今、世界中で求められているエンジニアの筆頭がAIエンジニアです。日本でも、企業規模を問わず優秀なAIエンジニアの争奪戦が始まっており、もちろん外国人もその対象になっています。本記事では、AIエンジニアとしての活躍の場を日本に求める外国人ITエンジニアに向けて、日本での仕事内容や給与水準、必要なスキルなどをまとめています。日本での就職・転職準備としてぜひお役立てください。日本のAIエンジニアAIエンジニアの仕事内容AIエンジニアとは、AI（人工知能）を使ったシステムを開発したり、AIに蓄積されたデータを解析したりする専門職のことです。AIエンジニアはまだ新しい職種なので、業界や企業によって呼び方が異なる場合があります。求人募集の要項などでは「機械学習エンジニア」や「データサイエンティスト」といった名称を見かけることもあると思いますが、いずれもAIエンジニアの一種だと捉えていいでしょう。分かりやすく言えば、機械学習エンジニアはAIを使ったシステム開発をおこなう、いわば「AIを構築する専門家」。データサイエンティストはAIが学習したデータを解析して、システムの改善などをおこなう、いわば「AIを活用する専門家」というイメージです。海外のAIエンジニアとの違い海外のAIエンジニアも日本のAIエンジニアも、その役割に大きな差はありません。基本的に、どのようにデータを処理して、どのようにビジネスに活かすのかを考え、最適なAIシステムを構築・検証していくのがAIエンジニアの仕事です。気になるAIエンジニアの収入は？一般的なITエンジニアに比べて高度な専門性を有するAIエンジニアの年収水準は高めで、能力や経験によって差はありますが600万円～1,200万円ほどと言われます。特に、AI開発の実務経験を持つエンジニアの需要は高く、年収1,000万円を超えるような好待遇のポジションも少なくありません。海外に比べ、日本のAI関連技術は遅れをとっていると言われますが、ここ数年は、AIユニコーン「Preferred Networks」を筆頭に、日本でもAIユニコーン予備軍が続々と誕生しています。大型の資金調達に成功しているAI関連スタートアップも多く、高待遇でAIエンジニアを迎え入れている企業も少なくありません。また、ソニー、東芝、トヨタといった日本を代表するような企業もAI人材に高額の投資をしています。このように、数多くの日本企業が競争力強化のためにAIを使った事業開発に力を入れ始めており、AIエンジニアの獲得に向けた動きが活発になっています。外国人のAIエンジニアにとって、これからの日本には多くのチャンスが広がっていると言えるでしょう。日本でAIエンジニアとしてキャリアをスタートするなら今！経済産業省が実施した「IT人材需給に関する調査」（2019年3月）によると、2018年の段階で国内のAIエンジニアは3.4万人が不足しています。今後の見通しとしては、AI需要の伸びが「平均」で、生産性上昇を考慮しない場合、2025年には9.7万人、2030年には14.5万人のAIエンジニアが不足すると予測しています。AIエンジニアの需給ギャップが埋まらない限り、人材の争奪戦が続くはずであり、当然、外国人のAIエンジニアもその対象になってきます。このような状況なので、外国人がAIエンジニアとして日本企業に就職・転職するには、今は良いタイミングだと言えます。AIエンジニアに求められるスキル一般的なITエンジニアに比べると、AIエンジニアは高度な専門性が要求される仕事です。AIエンジニアとして活躍するには、少なくとも以下のような知識・スキルは必須になってくるでしょう。機械学習・ディープラーニングを含むAIに関する深い理解当然ですが、もっとも重要なのはAIを理解していることです。「AIとは何なのか？」「AIで何ができて、何ができないのか？」といったAIの本質・概念を理解していないと、AIエンジニアとしての仕事は務まりません。一般的なITエンジニアは仕様書に従ってシステムを構築していくという側面が強い仕事ですが、AIエンジニアは違います。指示どおりに仕事をするというよりは、プロジェクトの上流工程から参加し、そこにある課題に対して「どのようにAIを使って解決していくのか？」といったプランを立てていくのがAIエンジニアの大きな役割です。もし、AIエンジニアがAIの特性を深く理解できていなければ、プロジェクトが破綻するリスクも高くなりますし、まったく使いものにならないシステムができてしまうこともあるでしょう。そうならないようにするには、AIの本質を知るとともに、機械学習やディープラーニング（深層学習）の基本をしっかり理解しておくことが重要です。プログラミングスキルAIを使ってシステム開発をするには、プログラミングスキルが必要です。今、AI開発でもっとも多く利用されているプログラミング言語が「Python」です。PythonはAI開発をするうえで使いやすい言語で、機械学習やディープラーニングのライブラリが質・量ともに充実しています。AIエンジニアとしては、Pythonでのプログラミングスキルや、Pythonの各種ライブラリを使いこなせるスキルは必須になってきます。なお、Python以外でAI開発に使われることが多いプログラミング言語としては、「C++」「Lisp」「Julia」などがあります。数学の知識AI・機械学習のアルゴリズムを理解するためには、微分、線形代数、ベクトル、行列、確率といった数学的知識が必要になります。また、AIモデルの精度を高めるためにパラメータ調整を繰り返しますが、パラメータも数式に基づいているため数学の理解が欠かせません。データベース運用の知識過去の膨大なデータを参照して未来を予測したり、ビッグデータの中から最適解を見つけたりするのがAIの仕事ですが、精度の高いアウトプットを得るにはAIに与えるデータが重要になってきます。AIに与えるデータを効率よく扱うには、MySQLやNoSQLといったデータベース運用の知識があるのが望ましいです。理想のキャリアを歩もう大企業におけるAIエンジニアAIエンジニアとして安定した高収入を得ながらビッグプロジェクトに携わるなら、大企業への就職・転職を目指すべきです。東芝、Panasonic、NEC、トヨタ、NEC、メガバンク3行などの大手企業は、国内外を問わずAIエンジニアの獲得に力を入れています。大企業には、AIエンジニアに限らず優秀なITエンジニアが揃っているので、ハイレベルな環境で自分を高めたい人は大手企業への就職・転職にチャレンジするのがいいでしょう。スタートアップ・ベンチャー企業におけるAIエンジニア上述のとおり、日本でもAI関連のスタートアップ企業の立ち上げが相次いでいます。AIスタートアップ・ベンチャーに就職・転職するのも魅力的な選択肢になるでしょう。もちろん、スタートアップやベンチャーは資金が潤沢ではない会社もあるため、希望する給与に届かないかもしれません。しかし、創業初期からジョインして事業の立ち上げに携わった経験は、その後のAIエンジニアとしてのキャリア形成に大きなプラスをもたらすはずです。まとめ政府は日本の競争力強化に向け、AIを使いこなす人材を年間25万人育てるという「AI戦略」を策定しました。今はまだAIエンジニアが不足していますが、今後は間違いなく人材は増えていくはずです。そうなると今度は、AIエンジニア個人のスキル・経験が物を言うようになってきます。どんな働き方を選ぶにせよ、どんな企業で働くにせよ、5年後・10年後に選ばれるAIエンジニアでいるために、日々知識を重ね、スキルに磨きをかけることが大切です。

これから日本で就職・転職したいと考えている外国人ITエンジニアの方は、特定の専門分野を持つエンジニアだけでなく、マルチなスキルを兼ね備えた「フルスタックエンジニア」の方もいると思います。本記事では、日本でフルスタックエンジニアとして働く外国人社員にはどのようなスキルが求められるのか？どんな企業でどんな仕事を任せられるのか？どのくらい稼げるのか？など、日本におけるフルスタックエンジニアの現状について解説していきます。日本におけるフルスタックエンジニア「フルスタックエンジニア」は、ここ数年で一般化してきた呼称ですが、その意味は「マルチエンジニア」とほぼ同じです。マルチなスキルを兼ね備えたITエンジニアの総称で、特定の職種に従事するエンジニアを指しているわけではありません。もう少し具体的に言うと、フルスタックエンジニアはITシステム開発に関する幅広い知識・スキルを備えていて、自分一人で様々な開発を手がけられる人材のことです。インフラやセキュリティに精通しており、Webシステム開発にも詳しく、アプリ開発ならiOSにもAndroidにも対応できるような万能なITエンジニアのことを言います。日本企業が求めるフルスタックエンジニア海外企業、特に英語圏の企業ではITエンジニアの分業制が確立しており、彼らの評価は、自らの専門分野でどれだけ高度な能力を発揮できるかによって決まります。そのため、幅広い専門分野を持つフルスタックエンジニアより、特定の専門分野を極めているITエンジニアのほうが評価・給与が高い傾向にあります。一方で、従来から日本企業には職種をまたいで業務を担当するような風土があり、ITエンジニアも「これしかできません」というより、「これもできます」「あれもできます」という人材のほうが重宝される傾向にあります。採用方針にも日本的な考え方が色濃く反映されており、日本企業は何でも一人でできるフルスタックエンジニアを高待遇で迎え入れています。フルスタックエンジニアの仕事内容や収入・給与ある特定のスキルを身に付けたITエンジニアは数多くいますが、マルチなスキルを兼ね備えたフルスタックエンジニアは希少な存在です。それゆえ、日本では一般的なITエンジニアより市場価値が高く、それだけ給与・収入も高くなる傾向にあります。あくまで参考レベルの統計ですが、経済産業省の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」（平成29年8月）によると、日本のエンジニアの平均年収は592万円でした。この調査結果を踏まえると、フルスタックエンジニアの平均年収は600万円〜1,000万円くらいまで期待できるでしょう。フルスタックエンジニアに求められるスキル世の中には様々な種類のITエンジニアがいますが、フルスタックエンジニアは一人で何役もこなせるエンジニアです。それだけに、求められる知識・スキルは広範囲に及びます。勤務する企業や従事するプロジェクトによって変わってきますが、以下のような知識・スキルが求められると考えておいたほうがいいでしょう。・インフラエンジニアとしての知識・スキルネットワークやサーバー、データベースなどのインフラを設計・構築・運用する知識・スキルです。・Webエンジニアとしての知識・スキルWebサイトやWebサービスの設計・開発・運用などに関わるフロントエンドエンジニア・バックエンドエンジニアとしての知識・スキルです。・アプリケーションエンジニアとしての知識・スキル業務系システムやWebアプリ、スマホアプリなど、アプリケーションのシステム設計から開発、テストなどをおこなう知識・スキルです。・プログラマーとしてのプログラミングスキル各プログラミング言語を使ったプログラミングスキルです。「PHP」「Ruby」「Go」「Python」「Java」「C#」「JavaScript」などは主要なプログラミング言語ですが、フルスタックエンジニアを名乗るのであれば一つの言語を習得しているだけではなく、複数の言語でシステム開発ができるのが理想的です。「すべてが平均」では物足りない！？フルスタックエンジニアに対しては、「何でもできるスーパーエンジニア」という印象がある一方で、「広く浅くだからすべてが中途半端」というマイナスイメージもあります。たしかに多くの分野をカバーしていると、どれもが平均的になりがちです。フルスタックエンジニアとして活躍するには、ITに関する幅広い知識・スキルがあるのは大前提として、そのなかで誰にも負けないような専門分野を持っておくことも重要です。ただでさえ移り変わりが早いIT業界では、半年前のトレンドはもう古いと言われてしまいます。そのなかで常に需要の変化を感じながら今後ニーズが高まる分野を見極め、そこを伸ばす努力をするなど、トレンドに適応していく能力がもっとも重要なのかもしれません。フルスタックエンジニアとして理想のキャリアを歩もう！大企業におけるフルスタックエンジニア上述のとおり、フルスタックエンジニアは広範囲の業務を手がけるエンジニアのことですが、実際のシステム開発の現場では、異なる専門分野を持つ複数のエンジニアが各自の担当業務に従事しながらプロジェクトを進めていくのが一般的です。特に大企業ではエンジニアの分業制が確立しており、フルスタックエンジニアがすべての分野・工程を手がけるケースは少ないと考えたほうがいいでしょう。だからといって、大企業にフルスタックエンジニアのポジションがないわけではありません。フルスタックエンジニアとしての幅広い知識・スキルを生かして、開発マネージャーとして活躍することは可能です。もちろん、マネージャーになるには役割の異なる複数のエンジニアたちを統括するマネジメント能力は必須になります。スタートアップ・ベンチャー企業におけるフルスタックエンジニアフルスタックエンジニアの需要が高いのが、スタートアップ・ベンチャー企業です。多くのスタートアップ・ベンチャー企業では、限られた資金のなかでITシステム開発を進めています。そこで、白羽の矢が立つのが、少人数で優れた生産性を発揮してくれるフルスタックエンジニアです。極端な話、一人のフルスタックエンジニアが最初から最後までやり切ったほうが、専門分野の異なる複数のエンジニアを集めて開発するよりコストメリットは大きくなります。もちろん、スタートアップ・ベンチャー企業で働くフルスタックエンジニアは責任が重くなりますが、大きな裁量を持ちながらプロジェクト全体に携わることができるのは魅力的です。フルスタックエンジニアはフリーランスとしての独立や起業にも有利！将来、フリーランスとして働きたいエンジニアの方や、起業を考えているエンジニアの方は、フルスタックエンジニアとしての経験が有利に働くはずです。フリーランスとして独立したり起業したりした場合、幅広い知識・スキルを備えたフルスタックエンジニアなら当然、受注できる案件も広くなります。複数のプロジェクトを掛け持ちすることもできるので、自分で仕事を選びながら収入アップを目指すことも可能です。また、複数のプログラミング言語で開発できるフルスタックエンジニアは軌道修正もしやすくなります。これは、二刀流の大谷翔平選手が「投手として投げられない時期に打者として活躍できる」のと同じこと。仮に、あるプログラミング言語が下火になっても、別の言語で開発できるフルスタックエンジニアなら食いっぱぐれるリスクも低いはずです。まとめフルスタックエンジニアとは、たくさんの知識・スキルを兼ね備えたエンジニアということですが、当然ながら最初からたくさんの知識・スキルを持っている人はいません。ITエンジニアとして働きながら地道にスキルアップを積み重ねた人だけが、やがてフルスタックエンジニアにたどり着ける、というのが正しい捉え方でしょう。外国人ITエンジニアの方はエンジニアとしてのスキルアップだけでなく、言葉の壁もクリアしていかなければなりません。外国人ITエンジニアが日本企業でフルスタックエンジニアになるのは簡単なことではありませんが、フルスタックエンジニアを目指して努力することは必ず将来の財産になるはずです。ぜひ、知識とスキルの研鑽に励んで理想のキャリアを歩んでください。

近年、世界中の企業の間で「エンゲージメント」という考えが注目を集めています。これは従業員の企業への信頼を意味する言葉であり、いわば「企業に対して社員個人が抱いている愛着や信頼」のようなものです。2017年、世論調査およびコンサルティングを行うアメリカの企業であるギャラップ社が発表した調査結果（State of the Global Workplace | Gallup,2017）では、日本のエンゲージメントについて驚くべき事実を明らかにしました。この調査によれば、日本企業のエンゲージメントの高い社員はわずか6％しかおらず、エンゲージメントの低い社員が71％、エンゲージメントが非常に低い社員が23％も存在していることが判明しました。この数値がどれほど低いかというと、アメリカの企業ではエンゲージメントの高い社員が33％、エンゲージメントの低い社員が51％、エンゲージメントが非常に低い社員が16％と、いかに日本のエンゲージメントが低いか理解できます。調査対象の139ヶ国中132位という結果から見ても、どんなに優秀な外国人社員を採用できたとしても、従業員エンゲージメントが低い企業では、離職してしまうのも時間の問題といえるでしょう。今回は貴重な外国人社員の定着につながる「従業員エンゲージメント」の概要やメリット、事例を解説します。日本企業の従業員エンゲージメントはなぜ低い？まずは、日本企業の従業員エンゲージメントが低い理由から理解していきましょう。従来、日本では「終身雇用」や「年功序列」が当たり前でした。そして、日本ではもともと、「長くオフィスで働くことこそが美徳」とされる考え方があり、短時間で成果を出したとしても、「残業をすることが当たり前」と批判を浴びてしまう傾向が根強くありました。しかし、近年ではさまざまな企業が優秀な若手社員をすぐに大きなプロジェクトに参加させたり、円満な早期退職を提唱したりと、かつての働き方を払拭するような動きが活発化しています。このように、昔ながらの働き方が合わなくなり、現在では従業員エンゲージメント低下の原因になっているのです。仕事を効率良く終わらせ、プライベートの時間を大切にする傾向がある外国人社員にとって、働き方をアップデートできていない企業は従業員エンゲージメントを著しく下げる存在でしかありません。また、日本でフルタイム勤務経験のある外国人へのアンケート調査（第２節　高度人材の確保とイノベーションの創出｜(b)我が国における労働環境に対する負のイメージ）によれば、81.7％が日本への居住を魅力に感じる一方、労働を魅力に感じるのは21.1％にとどまっています。同調査により、その原因は、「長時間労働」や「評価システムが不透明」、「昇進が遅い」にあることがうかがえます。つまり、日本では当たり前の働き方が、外国人社員にとっては大きな不満となっており、モチベーションの低下や離職の要因となっているのです。従業員エンゲージメントが高いことによるメリット従業員エンゲージメントが向上すると、さまざまなメリットが得られます。その具体的なメリットに注目してみましょう。メリット1.離職率が下がる少子高齢化により生産年齢人口が減少している日本では、企業側が従業員を「選べる」状況であるとは言えなくなっています。そのため、外国人の労働力がこれからより一層必要になってきます。しかし、現在の採用市場は優秀な人材の採用は難しくなり、優秀な外国人社員の採用も多くの競合が集まり、容易ではありません。そんな状況下で外国人社員の採用が成功しても、企業側は常に信頼を勝ち取らなければ、他の優良企業に貴重な労働力を奪われてしまいます。それも、単純に高い給与をアピールしたところで、さらに上回る待遇を他の企業に提示されれば、引き止める要因にはなりません。平成26年度に行われた厚生労働省の調査（働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書）によれば、働きがいや働きやすさがあるほうが、従業員の勤務継続の意向が高いという結果が出ています。従業員は給与をはじめとする待遇だけでなく、働きがいや働きやすさも重視する傾向にあり、「この企業で働きたい」という動機のひとつになっていることがうかがえます。この調査結果から従業員エンゲージメントの向上が離職率の低下につながっていることがわかります。これから日本企業での活躍が期待される外国人社員の定着にも、従業員エンゲージメントの向上は必須といえるのです。メリット2.企業の業績アップが見込める従業員エンゲージメントが向上する最大のメリットは、業績アップが見込める点にあります。先述の通り、従業員エンゲージメントは従業員が抱く企業への信頼の指標です。つまり、従業員エンゲージメントが高ければ高いほど、従業員がその企業で働く意義を実感することとなります。結果として従業員の士気が高まり、パフォーマンスの上昇につながるのです。そして従業員エンゲージメントが高い従業員は、自分の働く企業をより成長させたいという気持ちを抱くようになることから、より良い製品やサービスを生み出そうとします。それらが顧客満足度を向上させるため、業績アップを叶えます。メリット3.従業員同士のコミュニケーションが豊かになる従業員エンゲージメントが高い企業では、企業が掲げる理念に共感する社員同士の結束力が高いことが多くあります。共通の目的意識を持つ従業員が多いと社内の雰囲気も良くなり、働きやすいと感じる社員も増加します。日本で働く外国人社員の中には、入社前に抱いていたイメージとのギャップをきっかけに勤務の継続を悩む人も見られます。しかし、従業員エンゲージメントが高い企業では社員それぞれが協力し合う環境でもあるため、困ったときでも声をかけやすい雰囲気が作られています。特に日本に来て間もない外国人社員は、仕事だけでなくプライベートでも悩みを抱えていることもあるでしょう。そんなときにどんなに些細な悩みでも話せる相談相手がいることは、大きな助けになるでしょう。密なコミュニケーションが実現できるので、外国人社員の流出を防ぐことにもつながります。従業員エンゲージメント向上に取り組む企業近年では、世界中の企業で従業員エンゲージメントの向上に取り組まれるようになりました。事例1.スターバックス誰もが知るコーヒーチェーン、スターバックスには明確なマニュアルが少ないほか、雇用形態を問わず、すべての従業員を「パートナー」と呼ぶという独自の取り組みがあります。スターバックスで働く「パートナー」のスキルアップを目的とした研修を充実させ、結果的にマニュアルがなくても積極的に働く姿勢づくりを果たしました。事例2.グーグル2015年のアメリカの求人情報検索サイト運営会社による調査で、「従業員が最も働きやすい企業」に選ばれたグーグルでは、積極的に社員の声を上層部が聞き入れる体制が作られています。一般的な企業であれば、上層部に意見を言うことも容易ではないでしょう。しかし、グーグルではメールやチャットツールが導入されている、CEO主催のミーティングが定期的に開催されるなど、直接コミュニケーションを取ることも難しくありません。企業に対して意見が通りやすく、反映される体制は従業員エンゲージメントの向上に大きく貢献しています。事例3.サイボウズ株式会社企業向けグループウェアやメール共有システムをはじめとするITサービスを提供しているサイボウズ株式会社もまた、従業員エンゲージメントの向上により「働きがいのある会社ランキング」上位にランクインしています。その背景には、各社員がそれぞれのライフスタイルに合った働き方を選べる、育児・介護休暇を最長6年間取得できる、副業を許可するなど自由な働き方を選べるような人事制度を導入したことがあります。常に進化を続ける人事制度により、従業員エンゲージメントが向上したサイボウズでは、28％だった離職率を4％前後にまで減少させています。企業に対する信頼を獲得し、長く愛される企業を目指す生産年齢人口の著しい減少により、優秀な外国人社員の獲得はますます激化していくことでしょう。これまでの日本企業のやり方であれば、高待遇をアピールすることで優秀な人材をつなぎとめられていたかもしれません。ですが、世界と比べて従業員エンゲージメントが低い日本は、外国人社員に長く働いてもらうためにも今後は従業員エンゲージメントを高めることが重要といえます。特に従来の日本の働き方は、すでに時代遅れのものとして捉えられることも多く、優秀な人材はすぐに離れてしまうリスクもあります。外国人社員の定着や企業の業績アップのヒントにもなる従業員エンゲージメントの向上を目指し、まずは施策を検討してみてはいかがでしょうか。

日本の労働環境に対する印象を外国人労働者に聞くと「長時間労働」という答えが返ってきます。実際、日本では「遅くまで働くことが偉い」という文化がこれまで長らく続いてきましたが、昨今の働き方改革による残業時間削減の動きが見られています。しかし、いまだに長時間労働を強いる企業は少なくありません。そこで、仕事とプライベートを大切にしたい外国人ITエンジニアのみなさんに、日本の残業事情と解決策について解説していきます。日本の残業に関する法律について日本の労働基準法では、労働時間は1日8時間・1週間40時間以内とされ、これを「法定労働時間」と言います。そして、法定労働時間を超えて労働者に残業（時間外労働）をさせる場合、企業は「労働基準法第36条に基づく労使協定（36協定）の締結」と「所轄労働基準監督署長への届出」を行わなければいけません。この36協定（さぶろくきょうてい）を行なったうえで、労働者は残業することが認められます。日本での残業の定義とは、法定労働時間（1日8時間／1週間40時間以内）の制限を超えた勤務が「残業」になります。なので、1日10時間働くと、2時間が残業時間に見なされるということです。2019年4月には法律が改正され、「法定時間外労働」いわゆる「残業」の上限設定がされるようになりました。大企業では2019年4月から残業時間が規制され、中小企業は1年遅れの2020年4月から残業時間の規制が始まります。臨時的で特別な事情がなければ、規制される残業時間の上限は1ヶ月45時間、1年360時間。これを超えてしまうと企業はペナルティを課せられる大変厳しい法律になったのです。この働く人を守る法律のなかで外国人労働者も働いていきます。>> 36協定の詳細はこちらITエンジニアは残業が多いと言われる理由残業時間の上限が1ヶ月45時間に規制されていても、上限まで残業した場合1日2時間以上も残業することになります。ということは、月20日勤務で毎日10時間以上の労働。法律が改正されたとはいえ、世界と比べて、日本はまだまだ長時間労働の国なのです。特にITエンジニアは残業が多いと言われています。なぜ、そう言われているのかを解説していきます。残業が多いイメージがついている原因ITエンジニアの仕事は業務量が多く、必然的に遅くまで残らないと終わらないケースがほとんど。または、遅い時間に急な対応を強いられることがあり、その対応によって退社時間が夜になってしまうケースが見られます。このような、残業してでも仕事を終わらせる文化が根づいてしまっていることで、残業が多いイメージが植えつけられてしまっているのです。とはいえ、IT業界の中でも職種によって残業時間のバラツキがあり、ITエンジニアはそのなかでも残業時間は多い傾向にあります。ITエンジニアの実際の残業時間2013年にDODAが実施した全80業種・95職種別の残業時間調査では、13のIT関連職種が取り上げられました。その中で発表された平均残業時間・全体順位は以下のような結果になっています。出典：「残業の多い職業・少ない職業は？全80業種、95職種別の残業時間調査！（doda）」からグラフを作成ということから、ITエンジニアであるSE・プログラマの平均残業時間は27.0時間。社内SEの平均残業時間13.9時間と比べて約2倍も残業していることになります。ITエンジニアは社内で業務が完結する仕事ではなく、クライアントとの折衝などもあるため、残業時間が長くなる一因となっています。残業時間を減らす解決策ITエンジニアとして日本で活躍していきたい外国人労働者にとって、プライベートを犠牲にすることは大きなストレス。自分が生まれ育った国と同じような働き方ができれば理想的ですが、日本ではなかなか難しいことです。そこで、少しでも家族や趣味、好きなことにかける時間を増やせるよう、残業時間を減らすための方法をいくつかご紹介します。とても魅力的な会社に転職できたのに残業時間が長くて困っている方や、これから転職する会社の残業時間が心配な方は、ぜひとも参考にしてみてください。業務の優先順位のつけ方どんな業務にも優先順位の“高低”があります。「重要度が高い」「重要度が低い」「緊急度が高い」「緊急度が低い」といった具合に、業務に取り掛かる前に優先順位をつけていきましょう。下図のようなマトリクスに当てはめていくと、より明確になるのでオススメです。また、優先順位をつけていくときに「優先することで得られるメリット」「優先しないことで起きうるリスク」「作業時間の想定」「着手することで考えられる効果、その持続性」といった視点も含めて判断していくと、より優先順位をつけやすくなります。担当するプロジェクトによっては優先順位のマトリックスの軸を変えてもOK。例えば「効果が出やすい」「効果が出にくい」「作業にかかる時間は少ない」「作業にかかる時間は多い」といった指標に変更してみるのも、優先順位を明確にする手段の1つです。必ずしも「重要度・緊急度」で判断しなければいけないことはありませんので、必要に応じて変更してみましょう。仕事ができると言われているビジネスパーソンの多くが、業務の優先順位をつけるプロフェッショナルです。瞬時に優先順位をつけられるようになれば、悩む時間は減少し、1つひとつの業務のスピードは格段にアップします。“優先順位づけの習慣化”を意識してみてください。身についたら残業時間は減少していきます。業務を効率化する方法業務をより効率的に進めていくには「テンプレート」「マニュアル」「効率化ツール」がキーアイテム。この3つを駆使することで、スピーディーに業務を行えます。「テンプレート」の例を挙げると、ビジネスメールや提案資料があります。ビジネスメールは「題名・冒頭挨拶文・署名」といった文面は共通していることも多いのでテンプレート化すると、それだけで時間短縮につながります。提案資料の場合も、フォーマットが決められている場合もあるので、そのまま使い回すことが可能です。「マニュアル」は作業効率を高めるもの。手順をマニュアル化しておくことで、プロジェクトメンバーの誰かへ教えるときに、１から説明する必要がなくなります。要点を捕捉するだけで品質の高い作業を実現できるのがマニュアルの良さです。最初にマニュアルを作成する時間は取られますが、1度作ってしまえば使い続けられるので業務効率を高めてくれます。そして「効率化ツール」の活用が、業務により良い影響を与えてくれます。たとえば、連絡ツールとして“Chatwork”や“Slack”の活用はオススメ。複数人数でのやり取りもひと目でわかり、スケジュールの調整もしやすいのが魅力です。その他、Googleの“スプレッドシート”の活用も残業時間の大幅な削減に貢献してくれます。今挙げたような業務の効率化につながる方法を、ぜひ実践してみてください。業務を分散させる方法残業時間が増えてしまう原因の１つに、業務の抱え込みがあります。責任感が強く、一生懸命に取り組む姿勢は評価されるべきものですが、それによって残業ばかりしていては、疲労も蓄積。いざ、新たなプロジェクトが動き出したときには手いっぱいで業務が溢れてしまうことも考えられます。そこで「クラウドでの情報共有」や「業務の細分化」など、“業務シェアリング”を意識して日々の業務に取り組んでみてください。自ら取り組んで理想の働き方の実現を働き方改革によって労働時間に対する意識は変わりつつあります。少しでも残業時間を減らせないかと、各企業がさまざまな取り組みをしている状況です。しかし、企業のバックアップを頼りにしていても、理想の働き方が手に入るとは限りません。自分自身で働き方を改善して、残業を減らしていくことがとても重要です。今回お伝えした残業時間を減らす方法にチャレンジして、プライベートと仕事をきちんと両立できる効率的な働き方を実現してみてはいかがでしょうか。

There are plenty of manners for job interviews in Japan that even make Japanese nervous. Now you’ve finally received a job interview proposition, so it is essential to learn the Japanese etiquette for your interview. In this section, we will explain in detail some of the most important interview manners, like courtesy and etiquette which are a symbol of Japanese culture. This will come in hand to those foreign engineers who are planning to change jobs soon.Tips for a Successful Job InterviewIn Japan, companies hiring foreigners are increasing year by year, and the number of foreign workers has reached the highest record with 1,460,463 foreigners in 2019. (Source: * Ministry of Health,Labor and Welfare “Summary of Status of Employment Status of Foreigners”). However, there are still few achievements in Japan. The interviewer might be worried about if you can adapt to Japanese culture and their corporate culture, so be sure to tell him why you applied for the company.Also, in Japanese job interviews, you need to be careful about your clothes. The point is whether there is a sense of “cleanliness”. Basically, wearing a suit is seen as the rule. Be careful not to add too much perfume. Also, being prepared is an important first step to a successful interview, so make sure to bring your ID, seal (inkan), emergency contact information, and to previously investigate how to get to the interview location.Step 1: Reception and Waiting RoomThe first important thing on the day of the interview is to give yourself plenty of time. Ensuring sufficient time to arrive at the interview venue will not only prevent late arrivals, but also will allow you to make practice what you are going to say, like your motivation, self-appeal, and application guidelines. Besides, it is possible to avoid train delays and to react in case you forget to bring something.In Japan, being 5 minutes before a job interview is part of the etiquetteJapanese people are very strict about time. Even if you arrive a little after the meeting time, you will leave a bad impression of being a loose person. Therefore, you should arrive at the interview venue at least 5 minutes in advance. At this time, it is safe to check your final appearance.As well is important to note that, even that it is important to have enough time, arriving too early it is also a violation of manners. If you have a lot of spare time before the interview, wait in the vicinity before entering the venue.Don’t be late! In case you are, contact them immediatelyAs a major premise, late arrival is strictly prohibited. If you are inevitably late because you are not feeling well, be sure to call the emergency contact information and recruiter. Even if there is a delay in transportation, it is a good idea to contact immediately and obtain a delay certificate from the station staff just in case. It is also very important as a member of society to be able to be flexible and react to any of this kind of situations.Manners at the Reception room and InterviewWhen you arrive at the job interview venue, take off your coat at the entrance. Don’t forget to turn off the power of devices that emit sound, such as smartphones. At the reception desk, communicate the appointed time, the reason for visiting the company, your name and the name of the person in charge, then wait until the person in charge comes. If your company does not have a receptionist or has a telephone (extension) to call the person in charge, you can tell to a nearby employee “I’m sorry to interrupt your work ” and ask them to let the person in charge know that you have come to the job interview. There are cases where even before the interview, you are being evaluated by your answers and posture at the time of reception, so it is important to be ready and to think as the job interview has already begun.In the Waiting room, wait quietly until you are calledAlthough it is not in all Japanese companies, you may be passed to a waiting room or to a chair in an aisle before the job interview. Sometimes, it is possible that they are also interviewing other candidates, so don’t touch the smartphone, eat or drink while you wait quietly to be called.Step 2: When Entering the Interview RoomWhen you are guided from the reception desk or waiting room to the interview room, try to enter the room slowly without being rushed. At this time, if you are not calm, you will leave a negative image, so take a deep breath and be calm.Knock the door before entering the roomWhen your name is called by the interviewer, lightly knock the door three times (note that if you do it 2 times, this is the number of knocks when checking the toilet). As well, depending on the company, there are cases where the interviewer enters the room first, and there are cases where the interviewer enters after the candidate. In the latter case, attendant will tell you that the person in charge will come later, so don’t miss it.。Enter the room after the interviewer says “Douzo (please)”Do not open the door immediately after knocking. Slowly open the door after you hear the word “please”. If there is no response from the interview room at the first knock, knock again and wait for their reaction. If you still don’t get a response, say “I’m sorry” and open the door.Close the door quietly after entering the roomWhen entering the interview room, instead of going straight to the seat, turn your body toward the door as soon as you enter, and close it gently while holding the inner door knob. Be careful not to close the door with your hands behind because that would be a breach of manners.Seat close to the doorwayIn the Japanese business scene, there are seat positions called upper and lower seats which are very important. The upper seat refers to the backmost seat from the doorway, and the lower seat refers to the seat closest to the doorway. The same applies for the interview scene. If the interviewer enters in advance, you can sit in the seat you were instructed, but if the interviewer enters the room later, stand next to the lower seat and wait. If you are assigned a seat from the information desk or have been instructed to sit and wait, follow their instructions.Don’t forget to greet and bowWhen you enter the room, stand next to the chair and give your name looking to the front, and say “Thank you for your time today”, then in the case of men, they should bow with their hands on the sides and women with their hands in the front. If the interviewer enters the room later, get up and greet in the same way.Step 3: During the Job InterviewDo not sit down immediately after the greeting. Sit down on the chair after the interviewer tells you to do so. If you are given a business card during the greeting, pick it up with both hands, carefully read the content, and place it carefully on the left If there are multiple interviewers, the rule is to place business cards in the order in which they are sitting. Also, if you want to take notes during the interview, it is a good idea to store your notebook and writing utensils in a convenient location in your bag. If you are told to bring application documents, you will be asked to submit them, so prepare them in advance.Keep your back straight and correct your postureYou can also see your posture during the interview. If you keep your back straight and place your hands lightly on your lap, you will get a good impression. There are many people who tend to look down when they are nervous, and they often turn their eyes away, so be sure to keep your eyes on the interviewer and answer.Answer clearly with a cheerful expressionIdeally, you should relax your shoulders and smile gently. Let’s be careful not to become too expressionless. Of course, it is strictly forbidden to laugh out loud with familiar words and laughter. When responding to questions from interviewers, it is important to listen to the other person’s story to the end and answer in a clear tone. If you don’t understand or can’t hear something, be sure to tell it.Step 4: When Leaving the RoomIf the interviewer tells you that the interview is over, thank with a “Thank you for your time today,” while bowing sitting in the chair. After that, you can stand up with your writing utensils and documents in your bag. If you have received a business card, you can say “I’ll keep your business card”.Always bow when leavingWhen you’re ready to go home, stand next to the chair and make a bow. After moving to the front of the door, turn your head to the interviewer, say “Excuse me” and open the door again. Make sure to close the door quietly until the end without rushing to leave early.Interview is finished until you can’t see the venue anymoreDo not lose composure after leaving the interview hall, so avoid touching your smartphone or taking off your jacket until you leave the building. Also, depending on the company, there are cases where the interviewer or the information desk sees you off to the exit of the interview room or to the elevator hall, so when you arrive at the exit or elevator, you should say “excuse me” once more. In the case of an elevator, a very polite impression will be given if you keep your head down until the door closes.ConclusionA job interview that normally makes people nervous, above that if you do it in a foreign country, it’s difficult to avoid feeling uneasy. Even after telling you some of the interview manners that are unique to Japan so far, not many people reading this article are 100% Japanese, so it’s okay if you can’t do everything perfectly. We hope you can use the Japanese interview manner guide introduced here as a safeguard. The important thing is whether you can make preparations and show that you are a valuable person for the company you are interviewing. If that effort and sincerity reach the interviewer, you will surely get a good result.

日本の労働市場は、少子高齢化による労働力の減少が避けられない状況になっており、新たな労働力確保のためにグローバル人材の採用に力を入れる企業が増えています。同時に、従来と同じ採用活動では優秀なグローバル人材を獲得できないと、採用活動の考え方そのものを見直す動きも盛んになっています。そんななか、近年の採用活動においてホットワードになっているのが「ストーリーテリング」です。本記事では、ストーリーテリングを活用した採用活動・採用面接について解説していきます。ストーリーテリングとは？ストーリーテリングの意味ストーリーテリングとは、相手に伝えたいことをストーリー仕立てにすることで、より強く印象づけるコミュニケーション手法のこと。事実やデータを軸にして話すのではなく、具体的なエピソード・出来事をメインにして話すのが特徴です。一般的に、ストーリーテリングには以下のような効果があると言われています。ストーリーテリングの4つの効果自然に関心を持ってもらえる一方的に話を押し付けるのではなく、「話に引き込む」のがストーリーテリングの特徴。相手をストーリーに引き込んで話を展開していくため、強制感がなく、自然な流れで興味を持ってもらえます。イメージとともに印象に残る事実やデータだけを話しても、相手は5分で忘れてしまいます。ですが、その事実やデータの裏側にあるもの、たとえば「誰が何をしてどんなことが起きたのか？」「どんなやりがいや苦労があったのか？」といったストーリーを交えて語ることで、イメージとともに印象に残りやすくなります。共感が生まれるストーリーテリングによってストーリーに引き込むことで、相手は無意識のうちに「自分に置き換えて」話を受け取るようになります。話を聞いているうちに主人公に感情移入し、自分の経験や価値観などの共通点を発見し、共感を抱きやすくなります。モチベーションが高まるストーリーテリングは、企業の入社式や社員総会などのイベントで社員に理念やビジョンを浸透させるために用いられることがあります。これは、ストーリーテリングを駆使することでメッセージ性や説得力が高まり、意欲をかき立てる効果があるからです。ときに、ストーリーテリングは相手の感情を動かし、モチベーションを高めるきっかけになるのです。グローバル人材の採用にストーリーテリングを従来、ストーリーテリングは主にプレゼンテーションや営業などの現場で活用されてきた手法ですが、近年では、採用のシーンでもその重要性が注目されています。採用活動におけるストーリーテリングの目的は、求職者の「興味・関心を引くこと」「共感度を高めること」、そしてその結果として「優秀な人材を獲得すること」です。特にグローバル人材の採用においては、文化・慣習などバックボーンの違いから日本企業とのマッチングを図るのが難しいと言われますが、ストーリーテリングによって企業理解を促すことで、マッチング率の改善が期待されています。ストーリーテリングで採用のマッチング率を高める！これまでの会社説明会や面接は、いわば、無機質でドライな情報提供がメインでした。企業の「上っ面」しか伝えられないために、ミスマッチを招いていたのも事実です。ストーリーテリングを用いることで、より深くにある企業の「本質」を感じ取ってもらうことができます。その結果、グローバル人材に「この会社の考え方に共感できる」「この仕事にチャレンジしたい」と思わせることができればマッチング率も高まるでしょう。これは逆も然りであり、グローバル人材が「自分がイメージしていた企業像と違う」「雰囲気が合わなそう」などと感じれば、早い段階で辞退することができます。つまり、ストーリーテリングによって深い情報提供をすることで、応募してくるグローバル人材側も「合う・合わない」の判断がしやすくなり、採用のミスマッチを防ぐことにつながるのです。ストーリーテリングを取り入れた採用面接の4つのポイント採用面接にストーリーテリングを取り入れるにあたっては、以下のポイントが重要になってきます。ポイント①：ストーリーはできるだけシンプルに！ストーリーテリングのネタである「ストーリー」を複雑にしないことが重要。これは、バックボーンが異なるグローバル人材（外国人）に複雑なストーリーを語っても、理解が追いつかないことが多々あるからです。できるだけシンプルなストーリーを用意することで、よりインパクトが増して印象に残りやすくなります。ポイント②：できるだけ多くのストーリーを用意する！採用面接では、求職者に合ったストーリーテリングを展開できるのが理想的であり、そのためには複数のストーリーを用意しておくことが重要です。面接の序盤で、グローバル人材が興味を持っているトピックを見定めます。会社のビジョン、仕事内容、福利厚生、先輩社員など何に関心を持っているのかを把握したうえで、関連したストーリーをチョイスできれば、ストーリーテリングはより効果的なものになるでしょう。ポイント③：ネタは社内の至るところにある！ストーリーテリングの素材は、社内の至るところにあります。たとえば、既存の外国人社員にヒアリングをして、素顔が垣間見えるストーリーを準備できれば理想的です。来日してからの苦労話や、日本人社員と一緒に働くうえで心がけていること、ITスキルや語学力を活かして働くやりがいなど、彼ら・彼女らの本音を伝えることができれば、その企業で働くことをより身近に感じてもらえるはずです。もちろん、採用担当者の経験も立派なストーリーです。採用担当者が求職者を観察しているのと同じように、求職者も採用担当者を観察しています。特にグローバル人材は、採用担当者を通して「日本人ってどんな感じなのか？」を知りたいと思っています。それだけに、採用担当者が自らをさらけ出すことは、グローバル人材の信頼を獲得するうえで非常に重要なことだと言えます。ポイント④：「最後まで聞きたい」と思えるストーリーを！ストーリーテリングでは、相手をストーリーに引き込んだうえで「最後まで聞きたい」「結末を聞かずには帰れない」といった心象を抱かせることが重要です。たとえば･･･・来日半年ながら日本人社員以上の活躍をしているミャンマー人社員。彼が毎日続けていることとは？・他社からヘッドハンティングを受けて揺れていたアメリカ人社員が、会社に留まる決断をした理由とは？・中国人女性社員のひと言で会社のルールが変わった。彼女は一体、何を言ったのか？このように相手の興味をそそるもので、なおかつ、その会社らしさや、その会社の社員らしさがにじみ出るようなストーリーが理想的です。欲を言えば、相手が予想できないような結末があったほうが心を揺さぶられ、より強く印象に残ります。採用コンテンツにもストーリーテリングが有効ストーリーテリングは採用面接だけでなく、Webサイトなどの採用コンテンツにおいても効果を発揮します。ともすれば平坦なコンテンツになりがちな会社概要や事業紹介も、ストーリーを意識することでより印象に残るコンテンツになります。企業の内面を感じ取れる採用コンテンツがあれば、求めるグローバル人材を獲得できる確率も高まります。SNSなども併用して、ストーリーテリングを意識した採用コンテンツを展開していきましょう。まとめ採用活動にストーリーテリングを導入すること＝採用成功ではありません。求職者の心を掴むには、ストーリーの質にこだわらなければいけませんし、それをうまく語れる人材も必要です。「企業らしさ」がにじみ出るストーリーを魅力的に語ることができれば、きっと自社に合った優秀なグローバルIT人材を獲得できることでしょう。

日本のIT業界では、外国人エンジニアを採用する企業が増えています。ですが、外国人エンジニアを採用したからといって、彼ら・彼女らが日本の職場で活躍できるという保証はありません。外国人労働者にとって日本の職場は、言葉はもちろん文化や常識、慣習やマナーなど、あらゆるものが自国とは異なります。異国の環境に馴染むのは苦労が多く、早々と転職、もしくは帰国してしまう外国人も少なくないようです。外国人労働者が活躍できるかどうかは、日本企業の受け入れ体制にかかっています。本記事では、外国人労働者向けに企業が取り組むべき社員研修について解説していきます。外国人労働者向けの研修が必要な理由とは？外国人労働者を活用する企業が、彼ら・彼女らに向けて研修をおこなうのは、大きく3つの理由があります。外国人研修をする理由①：日本の常識・マナーを理解してもらうため日本と海外では、常識もマナーも慣習も大きく異なります。海外では当たり前でも日本ではトラブルの原因になるような振る舞いもありますし、自然に出た行動が誤解を招いてしまうこともあります。このような問題のほとんどは、「知らなかった」ために起こります。無用なトラブルを避けるには、外国人労働者向けの研修をおこない、日本独特の常識やマナーを理解してもらう必要があります。「違い」を理解することは、外国人労働者が職場に馴染むための第一歩になるのです。外国人研修をする理由②：コミュニケーションを円滑にするため外国人労働者の選考においては、日本語力が大きな指標になります。一般的には、N1やN2といった日本語能力試験のレベルで判断されますが、レベルが高いからといって日本人社員と流暢にコミュニケーションがとれるとは限りません。知っている言葉を適切に使いこなせる外国人は、それほど多くないのが現実です。外国人労働者が日本人社員と円滑にコミュニケーションを図るには、語学面でのサポートが欠かせません。日本語研修などによって継続的に日本語力を磨いていくことでコミュニケーションがスムーズになり、日本人社員との信頼関係が築かれていくはずです。外国人研修をする理由③：仕事へのモチベーションを高めるため日本企業で働くことを決めた外国人労働者は、高いモチベーションを持って来日しています。ですが、日本人社員とうまくコミュニケーションがとれなかったりトラブルが続いたりするとストレスを抱えるようになり、モチベーションが下がってしまいます。その結果、早い段階で転職したり帰国したりする外国人労働者も少なくありません。このような例を最小限にするには、外国人労働者に配慮した研修が必要です。きめ細やかな研修によって職場に馴染む手助けができれば、彼ら・彼女らは高いモチベーションを維持したまま仕事に取り組むことができるはずです。外国人労働者向けの研修の種類外国人労働者向けの研修は、大きく以下の3つに分類できます。外国人労働者の要望や不安をヒアリングしながら、必要な研修を手厚くしていくことが重要です。外国人研修①：異文化理解のための研修外国人労働者が日本で暮らし、日本で働くうえでは、日本人の考え方や習慣、マナーなどを知る必要があります。異文化理解のための研修では、日本独特の考え方から、日本人のコミュニケーションの特徴、名刺交換や席次などのビジネスマナーまで幅広く学びます。外国人研修②：日本語研修日本で働くうえでは日本語を話せることが重要ですし、読み書きをできたほうがコミュニケーションも円滑に進みます。ですが、日本語力に自信のある外国人労働者は多くはいません。言葉の壁を乗り越えて職場や仕事に馴染んでもらうためには、外国人労働者に向けて継続的に日本語研修をおこなうことが重要です。外国人労働者向けの日本語研修は様々な企業・団体がサービスを展開しており、カリキュラムも充実していますので、外部研修を利用するのがおすすめです。外国人研修③：企業理解のための研修外国人労働者には、企業の理念やビジョンを伝えるための研修が必要です。企業理解のための研修は日本人にも必要なものですが、日本人向けの内容を翻訳しただけの研修ではいけません。外国人は日本人とは異なる文化や価値観を持っているため、彼ら・彼女らが理解できるよう、日本人以上に丁寧な研修をおこなう必要があります。「なぜ、この理念を掲げているのか？」「なぜ、このビジョンを定めたのか？」といった本質的な部分から理解を促すように心がけましょう。自分が働く企業の考え方を知り、自分の仕事がどのように社会に役立つのかを理解することは、異国の地で働くモチベーションに変わるはずです。日本人社員向けの研修も大切！外国人労働者を活用する企業では、日本人社員向けの研修も必要になります。特に、初めて外国人を採用する企業では、「外国人とうまくやっていけるだろうか･･･？」「外国人とどう接すればいいのか･･･？」といった不安を感じる日本人社員は多いはずです。このような不安を軽減するためにも、事前に「なぜ、外国人を採用するのか？」といった目的を説明するとともに、必要な研修を実施するようにしましょう。日本人社員向け研修①：異文化理解のための研修外国人労働者に日本の文化・慣習を理解してもらうことは重要ですが、それだけでは異文化理解が一方通行になってしまいます。外国人労働者を受け入れる日本人社員も、外国の文化・慣習を学ぶことが大切です。彼ら・彼女らの考え方や宗教・文化・慣習などを知っておくことで、意思疎通の助けになるだけでなく、無用なトラブルを防ぐことができます。たとえば、日本人は直接的な言葉で伝えることを好まず、遠回しに伝えることを好みますが、この傾向を外国人に理解してもらうのは難しいかもしれません。こういった類の「違い」を埋めるには、日本人社員が外国人に配慮してダイレクトにはっきり物を言うことを心がけるなど、外国人に歩み寄る姿勢も重要です。お互いが歩み寄って理解を深めることで、業務上のパフォーマンスでも相乗効果が生まれるはずです。日本人社員向け研修②：語学研修（英語研修）外国人労働者が日本企業で活躍するには、日本語力が欠かせません。そして、彼ら・彼女らの日本語スキル向上の助けになるのが一緒に働く日本人社員の語学力です。外国人労働者を受け入れる日本人社員が、日本語オンリーのモノリンガルであれば、仕事の指示ひとつするのにも手間取るでしょう。しかし、外国人労働者の母国語を話せるバイリンガルであれば、コミュニケーションが円滑に進むだけでなく、彼ら・彼女らの日本語理解も促進されます。この先、継続的に外国人労働者の採用を進めていく際は、日本人社員向けに語学研修（英語研修）をおこなうことも重要です。相手の立場に立った最適な研修を外国人労働者を採用するだけなら簡単ですが、会社に定着して活躍してもらうためには企業側の努力や配慮が欠かせません。まずは事前準備として、どんな研修プログラムが必要なのかを検討することから始めましょう。研修は入社直後におこなって終わりではありません。外国人労働者の要望や悩みに耳を傾けながら、その都度、最適な研修を提供していく必要があります。大切なのは、今やグローバル・スタンダードになりつつある「おもてなし」の精神。外国人の立場に立ったきめ細やかなサポートを続けていけば、外国人と日本人、双方の強みが融合した組織が生まれるはずです。

世界中を見渡しても、ほとんどの企業が自社のホームページを持つようになったネット社会。日本も例外になく、企業が自社のホームページを持つことは当たり前になっています。そのような状況から、エンジニアを採用し、専任でWebページ制作を行う日本企業も増加傾向にあると言われています。今までのサイト制作では、デザインやHTMLなどを組む作業をWebデザイナーが担当するのが一般的でした。しかし、近年の日本ではクオリティの高いWebページは企業のイメージアップにつながることから、工程ごとに担当者をわけて制作を行う体制が多く見られます。その制作体制のひとつのポジションが、Webデザイナーが作成したデザインをもとにWebページの構築を行う「フロントエンドエンジニア」です。日本企業からのニーズが高まっているフロントエンドエンジニアに求められるスキルや仕事内容について解説します。日本のフロントエンドエンジニアユーザーが直接目にしたり、触れたりする部分のWebサイトやアプリのフロントエンド開発に携わるエンジニアのことを指すフロントエンジニア。業務内容は多岐に渡りますが、主にWebデザイナーが手がけたデザインをもとにHTML、CSS、JavaScript（jQuery）、PHPなどを使ってのWebサイトのコーディング、WordPressの構築やカスタマイズなどを行います。フロントエンジニアと似た職業としてコーダーがありますが、日本ではまずコーダーを経験して、WebデザイナーのイメージをWebに再現できるようになってから、フロントエンジニアを目指すキャリアプランを描くエンジニアが多いと言われています。クライアントやユーザーの視点を取り入れ、使いやすいサイト設計や構成などを行えるフロントエンジニアに、日本企業から大きな期待が寄せられています。海外と日本のエンジニアが置かれている環境の違いアメリカでは大学や大学院で専門知識を学び、学位を得ることでエンジニアとしてのキャリアをスタートさせることができます。しかし、日本では知識やスキルがないところからスタートでき、働きながら学ぶエンジニアも多いのです。そのため、社会的な地位や平均年収が高いアメリカに比べて、これまでの日本ではそれほど地位や年収は高くはありませんでした。それが近年では、日本もIT技術の重要さが理解され、フロントエンジニアをはじめとしたエンジニア全般を高く評価する日本企業が増えてきています。その背景には、IT産業が年々活発化し、IT技術者のニーズが高まっていることが関係しています。フロントエンドエンジニアに求められるスキルと年収フロントエンドエンジニアはWebページを作ることが求められるため、HTMLやJavaScript、CSSといった言語の知識やスキルは必要不可欠とイメージされる人は多いのではないでしょうか。当然、使用できる言語が多ければ多いほど、表現の幅が広がり、クライアントからの要望に応えられますが、それに加えて「フレームワーク」や「コミュニケーション能力」「UI（ユーザーインターフェース）の理解力」といった部分も求められます。◆フレームワークフロントエンジニアとして活躍していくためには、フレームワークを使いこなせることは重要なポイントです。特にVue.js、Angular、React.jsといったフレームワークを使えれば、作業の効率化だけではなく、統一したコードの書き方ができるため管理もしやすい。不具合の防止にもつながるので、まだ知識が足りないと感じる人は早めの習得が必要です。◆コミュニケーション能力フロントエンジニアの必須スキルと言ってもいいのが、コミュニケーション能力です。理由は、ユーザーが利用しやすいWebページを作る際、クライアントから指示を出すのは難しい部分があります。そのため、フロントエンドエンジニアはクライアントから要望を聞き出すほか、ときには自分から提案をするといったコミュニケーション能力が必須なのです。また、コミュニケーションを取る相手は、クライアントだけではありません。デザインを担当するWebデザイナーやシステム構築を担当するエンジニアなど、社内でのコミュニケーションも重要です。自分の業務だけに集中するのではなく、全体を見てコミュニケーションを取りながらWebページの制作を進める能力が求められます。◆UI（ユーザーインターフェース）の理解力先ほどもお伝えしたとおり、近年の日本ではクオリティの高いWebページは企業のイメージアップにつながるという考え方が広がっています。しかし、技巧に走ったデザインは魅力的である反面、複雑な操作性を煩わしく思うユーザーもいるかもしれません。そこで求められているのが、ユーザーが利用しやすいWebページを構築するために、ユーザーの視点に立ったUI（ユーザーインターフェース）設計スキルです。最近では、パソコンだけでなく、スマートフォンからWebページにアクセスするユーザーも増えています。つまり、デバイスに合わせたインターフェースを理解する力が必要なのです。フロントエンドエンジニアの気になる年収年齢や経験年数でばらつきは見られるものの、フロントエンドエンジニアの年収はおおよそ380万円ほどと言われています。IT業界の中では比較的低い額ですが、日本国内でのニーズは年々高まっているため、コツコツと経験を積み、スキルを獲得していくことで収入は着実に上がっていくことでしょう。大手企業とベンチャー企業の違いフロントエンドエンジニアのキャリアパスとしては、主に開発マネージャーなどの管理側、エンジニアの道を極める現場側のいずれかが挙げられます。もしも管理側を目指すのであれば、マネジメントのスキルや知識、チームメンバーの進捗管理が必要となります。そして現場側を目指す場合は、日々最新の情報をキャッチし、新しい言語が登場すれば習得するような努力を積み重ねるのが良いでしょう。また、フロントエンドエンジニアは、転職を重ねながらキャリアを積んでいることも多くあります。大手企業、ベンチャー企業に転職した場合の環境の違いを比較してみましょう。大手企業に転職した場合企業規模が大きいと、部署や職種ごとに業務範囲が細かく分かれます。そのため、関係者の人数が多く、会議が繰り返し行われることも珍しくありません。したがって意思決定が遅く、スピード感のある仕事をしたい人には働きづらさを感じるでしょう。しかし、分業により自分のすべき業務が明確に分かれているため、必要以上に時間を拘束されることは少ないと言えます。業務後に自分の時間を確保できるので、参考図書やプログラミングスクールを通してスキルや知識を培うことも可能です。大手企業では、さまざまな規模の案件に携わった経験をもとに、業務の進め方や使うツールをすでに確立していることが多いです。その反面、企業規模が大きいからこそ、進まないこともあります。例えば、業務効率の向上を目指し、新たなツールを導入しようとしても、上層部の承認に時間がかかってしまうケースも多くあります。そのような環境ですが、案件の幅が広い分、経験値を高められ、困った時の対処法なども学ぶことができます。ベンチャー企業に転職した場合ベンチャー企業は大手企業より資金やリソース面では劣りますが、自由度が高いという特徴があります。「リソースが少ないから、このツールで業務効率を上げよう」と新しいツールの導入を行えるなど、自分の意見が通りやすい環境があります。より働きやすく職場を改善するためにどんどん声をあげたいと考えている人には最適です。また、大手企業では昔からの日本の考え方が根強く残っており、今も年功序列の企業もあります。そのような場合は、経験が浅ければ急激なキャリアアップは難しいかもしれません。しかし、ベンチャー企業は代表を含め比較的若いメンバーが多く、能力が高ければ昇進することは十分に可能です。そしてベンチャー企業は、自分がやってみたいことに積極的にチャレンジできる環境でもあります。経験を積むために貪欲に取り組める人にとっては、ベンチャー企業への転職がおすすめです。「いずれは起業したい」と検討している人も、間近で会社経営の全てを学ぶことができるベンチャー企業での経験は後に生きてきます。「もう少しエンジニアとして勉強がしたい」と考えている人は大手企業に、「自分のスキルをもとにキャリアアップを目指したい」と考えている人はベンチャー企業に、転職をすると良いでしょう。フロントエンドエンジニアには将来性がある業界や規模に関わらず、自社のホームページなどに力を入れている日本企業では間違いなく、今後も多くのWebページを制作していきます。そして、デザインやツールのアップデートは繰り返されるため、当然ながらWebページもその都度微調整が必要になるのです。高まっていくフロントエンドエンジニアのニーズに応えながら、どの企業でも問題なく業務ができるよう常に自分自身のアップデートを続けることが重要です。一生戦っていけるフロントエンジニアを目指し、まずは自分のキャリアプランを洗い出すところから始めてみてはいかがでしょうか。

ITがますます当たり前になっていくこれからの時代に、将来性が高い職種として注目を浴びているのが「バックエンドエンジニア」です。ほとんどの日本企業がWebサイトを持っている今、WebサイトやWebサービスの構築に関するサーバーやデータベースをはじめとするシステム側の管理を行う「バックエンドエンジニア」へのニーズは高まり続けています。そこで今回は、期待が寄せられている「バックエンドエンジニア」について、仕事内容や必要なスキルなどを解説していきます。日本のバックエンドエンジニア現在、Webサイトのクオリティを高めることによって企業イメージのアップにつなげる日本企業が増えています。そのため、ユーザーに見えているデザインを含めたUI（ユーザーインターフェース）などを開発していく「フロントエンドエンジニア」のニーズが上昇中。しかし、表面だけ見栄えが良くても、ユーザーは離れてしまいます。そこで、ユーザーの目に触れない部分の開発の必要性を感じている企業から「バックエンドエンジニア」へのニーズが高まっています。バックエンドエンジニアの具体的な仕事内容は、フロントエンドからユーザーが入力した情報を受け取り、処理するためのサーバー構築がメイン業務です。また、クライアントからWebサイトの制作依頼があった場合、要望を把握したうえで最適なハードウェアやOSの選定、サーバー構築、その上で動作するシステムの開発も手がけます。それと同時に、サーバーサイドのセキュリティの担保も求められています。バックエンドエンジニアの業務は、システム構築にも及びます。特に新しいソフトウェアやバージョンアップが行われた際、システムの環境調整や構築を行います。海外と日本のエンジニアが置かれている環境の違い海外では早い段階からIT技術の必要性が理解されていましたが、日本ではようやくIT技術の必要性が理解されるようになりました。そうした時代の変化から「バックエンドエンジニア」を採用する日本企業が増えています。しかし、海外のように社会的な地位の高さや高収入といったポジションは、まだまだ確立されていないのが現状です。ただ、バックエンドエンジニアをはじめとしたエンジニア全般を採用する動きが日本企業で加速しているため、今後の地位の向上や給与ベースのアップに期待しましょう。バックエンドエンジニアに求められるスキルバックエンドはシステムの根幹を支えているからこそ、バックエンドエンジニアにはさまざまなスキルが求められます。言語スキルはもちろん、プロジェクトの進捗に関わるスキルの習得を目指しましょう。1.言語スキルエンジニアである以上、当然ながら言語スキルは欠かせません。たとえばRuby、PHP、Pythonなどのように、ソースコードを逐次変換することでコンパイル処理の手間を省くだけでなく、プログラムの実行速度が速いインタプリタ言語は多くの企業で採用されています。併せて、頻繁に利用される処理部分を枠組み化したフレームワークの言語としてStruts、Spring、Rails、Laravelなどを習得するのも有効です。さらにHTML/CSS、JavaScriptのような、Webページ制作の基本言語を押さえておくのも良いでしょう。これらの言語はフロントエンドエンジニアの領域ではあるものの、現場ではフロントエンドエンジニアと連携して業務を進めることも珍しくないため身につけておくと便利です。また、近年では効率良くスピーディーな開発が行える点から、Go言語がトレンドとなっています。リクエストをもとに汎用性の高い使い方もできることから、Go言語を習得しておくと役立ちます。さらに近年ニーズが高まっている、スマホ決済サービス関連の企業ではJavaを使える人材が求められている傾向にあります。キャッシュレス決済が進んでいる時代の流れを踏まえ、Javaを習得しておけば、どんな企業でも働くことが可能になるかもしれません。2.ヒアリング力バックエンドエンジニアに求められるスキルのひとつとして、クライアントの要望を聞き出すヒアリング力が挙げられます。クライアントの中には、「とにかくWebページを作りたい」といった漠然としたイメージしかないこともあるでしょう。そんな状況でプロジェクトをスタートさせたとしても、トラブルが発生することは明らかです。だからこそ、「何のためにWebページを作るのか」、「Webページによってどんなゴールを達成したいのか」を地道にヒアリングしなければいけません。さらに納期やコストによって実現できる仕様にも限界が生じるも、お互いに把握できていないままプロジェクトを走らせれば、大きな問題になる可能性もあります。ときにはエンジニアの知識が十分ではない相手に対し、わかりやすい言葉に言い換えて説明するスキルも必要となるかもしれません。3.進捗管理能力バックエンドエンジニアはプロジェクト全体の進捗を管理し、遅延を防ぐことも求められます。特にエンジニアは自分の業務スピードを見誤り、多少無理をしなければ実現しないスケジュールを出してしまう傾向が見られます。残業を増やせば不可能ではないかもしれませんが、そんな状況が続けば体を壊し、離脱を余儀なくされます。結果としてプロジェクトそのものが頓挫してしまうこともありえます。まずは開発に着手する前に、ひとりひとりが行うべきタスクを洗い出し、具体的なスケジュールを組み立てます。同時に、こまめに進捗を報告するように呼びかけ、少しでも懸念点があればすぐに相談ができる雰囲気を作ることも重要です。バックエンドエンジニアの将来性と年収今後もWebサイトやWebサービスの需要は高まっていく以上、エンジニア全般の仕事は無くならないでしょう。特にバックエンドは不備の発生やセキュリティ問題の防止を含め、サービスの改修や保守といった作業は半永久的に続きます。また、バックエンドの仕事はフロントエンド言語よりも難しい傾向にあるだけでなく、携わる範囲が広いため覚えておくべき知識が多く、まったくの未経験から学習をしようとする人にとっては参入障壁が高いという印象も広まっています。これは、見方を変えれば「ライバルが少ない」ということでもあります。市場にバックエンドエンジニアの人数が少ない以上、スキルや経験を積み重ねていけば確実に強みになるでしょう。しかしながら、現在ではサーバーからクラウドに移行する企業も多いほか、プログラミング言語の技術革新によって自動化が進んでいることも事実です。そんな背景もあり、今後「仕様書通りのものしか作れない」「自分なりの観点や工夫が伝えられない」といったバックエンドエンジニアは淘汰されてしまうことが予想されます。そうならないためには、日々最新の技術を追うのはもちろん、その他にもプラスアルファの付加価値を持ったバックエンドエンジニアになることが必須です。また、バックエンドエンジニアの平均年収はおよそ400万円と、エンジニアの中でも比較的高い傾向にあります。その理由は先述の通り、不具合の発生を防ぐためにプログラミング以外にも求められるスキルや知識が多岐に渡るからでしょう。付加価値を持ったバックエンドエンジニアを目指そうバックエンドエンジニアは、システムやWebサイトの重要な部分を支える職種です。今後もさまざまな企業での活躍が期待される反面、クラウド化やプログラムの自動化によって絶対に将来性があるとは言い切れなくなっています。しかしそれは、「言われたことしかやらないバックエンドエンジニア」の価値が低下していくからこそ。積極的にサービスの改善点を探したり、地道にクライアントから要望を聞き出して叶えるために動くことができるバックエンドエンジニアの未来は、明るいものとなるでしょう。そのためにも、フロントエンドの知識やスキルを学び、付加価値を高めていくことも有効です。どの日本企業からも引く手あまたな自分になれるよう、自らの価値をあげるための行動も大切にしてみてはいかがでしょうか。

Many foreigners who work in Japan must this question: “Do foreigners need to join the Japanese pension service?”. Well, let me get straight to the point, in Japan people from 20 years old to under 60 years old are obliged to join the pension system. Therefore, if insurance premiums are not paid there is a risk of having problems or losses in the future.In this article, we will explain the outline of the Japanese pension system, so please use it if you are a foreigner working in Japan.About the Japanese Pension SystemWhen you talk about “pension”, many of you may think that is “the insurance premium you paid that will return to you in the future”, but strictly speaking, this is a mistake. The Japanese pension system is a system in which the premium paid by the working generation is paid to the current elderly. In other words, it can be said to be based on mutual support between generations.And all people in Japan who are between 20 and under 60 are obliged to join the pension system.Types of Japanese pensionThere are two types of Japanese pensions: “National Pension” and “Employees’ Pension”.National pensionThe national pension is a pension that all people in Japan who are 20 years old or older and under 60 years old must join. National pension insured people are divided into the following three types, but all foreigners are also eligible.・ 1st type of insured person: self-employed person, student, unemployed person, etc.・ 2nd type of insured person: company employee, civil servant, etc.・ 3rd type of insured person: spouse of 2nd insured personEmployees’ PensionThe Employees’ Pension is a pension that the second type of insured joins in addition to the national pension. This means that foreigners who work at Japanese companies (*mandatory applied) must pay “national pension premium + employee pension premium”. The company pays half of the premium for Employees’ Pension.※ Mandatory business establishments: Business establishments that are obligated to join the Employees’ Pension and Health Insurance by law. A privately-managed establishment with 5 or more corporations or employees is a mandatory establishment.Types of pension you are eligibleThe role of the Japanese pension system is not only for retirement. A pension is paid when you are old, and a pension is also paid when an affiliate becomes disabled, and a pension is also paid to the bereaved when the member dies. In other words, it also functions as disability insurance and death insurance. There are three types of pensions you can get when you meet the conditions.Old-age pensionIf you are over 65, you will receive a certain amount every month. However, insurance premiums must be paid for at least 10 years (120 months).Disability pensionA certain amount will be paid if the subscriber is in a disability state that exceeds the disability certification criteria.Survivor’s pensionWhen the person dies, a certain amount is paid to the bereaved family such as children and spouses.Foreigners are also obligated to join the employees’ pension and the national pension!As mentioned above, all persons with an address in Japan who are 20 years old or older and under 60 years old are required to join the pension system. The same applies to foreigners regardless of nationality.If a foreigner living in Japan works at a company (mandatory company), it is necessary to join the employees’ pension in addition to the national pension. In this case, insurance premiums are deducted from the salary, and it seems that there are few foreigners who have not joined or haven’t paid yet.On the other hand, if a foreigner residing in Japan works at an establishment other than a mandatory company, it will be only enrolled to the national pension. The national pension must be paid by yourself and pay monthly insurance premiums, so be careful not to inadvertently overdue payments or become uninsured.Social security agreements and withdrawal lump sums to overcome the disadvantages of being a foreignerIt is natural that foreigners feel anxiety when joining the Japanese pension system. Some may be thinking “Even if join a Japanese pension, I cannot receive it when I return to my home country in the future …” or “The financial burden of insurance premiums is huge if I join it in Japan because I am enrolled in the pension of my home country, …”.In order to avoid the disadvantages of foreigners regarding pension receipts and insurance premiums, the “Social Security Agreement” and “Lump-sum Withdrawal” systems can be provided.What is a social security agreement?For foreigners who have a pension in their home country, the insurance premium will be doubled by joining the pension in Japan. In Japan, it is necessary to pay an insurance premium of 10 years or more in order to obtain an old-age pension. For example, foreigners who return to Japan in 7 years are not eligible, and the insurance premium for 7 years is withdrawn. The “Social Security Agreement” is established to avoid such disadvantages for foreigners.The social security agreement is a system that allows foreigners from countries that have signed a social security agreement with Japan to join the pension in either Japan or their home country, depending on how long they work in Japan. There are differences depending on the country, but basically a social security agreement is concluded with the following contents.Prevent double charges of insurance premiumsIf you are staying in Japan for less than 5 years, you only need to join the pension in your home country.If you have stayed in Japan for more than 5 years, you only need to join a Japanese pension.These are provisions to prevent double charges of insurance premiums.Total pension membership periodPension enrollment period in your home country can be combined with pension enrollment period in Japan.Pension enrollment period in Japan can be combined with the pension enrollment period in your home country.These are provisions that allow you to receive pensions in Japan or in your home country by adding up the pension enrollment period in Japan and the pension enrollment period in your home country so that insurance premiums are not discarded. For example, even if the pension enrollment period in Japan is less than 10 years, you can get a Japanese old-age pension if the total pension period in your home country is more than 10 years.Of course, in order to be eligible for social security agreements, the foreigner home country must have a social security agreement with Japan. As of July 2019, Japan has signed agreements with 22 different countries, 19 of which are in effect. Please check the following for the status of social security agreements with each country.> Social Security Agreement | Japan Pension ServiceWhat is withdrawal lump sum?From a different perspective than social security agreements, the “lump-sum withdrawal” is a system prepared to avoid the disadvantages for foreigners regarding pensions.Withdrawal lump-sum payment is a system that allows a foreigner who participated in the Japanese Employees’ Pension and National Pension to receive a certain amount of money when returning to their home country before receiving the pension. Foreigners who are not from social security agreement countries should consider whether to receive a lump sum withdrawal when returning home. However, the amount of lump-sum withdrawal payment is usually less than the premium paid during your stay.Foreigners in social security agreement countries can also receive a lump-sum withdrawal payment if the conditions are met. However, if you receive the lump-sum withdrawal payment, you are not participating in the Japanese pension, and it is not possible to add up the total pension period during that period.Conditions for foreigners to get withdrawal lump sumThe lump-sum withdrawal fee must be claimed within two years from the date on which the insured status of the Employees’ Pension / National Pension is lost and has no longer an address in Japan. You can claim a lump sum when all of the following conditions are met:When you not possess a Japanese nationalityThe number of months equivalent to three-quarters of the number of months of premium payment period as the first insured person of the national pension and the number of months of premium exemption period, the number of months equivalent to one half of the number of months of premium exemption period, the total number of months equal to one-fourth of the number of months in the three-quarter exemption period, or the insured period of Employees’ Pension Insurance is more than 6 months.When there is no address in JapanWhen you do not have the right to receive a disability pension or other pensionFor example, in the case of a welfare pension, if a foreigner who has an enrollment period of 6 months or more and does not have the right to receive a disability pension returns to Japan, he or she can claim a lump sum payment according to the enrollment period.How to request a lump sumIf you want to request a lump-sum withdrawal fee, submit the necessary documents to the Japan Pension Service. Please check the following for invoices and attached documents for withdrawal lump sums.>> Withdrawal lump-sum for short-term foreigners | Japan Pension ServiceConclusionIn Japan’s pension system, a system to prevent foreigners from paying double payments or to be discarded from insurance premiums is provided. Foreigners working in Japan should be fully aware of social security agreements and lump-sum withdrawal payments, so that they do not lose their insurance premiums or future pension benefits.