,087人名古屋大学1,981人東京工業大学1,689人広島大学1,659人参照：日本学生支援機構/外国人留学生受入数の多い大学留学生が多い私立大学2018年5月1日現在、私立大学の中で留学生が多い大学は以下の通りとなります。 学校名留学生数早稲田大学5,412人東京福祉大学5,133人日本経済大学3,348人立命館アジア太平洋大学2,867人立命館大学2,446人慶應義塾大学1,908人明治大学1,506人同志社大学1,397人上智大学1,395人東洋大学1,375人日本大学1,277人日本ウェルネススポーツ大学1,275人城西国際大学1,210人拓殖大学1,067人関西大学1,060人参照：日本学生支援機構/外国人留学生受入数の多い大学まとめ日本に留学を考えている方は、今回の記事を参考に、ぜひご自身で色々と調べ、自分に合う大学を見つけましょう。日本に留学することで、ご自身が望むキャリアを構築されることを心よりお祈りしております。また、日本に留学をし、そのまま日本でIT関連の仕事に就職したいという方は、是非、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で就職活動をサポートいたします。

近年、日本企業ではWEBアプリケーションを開発する際、スクラム開発を含むアジャイル開発が多く見受けられるようになりました。外国人ITエンジニアの転職エージェントでもあるGTalentにおいても、クライアント企業から依頼がある求人にスクラム開発経験者の要件が増えてきております。今回の記事では、実際に「どのくらいアジャイル型開発が日本で普及されているのか？」、「海外と比べてどの手法が主に使われているのか？」など、海外と比較した日本のアジャイル開発の普及状況を説明したいと思います。ITエンジニアで転職をお考えの方で日本企業の開発手法のトレンドを確認したい方やスクラム開発の日本における使用状況などを知りたい方、ぜひご参考にしてみて下さい。WEBアプリケーション開発手法まずは、現在日本のシステム開発現場で主に使用されている開発手法に関してご説明したいと思います。ウォータフォール型開発ウォーターフォール型開発は、エンジニアの間で一番古くから用いられている開発手法の一つです。アプリケーションに追加される機能全てを以下のような流れで段階１つずつ確認しながら次の工程に進む手法であります。企画　⇒　設計　⇒　実装　⇒　テスト　⇒　納品このようにシステムを１つ作る時に工程で全て分けられているため、修正などが必要な場合には後戻りができないのが最大な特徴であると言えます。この特徴により、スピードよりも、最初からクオリティーが求められるような場合に用いられることが多いです。例えば、業務システムや大規模サービスなど大掛かりなシステム開発で仕様が完璧に決められており、途中で変更する可能性が低いプロダクトや、予算や納期などが定まっていて変更できないプロジェクトなどに使われるケースが多いです。アジャイル型開発ウォーターフォール型とは違い、アジャイル型開発は柔軟な開発方法です。この方法では、プロダクトをできるだけはやくリリースし、そこからどんどん改修を行なっていくことを目的にしています。参照画像：VES（株式会社ヴェス）コラム「アジャイル型開発の重要性とは」アジャイル型では、仕様をある程度決定したら、その後の要件変更や改修を見越して、ビジネスのニーズに合わせて、上記のプロセスを数回繰り返すことによって商品を完成させていくことが最大の特徴であります。スクラム型開発スクラム型開発はアジャイル開発の中でも一番有名な開発手法であり、スクラム開発＝アジャイル開発となっているのが日本の企業では一般的です。スクラム型開発はアプリケーション開発で「無駄」をなくすために提案されたアジャイル型開発の一つのフレームワークになります。スクラム型開発の要素スクラム型開発の主な流れを以下に簡潔にまとめてみました。プロダクトの優先順位を決めその順番に従って開発を進める固定の期間（１～４週間、「スプリント」と呼ばれる）で開発を区切り、プランニングを行うデイリーで開発メンバーでタスク管理を行い、スプリント単位でステークスホルダーへレビューを行う①～③を繰り返し、その都度ステークスホルダーに確認・修正点を明確化する納品先ほど述べたように、アプリケーション開発の「無駄」をなくすために用いられている開発方法ですので、プロダクトの終了期間が読みにくいことが特徴であります。日本と海外の開発手法の状況IT関連のシステム開発では全世界で同じ手段が使われていると思っている方が多いかもしれません。日本で使われている開発手法が海外では異なったり、もちろん海外の手法が日本より遅れているケースも少なくありません。これからは、日本と海外におけるアプリケーション開発の手法で何が主流になっているかを述べていきたいと思っています。日本の開発手法ガートナージャパンが行った調査では、日本企業の43％はアプリケーション開発でウォーターフォール型の開発手法を用いられています。この理由としては、日本企業が結果だけにフォーカスするだけではなくて、過程も重視するため、アジャイル型よりウォーターフォール型の方が期間や予算を把握しやすいため選ばれていると思います。ただし、多い人数のエンジニアを確保して作業を行うため、現在ITエンジニアが不足している日本においては、ウォーターフォール型の開発手法を見直す大企業も増えてきています。参照：ガートナー / アプリケーション開発に関する調査海外の開発手法ビジネス向けのカスタムソフトウェア開発を行っているLvivityによると、海外では日本と異なって主流となっているのはビジネスサイドの要望に柔軟に対応できるアジャイル型開発となっています。アジャイル型の中で最も使われいるフレームワークは、顧客や社内のビジネスサイドとチームを組んで定期的なフィードバックを頂くスクラム型開発であります。米国などでは自社内で開発を行っているケースが多いためソフトウエアの変更がしやすい方法が選ばれていると思われます。参照：Lvivity / Software Development Methodologies写真：情報処理推進機構 / 非ウォーターフォール型開発の普及要因の調査まとめ現在、日本と海外で主な開発方法は違いますが、日本でアジャイル型を用いられている企業が年々増加しています。その傾向を考えると、エンジニアとしてキャリアを構築するためには、スクラム型の開発手法を経験しておくことが重要になると考えられます。日本でアプリケーションエンジニアやIT関係への就職・転職を検討される外国人の方がいらっしゃいましたら、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent （ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で就職活動をサポートいたします。

「日本の文化に興味がある」、「自身のキャリアのために日本の企業で働いてみたい」、「日常会話の日本語は全く困らないがビジネス的な日本語には自信がない」、などなど、日本語を勉強しようと思っている方は多くいらっしゃると思います。この記事では、最近増えてきたオンライン日本語学習サービスに関して、そのメリットやデメリット、おすすめのオンライン日本語サービスを紹介していきたいと思います。オンライン学習サービスのメリット・デメリット近年、日本で働く外国人や留学生が増えたことにより、オンライン学習サービスを提供している企業が徐々に増加しています。まずは、オンラインで学習する上での様々なメリットやデメリットをご案内したいと思います。メリット以下にオンライン学習サービスの主な4つのメリットについて説明していきたいと思います。授業料が安い基本的にマンツーマンレッスン講師を自分で選択可能時間の自由度授業料が安い実物の学校はないため、運営側のコストが安く、生徒に安い授業料で学習サービスを提供できます。日本にある語学学校は授業料が高いため、安い授業料で勉強をしたい方にはオススメです。基本的にマンツーマンレッスン新しい言語を習得するコツとして「話してみる」ことが結構重要ではあります。グループや団体での学習の場合ではレッスンの時間やそのグループの人数にもよりますが、発言できるケースがマンツーマンの場合と大きく違ってきます。レッスン中に講師を独占し、多く発言することによってグループレッソンより短期間で効率よくレベルアップすることができるのはマンツーマンのメリットです。講師を自分で選択可能日本語学校や日本語スクールでは、一般的に自身の語学レベルに基づいて講師を割り当てられます。レベルに基づいているとは言え、必ず講師と相性が合うとは限りません。これは、語学スクールに通えなくなったり、勉強に対する意欲が低下したりする原因の一つになることもあります。マンツーマンの学習ではこの「トラブル」を無くすことができます。オンライン語学サービスでは、基本的に講師の、顔写真、性格、キャリア、学習方法、などが講師のプロフィールに含まれております。受講者が興味を持った講師とレッスンを受けることができます、万が一、相性が合わなかった場合には次のレッスンの際には他の講師を選べることができるのはまたオンラインサービスの魅力の一つです。時間の自由度日本語を勉強したいけど語学スクールへ通う時間がない、せっかく覚えた日本語を練習したいけど会社に勤めてるため語スクールに通えない、などの語学スクールに通えない理由が他にも多数あると思います。日本語をオンラインで学習することによって、早朝から深夜までの時間帯でも予約できることができます。つまり、学校へ行く前や会社帰りでも日本語のレッスンを受けることができます。デメリットもう一方では、オンライン学習サービスの主な３つのデメリットについて説明をさせていただきます。所属講師の質対面の会話ではない持続の難しさ所属講師の質オンライン学習サービスを提供している企業の中では採用率の低さなどをアピールしますが、実際にプロの意識をもって指導してくださる講師もいれば、残念ながらそうでない講師も少なからず存在するかもしれません。サービスを提供する側がもちろんこのような現象が起きないように改善すべきではありますが、オンラインであるからこそ、このような講師にあたってしまった場合には他の講師を予約すれば大丈夫です。対面の会話ではないオンラインでの日本語学習の懸念点は、「対面での会話とは違う」と言われています。相手を目の前にすることで味わえる雰囲気がやはり画面越しの講師と話すのと話すときの雰囲気は違います。情報をインプットできる場とアウトプットの練習ができる場であるオンライン学習で多くの情報を吸収して、対面での会話の時に自分自身が思うように物事を伝えられるようにするのが理想かと思います。持続の難しさ好きな時間で予約できるなどのポジティブな面もありますが、これも受講者が続ける意欲を沸かない原因の一つでもあります。一般的な語学スクールでは曜日や時間が定まっているため、自分でアクティブに学習ができないタイプの方でも、強制的にでも持続することが可能です。オンラインのサービスの場合、フレキシビリティがある分、ご自身でモチベーションを維持しながら学習をすることが求められます。オンライン日本語学習サービスを選ぶ基準コンテンツの充実さ講師やレッスン方法だけではなく、それら以外のコンテンツで何を提供してくれているかを確認するようにしましょう。例えば下記で記載しているZIPAN / 高品質ビジネス日本語は日本語学習の他にもビジネスマン向けの面接対策やビジネスコミュニケーション、日本語のメールや資料のチェックなどのサービスも提供しています。講師の数オンライン学習をやる上では自分で受講時間とその講師を予約しなければなりません。手間がかかるものではありますが、その他に講師の予約がいっぱいで予約が中々取れないっていうケースがよく見られます。そのため、オンライン日本語学習サービスを選ぶ際には、予約が取れやすい講師の数が少なすぎないようなサービスにしましょう。おすすめオンライン日本語学習サービスここでは、おすすめのオンライン日本語学習サービスを紹介していきたいと思っています。是非、ご参考にしてみて下さい。Zipan  オンラインで学ぶ 「高品質」ビジネス日本語 | Zipanオンラインで学ぶ 「高品質」ビジネス日本語 | Zipanhttps://www.zipan.jp日本で働きたい世界中の人たちが、日本のビジネスで活躍できるようにZipanは、ビジネス経験豊富なトレーナーのサポートを受けながら、ビジネスプロセスや文化を学べるオンライン日本語会話スクールです。オンラインで学ぶ「高品質」日本語ならZipan  ビジネス特化オンライン英会話No.1のビズメイツが提供するオンライン日本語学習サービスです。オンラインで学ぶ「高品質」日本語というキャッチコピー通り、トレーナー全員がビジネスパーソンである特徴を持ち、日本の職場で話す丁寧な日本語からビジネスマナー、効果的なコミュニケーション、日本のビジネスプロセスや文化を学べるオンライン日本語会話スクールです。その方の日本語レベルに応じて授業が用意され、ビジネスでも使える日本語を学ぶ場合には、オススメのサービスになります。J-OS  new-hp 2 pocketsオンライン日本語学校 | ジャパンオンラインスクール | 法人・企業用トップページhttps://www.jos-corp.com外国人社員への日本語研修はオンライン日本語学校ジャパンオンラインスクールへ。WBSや日経産業新聞でも紹介され、外国人スタッフの内定者研修、入社前研修、ビジネス日本語研修など、上場企業での導入実績も多数。お問い合わせ、見積依頼はお気軽にどうぞ。TEL045-550-3199  外国人向けのオンライン日本語学習サービスでありながら企業向けの日本語研修などのサービスも提供しているオンライン日本語会話スクールです。多くの日本企業でも外国人従業員向けに使われており、JLPTなどの日本語資格試験にも対応できるコースが用意されています。Japaneasy  jpnsy.com日本語学習オンラインレッスン　| Japaneasy（ジャパニージー）https://jpnsy.com/jp/index.htmlJapaneasy(ジャパニージー)は、世界中で活躍する日本語教師が教えるオンラインの日本語学習プログラムです。豊富な経験を有する日本語教師がマンツーマンの日本語レッスンを提供します。ビジネス日本語、日本語能力試験（JLPT）、日本語でのコミュニケーション能力の向上等をサポートします。お気軽にお問い合わせください！  キッズから大人向けまでのコンテンツを持つオンライン日本語会話スクールです。また、就職活動やビジネス面での日本語のサポートも充実しているサービスとなります。まとめ今回ご紹介させていただいたオンライン日本語学習サービス以外にも、対面形式の日本語学校など多数のスクールが存在します。日本語をオンラインで学ぶことによってメリットもデメリットもありますが、大切なことはこれらのメリットを最大限に活かすことです。自分が目指している日本語のレベルや日本語を自身のキャリアにどう影響させたいかを改めて考え、相応しい日本語会話スクールに出会うことを心より祈っております。また、これらから日本語をビジネスで使って仕事をしたいという方で、IT関連の仕事で働く機会をお探しの場合、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent （ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で就職活動をサポートいたします。

以前の「日本でテレワーク・在宅勤務ができる仕事とは？」の記事で記載したように、「テレワーク」や「在宅勤務」を導入されている企業はコロナウィルスの影響で急速に増加しました。そして、緊急事態宣言が解除され、オフィスへの出社を再開した方々の姿が少しずつ目撃するようになりました。しかし、この記事を作成している時点（2020年6月）では、まだまだ以前のようにオフィス出勤している方々はまだ戻ってきておりません。そこで、この記事では今後も在宅勤務やテレワークの働き方が続く方々向けに、「在宅勤務やテレワークではいつからいつまでが労働時間になるのか」など働く上で注意すべき点や快適に働くためのポイントをご説明をしていきたいと思います。緊急事態宣言解除後の日本における在宅勤務・テレワークの状況2020年5月25日に緊急事態宣言が解除されて以来、オフィス出社を再開した方々は徐々に増えてきておりますが、解除後に実際どのくらいの方々がオフィス出社を開始したのでしょうか。2020年5月29日〜6月2日に実施されたパーソル研究所の調査結果によると、緊急事態宣言後の2020年4月10日〜12日のテレワーク実施率が27.9%に対して、緊急事態宣言が解除された後の調査では実にまだ25.7%の企業が在宅勤務・テレワークを継続しているようです。もちろん、業種や職種によって異なると思いますが、新型コロナウィルス収束後も約70%の方々は在宅勤務の継続を希望しており、第2波のリスクの可能性を考えると、今後も在宅勤務・テレワークはしばらく続くと予想されます。参照：パーソル研究所 / 緊急事態宣言が解除された後のテレワーク実施率快適な在宅勤務・テレワークをするためにそれでは、これからは在宅勤務・テレワークを快適に取り組むためのポイントにを説明していきたいと思います。労働時間を明確にして管理をするオフィスの場合はオフィスにいた時間が基本的に労働時間となるため、労働時間の範囲がわかりやすいですが、在宅勤務の場合はいつからいつまでが労働時間としてカウントされるのかがわかりにくくなります。そのため、必ず会社側（上司）と事前に残業や労働時間に関する取り決めを行い、無駄なサービス残業などが発生しないようにしておきましょう。例えば、遅い時間にメールやコミュニケーションツールなどで連絡が入り、それに対して返信をしたりすると、それは労働時間に含まれることになります。在宅になってしまうと、プライベートと仕事の境目がわかりにくくなり、オフィス勤務の時よりも在宅勤務になって労働時間が増えている方々も多く発生しているようです。本来は会社側が管理をすることですが、中にはまだ在宅勤務における労働時間の管理がうまく整備されていない会社も多々あります。そのような場合、在宅勤務によって労働時間が無駄に増えてしまう可能性があるので、労働時間が終わればPCはシャットダウンして仕事の連絡はしないようにする等、自発的に労働時間を管理し、会社側ともコミュニケーションを図るようにしましょう。企業向けになりますが、参考として厚生労働省が作成した在宅勤務での適正な労働時間管理の手引を一度読んでみてはいかがでしょうか。在宅勤務における労働時間の考え方の理解が深まると思います。また、労働時間を適切に管理すると同時に、仕事の生産性が下がらない工夫が必要になります。在宅というリラックスした環境で業務を行うことによって、集中力が切れたり、業務に取り組む時間が長くなったりなど、生産性が減少してしまうことがあります。そうならないためには、事前にタスクやスケジュールの整理が重要となってきます。最近では様々なビジネス向けのタスク管理ツールが無料で使えるので、これを機にタスクやスケジュール管理を厳密に行なっていくと良いでしょう。「報・連・相」を小まめにすること在宅勤務により、メンバー内や上司とのコミュニケーションが欠けてしまうことはよくある話です。コミュニケーションの理解不足により、仕事のアウトプットが間違ってしまったり、自分が仕事に取り組んだプロセスがうまく伝わらないケースが増えてきます。最悪の場合、仕事の評価が下がってしまうリスクもあります。このような失敗を避けるためには、仕事の進捗を上司にこまめに報告し、アウトプットに間違いながないか確認をしながら、それと合わせて自分の仕事のプロセスも理解してもらうようにしましょう。※報・連・相　→　報告、連絡、相談を示しますオンとオフの切り替え在宅勤務やテレワークを導入することによって通勤時間の削減や満員電車に乗らずに仕事に取り組めることは大きなメリットであります。その一方では、1日中自宅にいるため、オンとオフがうまく切り替えすることが難しくなります。オンとオフの切り替え方 身だしなみを整える外から見えない、家から出ない、など理由をもとに寝巻や部屋着で仕事を開始してしまう人もいるのではないでしょうか。そうすると、仕事のスイッチが入らず、生産性が下がってしまうリスクがあります。そうならないためには、面倒かもしれませんが、人に見られても良い服装をすることをオススメします。プライベートで在宅するのとは違う格好をすることで、「これから仕事をする」という意識が持ちやすくなリます。 作業スペースと生活スペースを分けるこちらも身だしなみと同じですが、プライベートと仕事を分けるためにも、作業スペースと生活スペースを分けることで、仕事へのスイッチを入れやすくなります。ただし、1人暮らしの方はワンルームが多いため、違う部屋で仕事をするのは難しいかもしれません。そのような場合は、同じ部屋の中でも良いので、仕事するスペースを決め、プライベートではその仕事をするスペースには座らない等をすることで、仕事する空間とプライベート空間を分けてみてはいかがでしょうか。 定期的に短い休憩を入れる定期的に短い休憩をとることは集中力の向上につながります。1つの業務を終了した時点で5分間席を離れ、ストレッチなどを行うことによって次のタスクに向けての切り替えに良いかもしれません。まとめ緊急事態宣言が解除されてからも在宅勤務やテレワークを続けている企業はまだまだあります。メリットもありますが、デメリットになってしまっている方も少なからずいらっしゃいます。今回の記事を参考に、在宅勤務を高い生産性で快適に過ごしていただけると幸いです。この機会に、在宅でできるIT関連のお仕事に興味がある、または、就職・転職を検討さえれている外国人ITエンジニアがいらっしゃいましたら、是非、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職活動をサポートいたします。

日本特有の福利厚生とも言われている「健康診断」。外国人ITエンジニアからすると、どんな検査を行うか不安になるはずです。そこで、健康診断の内容を詳しく解説し、日本の素晴らしい福利厚生（健康診断）をご紹介していきます。すべての外国人労働者に関わる日本の健康診断事情年々、深刻な人手不足が進行している日本。外国人労働者の受け入れを積極的に行う企業も増えています。外国人労働者を採用する際には、継続的な就労が可能であることを証明するために、健康診断の実施と健康診断書の提出が必要とされています。これは、日本の安全衛生法が適用されるためであり、企業側が労働者の健康を確保するという責任のもと実施しています。そのため、外国人労働者の方たちは母国と日本の文化や法律の違いを把握し、健康診断に対する知識を高める必要があります。会社が健康診断を行う目的と義務日本企業では当たり前のように実施されている健康診断。日本人でも外国人でも関係なくすべての従業員が診断を受ける必要がある目的や義務についてご説明します。健康診断を行う目的企業が従業員に対して健康診断を行う目的は、生活習慣病などの病気を早期に発見して治療することや、病気を未然に予防するため。また、健康診断を定期的に実施することにより、日常生活の中で自覚していない症状や、今後発症するリスクのある病気を発見できる可能性があります。企業が健全な経営を行うためにも、従業員の健康維持は最重要テーマのひとつといえるでしょう。健康診断を行う義務労働安全衛生法により、企業は健康診断を実施する義務があります。人材を雇用して利益を上げているため、従業員の健康や身体の安全を管理する「使用者責任」のもと、労働環境に配慮しなければなりません。近年、働き方改革により過度な残業などは減少していますが、健康を損なうような過酷な業務や長時間労働をさせた結果、従業員が病気や事故に陥ってしまうと、企業側は安全配慮義務を怠ったとして責任を負うことになる。つまり、従業員の健康を守ることが、企業を守ることに繋がるのです。会社が実施する健康診断の内容労働安全衛生法第66条に基づき、事業者（企業）は従業員に対して定められた健康診断を実施する義務がありますが、具体的にどのような診断内容があるのでしょうか。ここからは、健康診断の種類や費用などについて解説していきます。健康診断の種類健康診断には大きく分けて「一般健康診断」と「特殊健康診断」があります。・一般健康診断常時使用する労働者を対象にした、すべての企業と職種に実施が義務付けられている健康診断。雇入れ時健康診断や毎年1回行う定期健康診断をはじめ、6カ月以上の海外派遣労働者が対象となる健康診断、給食従業員の検便などがあります。・特殊健康診断労働安全衛生法で定められている有害業務に従事する労働者を対象にした健康診断。対象となるのは、「高気圧業務」「放射線業務」「特定化学物質業務」「石綿業務」「鉛業務」「四アルキル鉛業務」「有機溶剤業務」の7つの業務になります。健康診断の費用負担は誰？厚生労働省の通達によれば、健康診断の費用は法律で事業者に実施の義務を課している以上、事業者が負担すべきものであるとされています。そのため、日本企業では会社負担で健康診断を受診することが一般的であり、健康診断を受けるためにかかった交通費も含まれます。そのため、診断に関わる従業員の費用負担はありません。健康診断の時間の目安病院までの移動時間や待ち時間、検査時間をすべて含めた場合、企業・病院ごとによって健康診断の所要時間は異なります。それらを踏まえた上で、平均的な目安としては最大で半日、診断がスムーズにいけば1時間程度。ただし、病院の混雑状況や女性の場合や検査項目の数によって、診断時間が長引くケースがあるので、余裕を持ったスケジュールを組むようにしましょう。「雇入れ時健康診断」の詳細雇入れ時健康診断とは、企業に入社する際に実施される健康診断のこと。労働安全衛生規則第43条の「事業者は、常時使用する労働者を雇い入れるときは、当該労働者に対し、医師による健康診断を行わなければならない。」という内容に基づき、企業側の義務として定められています。外国人の技能実習生の場合は、配属される前後3ヶ月以内に健康診断の実施が必要であり、母国で健康診断を行っていたとしても日本国内の医療機関で実施しなければなりません。本来は企業への配属後に健康診断が実施されますが、配属前であっても研修センターなどで健康診断を実施することが可能です。「定期健康診断」の詳細定期健康診断とは、企業側が1年以内に1回の頻度で定期的に実施する健康診断のこと。対象となるのは、正社員をはじめアルバイトやパートなどを含む1年以上継続勤務している方、または継続勤務が見込まれる方となります。さらに、1週間の所定労働時間が正社員の4分の3以上の方も対象となります。外国人の技能実習生の場合は、雇入れ時健康診断が実施されてから1年以内に再度健康診断の実施が必要とされているので注意が必要。定期健康診断は、労働者側にも受診する義務があるため、受診を拒否すると就業規則などの定めにより懲戒処分の対象になります。最低限実施が必要な検査11項目「雇入れ時健康診断」と「定期健康診断」は、共に最低限実施しなければならない検査項目があります。その労働安全衛生規則（43条）で定められた11項目は次の通りです。・既往歴及び業務歴の調査・自覚症状及び他覚症状の有無の検査・身長、体重、腹囲、視力、聴力の検査・胸部エックス線検査・血圧測定・貧血検査（血色素量及び赤血球数）・肝機能検査（GOT、GPT、γ-GTP）・血中脂質検査（ＬＤＬコレステロール，ＨＤＬコレステロール、血清トリグリセライド）・血糖検査・尿検査（尿中の糖及び蛋白の有無の検査）・心電図検査転職しても健康的に働こう母国から離れ、ただでさえ異文化ストレスを感じやすい外国人労働者にとって、健康維持はとても重要です。これまで培ってきた知識やスキルをフルに発揮するためにも、日本企業が必ず実施する健康診断をセルフメディケーションの一環と捉えて、転職後の健康的なワークスタイルを築いていきましょう。新入社員の健康管理も大切にする日本だから転職も安心働き方改革の推進により、今まで以上に従業員の労働環境が改善されつつある日本。その中で、法律により定められた健康診断の実施は、従業員の健康管理を重要視する企業を育むことにも繋がっています。また、先進国の中でも日本は医療技術が進んでおり、健康診断を受診することによって病気の早期発見や生活習慣に関する指導を受けられます。企業負担で実施される定期的な健康診断をしっかりと受診することは、病気で働けなくなるリスクを軽減すると共に「安心」を得ることができるのです。まとめ国籍問わず、従業員が健康であり続けるために企業側が実施する健康診断。海外では日本のような法律がなく、任意や自己負担で検診を行っている国もあるため、日本の保険制度は充実しているといえます。ダイバーシティにより、労働者を取り巻く環境が今後も大きく変化していく中で、ストレスによる病気や脳・心臓疾患などのリスクが増える可能性は大いにあります。日本企業での就職を考えている外国の方たちにおいても、定期的に企業が実施する日本の健康診断は、自身の健康状態を把握しながら本来の能力を発揮し続けるために役立つことでしょう。