G Talent/GitTapでは、グローバル人材の採用を通して、多くの企業様を支援させていただいています。国内でエンジニアの採用が困難になる中、注目されている「グローバル人材採用」。しかし初めての取り組みで、なかなか導入に踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。本シリーズでは、先進企業の「採用の実情」や「人材活用のための取り組み」をご紹介。第二回目となる今回はLINE Digital Frontier株式会社 人材開発チームの太田様、小室様にお話を伺いました。 人材採用とは、共に成長できる仲間との出会い 国籍を問わず、求めるスキルや経験を重視 ―貴社の事業内容について教えてください。当社は、電子コミックサービス「LINEマンガ」の運営を行っています。グローバルでの月間利用者数8,200万、取引額1000億円、作品数10億を超える同市場で圧倒的世界１位の規模を誇るプラットフォームサービスの連合体“WEBTOON GLOBAL”の一員として日本市場で展開しています。「LINEマンガ」はこれまで紙で発展してきた日本のマンガ文化をITの力でリデザインし、日本が誇るマンガの未来をさらに発展させ、これまで以上に世界へと広げていくことを目指しています。特に最近は、LINEマンガから生まれたオリジナル作品をアニメ化・ドラマ化するなど、IPBusinessの展開にも非常に力を入れており、単なる「マンガサービスを運営する会社」ではなく、様々な形でLINEマンガのコンテンツを展開する取り組みを強化しているところです。 ―外国籍社員を採用するきっかけは何だったのでしょうか？ 元々弊社では、国籍を問わず、求めるスキルや経験を持ち、それらを活かしてご活躍いただける方という基準で人材採用を行っています。言い換えれば、我々が重要視しているのは生まれ持った属性ではなく、募集しているポジションに求められるスキルや経験を保有し、共に力を合わせながら成長していくことのできる仲間との出会いです。そして、2020年8月に、当社はアメリカのWEBTOON Entertainment Inc.（ウェブトゥーン・エンタテイメント）のグループの一員になりました。グローバル企業として、国籍などの生まれ持った属性に捉われない多種多様な人材の採用は、より加速していくと考えています。また、現在、外国籍社員は全社員の13％程を占めており、アメリカ、韓国、台湾、中国、ベトナム、ポーランドなど、さまざまな出身国の社員が約8人に1人の割合で在籍しています。職種に関しては、サーバーサイド、フロントエンド、iOS、Android、QAなどのITエンジニア職が特に多いですが、それ以外のマーケティング職やマンガ編集職も含め全ての部署に1人以上外国籍社員が在籍しており活躍しています。部署によっては韓国に拠点を置くグループ会社NAVER WEBTOON Corporation（ネイバー・ウェブトゥーン）のメンバーが兼務出向していますので、その意味では先ほど申し上げた13％を超える外国籍社員が就業している状況です。 高い専門性、即戦力、バイタリティをあわせ持つ外国籍社員は、 ポジティブな影響を与えてくれる存在。 ―外国籍社員を採用するメリットはどんな点にありますか？ お伝えした通り、当社では国籍を意識した人材採用は行っておらず、求めるスキルや経験が合致して入社された方が結果として外国籍だったということになりますが、その上で、メリットに感じていることはいくつかあります。まず大きなポジティブ要素だと思うのは、自社サービスをより良くしていこうという時に、さまざまな文化的背景や価値観を持つメンバーの多角的な視点を持ち寄りながら、サービス展開や成長を図っていけることです。また、これは当社に限った話ではないと思うのですが、外国籍社員の方は総じてバイタリティの高い方が多いと思います。母国を離れ、日本という外国に身を置き自己実現のために仕事をするということは、そもそも大変な勇気と行動力を伴うことです。当社で働く外国籍社員の方たちは、そのバイタリティと相まって高い専門性と即戦力性を兼ね備えていますので、周りのメンバーたちを巻き込みながらそれぞれの業務を推進してくださっています。その意味でも非常にポジティブな影響を与えてくれる存在だと思っています。 ―その逆に、苦労したことや大変だったことはありますか？ 社内公用語は日本語ですので、業務上必要な最低限の日本語スキルは必要としており、若干ではありますが言語の壁があることも事実です。当社では、そうした壁を少しでも取り払えるような取り組みをさまざまな方面で進めているところです。その一つが、日本語、韓国語、英語の語学講座の提供です。全社員を対象に受講希望者が参加できる形を取っており、就業時間中の受講も可能としています。この取り組みと並行してNAVERグループの自社開発翻訳ツールも導入しています。非常に精度が高いツールですので、日本籍社員と外国籍社員間でのメール文のやりとりなども、このツールを使うことで基本的には問題なく行うことができています。また、より円滑なコミュニケーションを図るための仲介役として、専門の通訳翻訳士も自社で採用しています。韓国のグループ会社とやりとりする際や社内ミーティングでも必要な場合は通訳士を介して意思疎通を図っています。また、外国籍社員について配慮すべきことで言うと、ビザの対応や長期間母国に一時帰国する場合の対応などが挙げられます。例えば母国で暮らす家族が病気になってしまい、急遽帰国したいといった緊急を要する場合には、速やかに帰国できるよう人事の方でサポートを行っています。弊社の働き方はリモートワークがベースとなっていますが、緊急対応などで出社が必要だと判断した場合に翌日には出社できるよう、居住地の範囲を定めるルールがあります。しかしながら、先にお伝えしたようにご家庭の事情により海外からのリモートワークが必要な方については長期の一時帰国を認めたり、日本国内であっても同様の理由で遠方からリモートワークをしている実績もあり、弊社は「働く場所や居住地に左右されず、社員の状況や多様な価値観に合わせて働き方を選択できる体制」を取り入れています。 社内に広がる、丁寧なコミュニケーションの輪。 ―外国籍社員の採用後に得られた効果や変化について教えてください。 全体として、日本籍社員が外国籍社員と丁寧なコミュニケーションを取ろうとする姿勢が醸成されていると思います。例えばITエンジニア職の場合、Slackなどのビジネスチャットツールを使って日常的にやり取りをしますが、その中で少し難しい日本語が出てきた時に英語に置き換えて分かりやすく説明してあげるといった具合です。元々彼らが使う専門用語は英語が多いので、日本籍のITエンジニアは自分たちが持ち得る知識をもって、相手の分からない部分を速やかに紐解くことができるようです。テキストでのやり取りに限らず、同様のシチュエーションが会話の中で起きた場合も、必要に応じて日本籍社員が外国籍社員に寄り添うコミュニケーションが行われています。このように、社内のあらゆる場所で良好な関係性を育むことができているのは、温厚で思いやりにあふれる日本籍社員の存在あってこそだと自負しています。コミュニケーションの話で言うと、最近はオンラインでの懇親会やランチ会、飲み会も活発に行われています。飲み物だけでなく料理も楽しんでもらえればと思い、オンラインフードデリバリーの種類も充実させました。金額に上限はあるのですが、費用は当社が全額負担しています。新たに入社したメンバーにとっても、歓迎会や入社月の近い社員同士の懇親会などを通じて親交を深められる場となっています。 ―G Talent を導入いただいたご感想をお聞かせください。 GTalentからは、2021年に外国籍のITエンジニア職2名をご紹介いただき採用に至りました。サーバサイトとiOSのエンジニアで、それぞれベトナムと中国出身の方です。GTalentは外国籍ITエンジニアに特化した転職エージェントであるがゆえに、その他のエージェントではリーチできないような、即戦力となる外国籍IT人材を集めてご紹介くださいます。当社をご担当くださっているコンサルタントの方は、求めるスキルや経験はもちろんのこと、我々のビジョンや社風をしっかり理解した上で最適な候補者を選び取り、採用に至るまでのプロセスを伴走し、全面的にサポートしてくださいました。優秀なITエンジニアの獲得は非常に競争の激しい世界ですが、その中で高い成約率で採用できたのは、我々と候補者の架け橋となるべく、双方との丁寧なコミュニケーションを通じてご尽力くださったコンサルタントの方のおかげです。最適なマッチングを実現していただき、ありがたいかぎりです。 一人一人の個性を大切に、多様な人材が活躍できる環境を今まで以上に整えていきたい。 ―今後の展望についてお聞かせください。 国籍、人種など生まれ持った属性や性の多様性など、一人一人の個性を大切にしながら、多種多様な方たちが活躍できる環境を今まで以上にしっかり整えていきたいと考えています。また、先にもお伝えしたように、当社は親会社がアメリカ、グループ会社が韓国にあり海外拠点とのつながりも強いので、グループ会社間での交流を深めていくことで社員のさらなる成長機会を創出できると思っています。例えば、グローバル単位のプロジェクトを立ち上げて一緒にサービス開発を行ったり、各国で働くエンジニアを集めてグローバルな社内技術カンファレンスを行い、最新技術の活用事例を発表するなどの機会を実際に生み出すことが出来れば面白い展開が期待できると思いますし、ひいては、全社としての成長にもつなげていくことができると思います。実現するためには無論我々の努力が必要ですが、GTalentの皆様にもIT人材市場の潮流などについてご教示いただきながら、共に成長していけたら嬉しく思います。今年度もエンジニアを中心に人材採用を行う予定ですので、引き続きお力添えいただけますと幸いです。 ―最後に、外国籍人材の採用を検討されている企業の方にメッセージをお願いします。 企業によって、外国籍人材の採用を検討するきっかけはさまざまあると思いますが、事業内容を鑑みた時に、外国籍人材を活かせる余地が少しでもあると思うなら、前向きに進めていかれた方が享受できるメリットは多いと思います。とはいえ、初めて採用するとなると懸念事項もいろいろと出てくるのではないかと想像します。そこで一つおすすめしたいのが、日本の文化にも馴染みがあって日本語もある程度堪能な方を、まずは1人採用してみることです。日本での就業経験があるとなお好ましいと思います。我々も、1人目の採用はそうやってスタートしたのですが、ミスマッチがないと思いますし、実際一緒に働いてみたら、国籍の違いで困ることもほとんどありません。もし何か起きたとしても、相互理解を深めることで解決策を見出していくことができます。もう一つ付け加えるとしたら、他社の採用事例を確認することも有用だと思います。人事担当者同士で互いに学び合えることもあると思いますので、何かあれば、ぜひお気軽にご連絡ください。我々の経験からお伝えできることがあれば喜んで共有させていただきますし、逆に、皆様の採用についてもご教示いただきたいです。情報交換を通じて、共に成長していけたら無上の喜びです。 インタビューを終えて 外国籍人材の採用により、経営に多角的な視点を取り入れ、海外とのネットワークを強化しているLINE Digital Frontier株式会社。組織の中長期的な成長のために、外国籍人材採用を検討している企業様は、ぜひ本記事をご参考いただければ幸いです。G Talent/GitTapでは、企業様のグローバル人材採用をご支援しております。各サービスの詳細は、下記バナーからご覧いただけます。またエンジニア採用の悩み、グローバル採用のコツなどございましたら、お気軽にご相談ください。

G Talent/GitTapでは、グローバル人材の採用を通して、多くの企業様を支援させていただいています。技術者の採用難が加速する昨今、突破口として注目されている「グローバル人材採用」。感度の高い企業は本格的に導入をはじめ、採用市場の変化に対応することで、事業を拡大させています。本シリーズではグローバル人材採用・活用のヒントをお届けするため、グローバル人材採用の先進企業4社に採用の実情・取り組みを伺いました。第一回目となる今回は、企画・設計・デザイン・開発まで一貫したDX推進支援を提供する「株式会社モンスターラボ」採用チームの金澤様にお話を伺いました。「多様性を活かし、テクノロジーで世界を変える」をミッションに、 設立当初より、外国籍メンバーを積極採用―貴社の事業内容について教えてください。当社は「多様性を活かし、テクノロジーで世界を変える」をミッションに、デジタルコンサルティング事業を主軸とした事業を展開しています。ストラテジー、デザイン、テクノロジー、データをアプローチの４本柱としながら、クライアント企業の業界・サービス領域に関らず最適な課題解決策を見出し、企画から設計・デザイン・開発に至るまで一貫してDX推進のサポートをワンストップで価値提供を行えることを強みとしています。国籍、文化、バックグラウンドに関わらず、志の高い人材がチーム一丸となって、イノベーティブなサービスや事業を生み出すグローバルテックカンパニーとなることを目指しており、2022年4月１日現在で「20の国と地域、32都市」に拠点を構え、1300人以上の従業員が世界中で活躍しています。―外国籍社員を採用するきっかけは何だったのでしょうか?2006年に当社を設立した代表の鮄川(いながわ)は、国籍や人種を問わず、多様な人材が自らの能力を最大限生かせる職場環境を作っていきたいという考えを持っていました。そのため、日本オフィスでは外国人人材の採用を意図的に強化したというよりは、当初から国籍などによって人材を区別することなく、日本人社員と同様に外国籍社員を採用してきたという感じです。現在(2022年4月１日時点)日本オフィスの正社員は200名以上で、外国籍社員の比率は18%、エンジニア部門のみでは56%が外国籍社員です。アイルランド、インド、オーストラリア、スペイン、チェコ、フィリピン、ブラジル、フランス、ベルギーなど、24ヶ国のメンバーが在籍しており、元々日本で就業していた方が大半ですが、バングラデシュで日本語を勉強したのち当社への新卒入社をきっかけに来日した方もいます。最大のメリットは、幅広いアイデアや考えを得て、多くの可能性を見いだせること。―外国籍社員を採用するメリットはどんな点にありますか?多様なバックグラウンドや価値観を持ち、アプローチがそれぞれに異なるメンバーが在籍していることによって、幅広いアイデアや考えを得られますし、多くの可能性を見出せることは大きなメリットだと思っています。技術の発展スピードや普及の状況は国によってさまざまですが、先進的な国からの最新情報やトレンドを掴みやすいこともメリットの一つと言えます。企業文化で言うと、先日外国籍のテックリードと共に採用面接に同席した際ちょっとした発見がありました。外国籍の候補者の方から、「御社の社風は、日本的ですか?それとも、グローバル色が強いでしょうか?」というご質問があった際、テックリードは、「当社は、グローバルな働き方、考え方が根ざしている企業だと思います」と回答していたんですね。「多様性を活かす」ことは当社が創業以来大切にしているグループミッションですので、現場で働く外国籍メンバーがそのように感じてくれていることを嬉しく思いました。―その逆に、苦労したことや大変だったことは何かありますか?技術的なディスカッションを英語で行うことも多く、オフィス内ではさまざまな言語が飛び交っていますが、クライアントは日本企業が中心ですので、やはり日本語でのやりとりが必要不可欠になってきます。JLPT(日本語能力試験)などの資格に基づく基準は設けていませんが、現段階では、日本のクライアントとのコミュニケーションを図れるレベルの日本語スキルを採用の必須条件の一つとしています。とはいえ、言語の壁とカルチャーギャップについてはやはり取り組みが必要で、さまざまな方面で工夫を取り入れているところです。社内ではSlackでコミュニケーションを取ることが多いのですが、重要事項を日本語で掲載する際を含めて、情報の見逃しや思い違いが起きないように、同時翻訳できる仕組みを導入しています。月1回、全社員が集まるミーティングは基本的に日本語で行われますが、日英の同時通訳者を入れるなどして外国籍社員に対するサポートを行っています。そのほか、社内ポータルサイトを日本語、英語の二言語で展開しており、社内ルールや各種申請手続きの手順などを掲載しています。また、外国籍社員がプロジェクトの困りごとなどについて相談できるオンラインミーティングを週1回開催しています。ミーティングと言っても、コーヒーチャットのようなカジュアルな雰囲気の中、ふるさと納税など日本独特の取り組みについてなど業務以外のことも含めて、各自が疑問に思うことを気軽に聞ける場になっています。日本語学習については、福利厚生の一環としてオンラインレッスンを提供しており、JLPTを取得したい方には、合格した場合のみとなりますが、資格取得制度により当社が受験費用を負担する形を取っています。本質をつき、率直なコミュニケーションがはかれる外国籍メンバーの存在は、会社にとっての財産―外国籍社員の採用後に得られた効果や変化について教えてください。外国籍社員を採用するメリットについてのご回答でもお伝えしたように、多様性に富むメンバーが混ざり合うことによって、幅広いアイデアや考えを持ち寄りながら、多くの可能性を見いだせることが一番の効果になっていると思います。外国籍社員の方はコミュニケーションの取り方やアプローチの仕方が率直な傾向にあるので、誤解を生むことなくスムーズな意思疎通を行うことができます。本質を突くがゆえのシンプルなコミュニケーションが図れるという意味でも、彼らの存在は会社にとっての財産になっていると思います。―G Talent を導入いただいたご感想をお聞かせください。当社を担当してくださっているコンサルタントの方は、終始一貫して細やかなコミュニケーションを通じて、採用活動を全面的にサポートしてくださっています。外国人ITエンジニアに特化した転職エージェントならではの強みを活かし、私たちが求める人材像にマッチした素晴らしいITエンジニア6名をご紹介いただき内定まで進めることができました。人材採用の入り口となるスクリーニングや弊社ビシネスやポジション案内を丁寧にコンサルテーションしていただいているが故に採用に至っていると感じております。ささやかではございますが、2021年度上期の社内表彰において特別賞をご用意し、感謝の気持ちを込めて、優良な人材紹介エージェントであるGTalentにお贈りさせていただきました。多様性が生み出す力で世界に挑戦するべく、さらなる成長を目指していきたい。―今後の展望についてお聞かせください。2021年、当社は「Monstarlab」として、グローバルでブランドを統一することで、よりボーダレスな組織へと成長しました。それと同時に、中長期的な視点で当社事業のグローバル化の推進、競争力強化、サービス価値向上のため、ホールディングス体制への移行を図りました。今後は世界各地の拠点間での連携を強化していきながら、多様性が生み出す力で世界に挑戦するべく組織拡大を図り、さらなる成長を目指していく考えです。さまざまなバックグラウンドを持つ全ての社員やポテンシャルのある候補者の方に対して、平等な就業環境を提供していくために、ダイバーシティ&インクルージョン推進の取り組みにも尽力し、グローバルワンファームとしての地盤を固めていきたいと思います。今年度は日本オフィスでも採用人数をさらに増やしていく予定ですので、引き続きGTalentを通じた出会いを期待しています。―最後に、外国人人材の採用を検討されている企業の方にメッセージをお願いします。育った環境や文化の異なる多様な国の方たちと共に働くことは、圧倒的な視野の広がりやイノベーティブなアイデアなど、さまざまなメリットをもたらしてくれると思います。働き方に対する考え方も国によって違うので、学ぶところは大変多いです。仕事の効率化一つとっても、デジタル化が進む今日もなお、紙とハンコの文化は日本特有の文化として根強く残っていますが、海外にはそもそもハンコがなかったりします。意思決定や提案方法などアプローチの仕方も、日本と海外とでは異なる部分が多いです。どちらが良い悪いというのではなく、日本とグローバルの強みと弱みをさまざまに比較・精査しながら、最良の選択をし、組織変更に活かしていけることも、外国人人材を採用するメリットの一つではないかと思います。インタービューを終えて「柔軟な組織づくり」は優秀な人材を惹きつけ、企業競争力を強化します。グローバル人材採用を通じた組織・事業拡大を目指す企業様は、ぜひ本記事をご参考いただければ幸いです。G Talent・GitTapでは、企業様のグローバル人材採用をご支援しております。エンジニア採用の悩み、グローバル採用のコツなど、下記よりお気軽にご相談ください。 G Talentに関するお問い合わせはこちら GitTapに関するお問い合わせはこちら

There is a serious shortage of IT engineers in Japan. Engineers needed the most include cyber security, machine learning and cloud engineers. For international IT engineers who wish to work in Japan, there are more opportunities in these sectors.Moreover, language requirements and cultural etiquette are less important in these sectors. Learn IT skills in demand, and land a job that offers attractive working conditions and pays well. Read this article in Japanese. IT skills in demand in Japan in 2022 Cyber security The demand for cyber security engineers is significantly increasing. In 2021, the domestic market value was 1,135.7 billion yen with a growth rate of 13.4%. The growth rate is projected to increase, given the acceleration of remote work and the current social conditions. If you are a security engineer, you are likely to have many job opportunities in Japan.   Useful certifications for security engineersRegistered Information Security Specialist Examination: A qualification to prove your expertise in information security, offered by IPA. After the qualification is obtained, you are eligible to apply for a national certificate for Registered Information Security Specialist.CISSP: A qualification to prove your expertise in information security, offered by (ISC)², International Information Systems Security Certification Consortium. Cloud As more and more internet services shift to cloud, the demand for cloud engineers is increasing. The market value of cloud computing was 2,875 billion yen in 2020 with a growth rate of 22%. In addition, the demand for public clouds, such as SaaS and IaaS, is especially high.More than half of the Japanese companies that provide cloud services use AWS. If you are an AWS engineer, you have many job opportunities in Japan.   Useful certifications for cloud engineersAWS certifications: A certificate to validate cloud expertise. AWS offers several levels: associate, professional and speciality. There are also certificates for those who are specialized in the fields such as network, data and machine learning.Google Certified Professional: A certificate to prove your expertise in Google cloud platform. Machine Learning The use of AI in services and products is now commonplace. The sales in automation services and personalised services are increasing rapidly.In 2019, the market growth rate of machine learning was 95%. As the use of machine learning will increase in the future, machine learning engineers will have many job opportunities in Japan as well. Useful certifications for machine learning engineersDeep Learning for ENGINEER: This is a certificate to validiate your knowledge and implementions skills in deep learning. It is offered by the Japan Deep Learning Association (JDLA). *The exam is available only in Japanese.Python 3 Certified Data Analyst Examination: A certificate to prove your advanced knowledge and skills in deep learning.  5G The market growth rate of 5G is projected to be 80.3% between 2020 to 2027. It is a field that is expected to create many job opportunities in the near future. Jobs related to 5G include embedded engineers, network engineers and IoT engineers. To work with 5G, the knowledge and skills in the development of embedded software and network are required.The article below explains the details of the 5G market in Japan and skills you need to be an engineer who works with 5G.5G market in Japan and skills you need to be an engineer who works with 5G Programming languages and developer tools in demand in Japan According to the research conducted by GitTap, the skills that are most in demand among Japanese companies are AWS, Python and JavaScript (January, 2022).AWS is a cloud computing service offered by Amazon. In Japan, more than half of the companies that provide cloud services use AWS. The market of cloud computing is expanding and the demand for AWS engineers is projected to increase. The article below explains programming languages in demand in Japan in detail. The programming languages in demand in Japan Summary International IT engineers have many job opportunities in Japan since there is a serious shortage of IT engineers. This is especially the case in some fields such as cyber security, cloud and AI. The following  jobs are some of the examples of jobs that are in demand in Japan. Python engineer Job Summary：Implement mathematical models, develop optimization algorithms, conduct software testing while working closely with professors. Salary：7M yen~ Learn More about This Job Automation engineer Job Summary：Develop and maintain automation platforms. Develop new automation products. Salary：7M yen~ Learn More about This Job CTO Job Summary：Chief Technology Officer for a financial system Salary： 8M yen~ Learn More about This Job GitTap is a job matching platform for highly skilled international IT engineers. The platform has many senior level jobs, which leads the average salary range of the advertised jobs to be 6-12M yen. There are also many remote positions available. The platform allows you to find a job efficiently by not only applying for positions but also getting scouted and conducting informational interviews. It is free to use, please feel free to register. Browse Jobs on GitTap G Talent is an employment agency for international IT engineers who wish to work in Japan. Bilingual consultants will assist you to land your dream job! To learn more about the service, please click the link below. Learn more about G Talent

日本国内では、年々ITエンジニアが不足しています。なかでもAIや5Gなどに関わる「先端IT人材」、サイバーセキュリティなど高い専門性をもつ人材が深刻に不足しています。エンジニアが特に不足している分野では、外国籍ITエンジニアが高給与・好待遇で転職しやすくなっています。ビジネススキル・日本語スキルより、ITスキルが重視される傾向にあるためです。ご自身の能力を評価してもらいやすいでしょう。本記事では、今後日本企業に必要とされるITスキルを紹介します。転職活動を有利に進め、キャリアアップを目指しましょう。2022年！今、日本企業はこの分野のIT人材を求めているサイバーセキュリティ新型コロナによるオンライン化や世界情勢の影響で、サイバーセキュリティに関するスキルがますます必要とされています。2021年の市場規模は、ツールとサービスを合わせて1兆1357億円。市場成長率は13.4%となっています。セキュリティエンジニアを求める企業は、今後さらに増えていくと考えられます。セキュリティエンジニアには、就職・転職チャンスが多い状況です。セキュリティエンジニアに役立つ資格情報処理安全確保支援士試験(SC)IPAが提供する、情報セキュリティ専門家の資格です。手続きを行うことで「情報処理安全確保支援士」の国家資格を取得できます。情報セキュリティマネジメント試験未経験の方、セキュリティエンジニアを目指したい方に役立つ資格の一つです。情報セキュリティに関する基本的なスキルが問われます。CISSP(ISC)² （International Information Systems Security Certification Consortium）による、情報セキュリティ専門家の資格です。参照：International Information System Security Certification Consortium　(https://japan.isc2.org/cissp_about.html)クラウドインターネットサービスはすっかりクラウド化しました。このクラウドに関する分野も、今日本国内で人材需要が急増しているIT分野の一つです。市場規模は2020年に2兆8750億円となり、前年と比べて22％増えました。なかでも、SaaSやIaaSといったパブリッククラウドの普及・成長は急速に広がっています。もはや国内でクラウドサービスを提供する企業のうち、半数以上は「AWS」を利用しています。AWSのほかにも、GCP、Azureなど、Web開発におけるクラウドインフラは、これから需要が高まる一方と言えるでしょう。参照：株式会社ＭＭ総研 (https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=500)クラウドエンジニアに役立つ資格AWS認定資格AWSに関する知識やスキルを認定する資格です。クラウド全般の知識を問う種類と、ネットワーク・データ・機械学習など専門分野に特化した種類があります。Google Certified Professionalグーグルクラウドプラットフォームに関するスキルを認定する資格です。機械学習機械学習を活用したプロダクト・サービスも、もはや社会にすっかり浸透しました。あらゆるものがインターネットに繋がり、様々なことが自動化・パーソナライズ化されています。こうした自動化プラットフォームの分野では、売上が著しく増加しています。2019年度には、市場規模が前年と比べて95.0％増加しました。機械学習はあらゆる産業に普及していき、それらに関する求人は、今後ますます増えていくはずです。AIエンジニアに役立つ資格E検定日本ディープラーニング協会（JDLA）が提供する資格です。ディープラーニングの応用スキルを証明できます。Python3エンジニア認定データ分析試験一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会が提供する、Pythonの基礎知識やデータ分析に関する資格です。ゲームゲームも近年マーケットが急速に拡大している分野の一つです。新型コロナの影響もあり、ゲームプロダクトの売上も急拡大が続いています。特に成長しているのは、オンラインプラットフォーム上で利用されているプロダクトです。スマホアプリやPCゲームなどの開発分野では、就職・転職チャンスが多い状況がまだまだ続くと言えるでしょう。ゲーム開発に携わるには、C#、C++、Unity、JavaScript、Ruby、Swiftなどがメジャーであり、加えてUnityなどのスキルも求められています。クラウドやアプリ開発など、今後需要が高まる分野のスキルもあると人材価値がより高まっていくはずです。参照：PR TIMES　(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000008865.000007006.html)5GIDCによると、2020年から2027年までの国内5G市場の年間平均成長率は80.3％と予測されます。今後成長が期待される分野です。5G関連のキャリアとしては、組み込み開発エンジニアやネットワークエンジニア、IoTエンジニア等があります。5G技術や機器の開発に携わるには、組み込みシステム開発や通信に関する知識が欠かせません。開発に携わるために必要なスキルは、下記記事で詳しく解説しています。5G and Its Impact on the IT Industry in Japan参照：IDC(https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ47845921)日本企業が求めるプログラミング言語・開発ツール外国籍ITエンジニア向けの求人を多数掲載している転職プラットフォーム「GitTap」の調査によると、現在募集が多いITスキルとしては以下があげられています。AWSPythonJavaScriptです（2022年1月）。AWS（Amazon Web Services）は、システム開発やサーバ構築などを行うためのクラウドコンピューティングサービスです。日本国内では、クラウドサービスを提供する日本企業の半数がASWを利用しています。クラウド市場は拡大しており、今後さらに需要が高まる言語の一つです。PythonやJavaScriptをはじめとした「学んでおくといいプログラミング言語」については、下記の記事で詳しく解説しているのでご覧ください。プログラミング言語ランキング！日本で高年収の言語はコレ日本企業が求めるITスキルまとめ  日本国内ではIT人材、特に高いスキルをもつ先端IT人材が不足しています。全般的にITエンジニアの需要が高まっているとはいえ、特に需要が高い分野では、より一層スキル重視の採用が多く、外国籍ITエンジニアが高い就業条件で就職・転職しやすくなっています。ハイスキルIT人材向け求人の例 Pythonエンジニア 概要：数理モデルの実装や最適化アルゴリズムの開発、ソフトウェアテスト。大学教授や社外顧問などと連携し、数理モデルを構築/改良。 年収目安：700万～ この求人を詳しく見る プロダクト開発エンジニア（自動化プロダクト）概要：システム運用の自動化プラットフォームの開発・改修。新規プロダクトの開発。 年収目安：700万～この求人を詳しく見る 最高技術責任者概要：金融システム開発の最高技術責任者。年収目安：800万～この求人を詳しく見る GitTapは、ハイスキル外国籍ITエンジニア向けの採用プラットフォームです。セキュリティからAIや5Gまで、高いスキルが求められる求人を豊富に掲載しています。応募・スカウト・カジュアル面談を利用でき、ご自身に合った方法で企業にアプローチできるのが特徴です。サービスの詳細は、下記からご覧ください。 GitTapを見る またG Talentは、外国籍ITエンジニア向けの人材紹介サービスです。バイリンガルITコンサルタントが、あなたにぴったりの求人をご紹介します。サービスの詳細は、下記からご覧ください。 G Talentを見る

WEBアプリケーションエンジニアとは、Webブラウザ上で動作するWEBアプリケーションを設計・開発するエンジニアのことを指します。 具体的なWEBアプリケーション例としては、 ・TwitterやFacebookのようなSNSアプリケーション ・Gmail・Yahoo!メールのようなメールアプリケーション ・ECサイトのようなオンラインショッピングサイト などがあります。WEBアプリケーションエンジニアとは、これらの設計・開発に携わるエンジニアのことです。 また、Webアプリケーションエンジニアの中でも、サーバーサイドを中心に開発する「バックエンドエンジニア（またはサーバーサイドエンジニア）」と、UI/UXを考慮しながらユーザーが実際に使う画面を構築していく「フロントエンドエンジニア（またはクライアントサイドエンジニア）」が存在します。 WEBアプリケーションエンジニアは、現在、ITエンジニアの中でも非常に需要が高まっている職種ですので、もし今この記事を読んでいるあなたがITエンジニアリング未経験なのであれば、目指してみる価値のある職種です。 本記事では、未経験からWEBアプリケーションエンジニアになるためのロードマップを解説いたします。 フロントエンドエンジニアとバックエンドエンジニアの違い 先ほど、WEBアプリケーションエンジニアには、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」が存在すると紹介しました。 両者の違いをざっくりと説明をすると、 フロントエンドエンジニアの役割：WEBの画面を作る バックエンドエンジニアの役割：WEBの裏側の機能や構造を組む なります。 下記の表に、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」の特徴をまとめました。 ◆「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」の特徴 フロントエンドは表側に関わるため「デザイン」と深い関わりがあり、バックエンドは裏側であるため「機能や構造」と深い関わりがあります。 「ECサイト」を例に業務を解説するならば、「フロントエンドエンジニア」はユーザーが直接目にするサイトのデザインを作り（UI/UX改善も該当する）、「バックエンドエンジニア」は、サイトの裏側の機能や構造を作るというような違いがあります。 同じWEBアプリケーションエンジニアでも、特性が異なる業務を担当することとなるので、自分はどちらに興味があるのかをしっかりと考えて、キャリアを選択しましょう。 WEBアプリケーションエンジニアの目指すべき道は「管理職」か「専門職」 エンジニアになるためのロードマップを解説する前に、WEBアプリケーションエンジニアのキャリアパスを紹介いたします。キャリアパスについて、下記の図にまとめたので、まずはご覧ください。 ◆WEBアプリケーションエンジニアのキャリアパス例 ① プログラマー（PG）：設計書に従い、プログラムを作成する ② システムエンジニア（SE）：顧客の要望を聞き、システム開発の提案、設計を行う ③ プロジェクトリーダー（PL）：プロジェクトの工数管理や進捗管理を行う ④ プロジェクトマネジャー（PM）：プロジェクト全体の責任者としてチームを統括する ※ スペシャリスト（SP）：ITやプログラミングの技術的な知識を極めて業務にあたる WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアをスタートする場合、まずはプログラマーになることが多いです。ここで求められることは、設計書に基づき忠実にプログラムを作成することです。プログラマーとして業務をこなしつつ、技術や知識、経験を積んでいきます。 プログラマーとして経験を積んだ後は、システムエンジニアの役割を担えるようになります。システムエンジニアは、要件定義を行いシステムの仕様書を設計することが仕事です。そのため、「仕様書への理解」や「システムなどに関する業務知識」が必要になってきます。 システムエンジニアの次のキャリアとして、プロジェクトリーダーがあります。プロジェクトリーダーは、プロジェクトの工数管理や進捗管理を行う役割があります。また、プログラマーやシステムエンジニアを束ねる役割を求められることもあります。より、「プロジェクトマネジメント能力」が必要になり、責任も重くなってきます。 プロジェクトマネジャーは、プロジェクト全体の責任者のことです。プロジェクト全体の工程を検討しつつ、進捗状況も把握する役割が求められます。プロジェクトにおいてさまざまな場面で判断を求められる役割であるため、幅広い業務・業界知識が必要になります。 スペシャリストは、ITやプログラミングの技術的な知識を極めた専門家的な役割です。高いレベルの知識や技術、過去の様々な経験をもとに、難しいプロジェクトなどに対応できることが求められます。トップレベルの「専門分野や技術の動向についての知識」やさまざまなプロジェクトに対応できる幅広い経験値が求められます。 上記のように、WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアを積んでいく場合、最終的には、「管理職」に進むのか「専門職」に進むのかで分かれるケースが多いです。どちらの道も豊富な開発経験や知識が要求されますが、一般的に、チームとして仕事を進めることにより魅力を感じるのであれば「プロジェクトマネジャー」、プレーヤーとして技術を極めたいのであれば「スペシャリスト」というように考えられています。 企業規模などにもよりますが、キャリア的に、プロジェクトリーダーまでは、目の前のことをコツコツと進めていくことで、ステップアップしていけることが多いです。ただ、プロジェクトリーダーの次のキャリアの「プロジェクトマネジャー」や高水準の知識や技術を持つ「スペシャリスト」になるには大きな壁があります。 その先に進むためには、「マネジメント能力」や「突出した技術的なスキルや知識」、また時には、この人に仕事を任せたいと思われる「人柄」なども必要になってきます。こちらも企業規模にもよりますが、年収的には、プロジェクトリーダーまでは500万円台が上限で、「プロジェクトマネジャー」や「スペシャリスト」になれば700万円以上を目指せるようになるため、ここがキャリアにおける分岐点になります。 IT未経験からWEBアプリケーションエンジニアになるためのロードマップ ここからは、「フロントエンドエンジニア」と「サーバーサイドエンジニア」のキャリア別に、IT未経験から転職を行うまでのロードマップを解説します。 結論から言うと、どちらも最終目標は、「ポートフォリオを作成すること」です。 ポートフォリオ：WEBサイトやWEBサービス、アプリケーションをまとめた作品集 ポートフォリオについてまだイメージがつかない方は、下記の記事を参考にしてみてください。プログラミングスクールに通っていた方が、作成したポートフォリオ作品がまとめられています。 参考記事：Webエンジニア転職に成功した2021年下半期ポートフォリオ5選（GLOCAL MISSON TIMES） ポートフォリオは自分のスキルを紹介する営業資料のようなものです。未経験で実務経験がない人であれば、自分のアピールするための実績を作成する必要があります。また、そもそもポートフォリオがないと面接を受けられない企業も存在します。 WEBアプリケーションエンジニアは技術職であるため、自分には熱意だけではなく確かなスキルがあることを証明するために、自身の実績をまとめたポートフォリオは作成しましょう。クオリティの高いポートフォリオを作成することができれば、転職の成功確率を高められるだけでなく、給与のアップにつながっていきます。 それでは、最終目標であるポートフォリオ作成を行うためのロードマップを見ていきましょう。 フロントエンドエンジニアのロードマップ ◆フロントエンドエンジニアになるための5つのステップ（ロードマップ） ①HTML/CSSについて学習する まずは、HTML/CSSの基礎学習を行いましょう。HTMLは、WEBページに表示される文字や画像を表示させる、ページの骨組みを作るものです。CSSは、文字の色や太さ、ページの背景色など、ページを装飾するものです。 HTML/CSSの知識があれば、簡単なWEBページが作成できるようになります。HTML/CSSの学習を行うのであれば、本を購入して学ぶのも良いですが、「Progate」や「Udemy」などのオンライン学習サービスを利用するのもおすすめです。 ②WEBサイトを模写する HTML/CSSの基礎知識が身についたら、実際に世にあるWEBサイトを模写してみましょう。実際に知識があっても、それが使えなければ意味がないので、学んだ知識を生きたものとするために、模写を行っていくことが有効です。ただ、模写したものは、ポートフォリオとしては提出できないことを念頭に入れておきましょう。 WEBサイトの模写については、下記の記事が分かりやすくまとめられているので、ぜひあわせてご覧ください。 参考記事：【初心者必見】模写コーディングのやり方（Blogly） ③JavaScriptについて学習する JavaScriptは、WEBサイトに動きを付けることができるものです。例えば、数秒ごとに画像がスライドしているものなどが該当します。JavaScriptの学習についても、HTML/CSS同様に、オンライン学習サービスを上手に活用することをおすすめします。 ④開発環境を整える HTML/CSS/JavaScriptを扱えるようになったら、いよいよポートフォリオの作成に移りますが、その前に開発環境を整える必要があります。 まずは下記のツールを用意しましょう。これらをきちんと整えることで効果的な開発環境を作っていくことができます。 Visual Studio Code：プログラミングのコードエディタ Git/GitHub：プログラムのソースコードを管理する（共有する）もの React：フレームワーク（開発するために必要な機能があらかじめ用意された骨組み） Linter：ソースコードが問題ないかを判断してくれるツール npm/webpack/babel：JavaScriptの開発ツール ⑤ポートフォリオを作成する 開発環境を整えることができれば、いよいよポートフォリオの作成に着手していきます。ここでは、模写ではなく、自分で考えたWEBサイトを作りましょう。ポートフォリオを作成する上で重要な点は、「ただ自分の作りたいものを作るのではなく、相手（採用担当者など）に自分のどんなスキルをアピールするか、という観点から作る」ことです。 例えば、技術について興味があるということをアピールしたい場合は、最新のプログラミング技術を使ってWEBサイトを作る必要があります。デザインについて興味があることをアピールしたい場合は、デザインやUI/UXに力を入れたWEBサイトを作ります。 ただ、自分がアピールしたい箇所と、転職したい企業が求めていることが違った場合は、企業が求めている内容をアピールできるWEBサイトを作る必要があります。 いかがでしょう？これがフロントエンドエンジニアになるためのロードマップです。それでは続いて、バックエンドエンジニアになるためのロードマップを見ていきましょう。 バックエンドエンジニアのロードマップ ◆バックエンドエンジニアになるための5つのステップ（ロードマップ） ①HTML/CSSについて学習する まずは、HTML/CSSの基礎学習を行いましょう。HTMLは、WEBページに表示される文字や画像を表示させる、ページの骨組みを作るものです。CSSは、文字の色や太さ、ページの背景色など、ページを装飾するものです。 HTML/CSSの知識があれば、簡単なWEBページが作成できるようになります。HTML/CSSの学習を行うのであれば、本を購入して学ぶのも良いですが、「Progate」や「Udemy」などのオンライン学習サービスを利用するのもおすすめです。 ②WEBサイトを模写する HTML/CSSの基礎知識が身についたら、実際に世にあるWEBサイトを模写してみましょう。実際に知識があっても、それが使えなければ意味がないので、学んだ知識を生きたものとするために、模写を行っていくことが有効です。ただ、模写したものは、ポートフォリオとしては提出できないことを念頭に入れておきましょう。 WEBサイトの模写については、下記の記事が分かりやすくまとめられているので、ぜひあわせてご覧ください。 参考記事：【初心者必見】模写コーディングのやり方（Blogly） ③Python/PHP/Rubyについて学習する こちらについては、全てを学習する必要はなく、どれか一つのプログラミング言語を選択して学習する形で大丈夫です。それぞれの言語の特徴を下記の表にまとめました。 ◆ Python/PHP/Rubyの特徴 選び方は、自分の興味のある企業が扱っている言語か？という観点で選ぶので良いかと思います。これらの言語の学習方法についてもオンライン学習サービスをうまく利用することをおすすめします。 ④開発環境を整える バックエンドエンジニアもフロントエンドエンジニアと同様に、まずは環境開発を整える必要があります。 下記のツールについての知識を付けることができれば、開発環境を整えることができます。 Visual Studio Code：プログラミングのコードエディタ Git/GitHub：プログラムのソースコードを管理する（共有する）もの Rails/Laravel：フレームワーク（開発するために必要な機能があらかじめ用意された骨組み） Linter：ソースコードが問題ないかを判断してくれるツール MySQL/SQL：データベース（データを蓄積するために必要） AWS：クラウドサーバー（ポートフォリオをインターネット上に公開する際に必要） ⑤ポートフォリオを作成する バックエンドエンジニアも、開発環境を整えることができれば、いよいよポートフォリオ作成に着手していきます。こちらについても、フロントエンドエンジニアと同様で、自分はどういう点をアピールしたいのか？企業から求められているものは何なのか？を念頭に置いてポートフォリオを作成しましょう。 以上が、WEBアプリケーションエンジニア未経験から転職するまでのロードマップです。エンジニアとしての転職・就職を目的とする場合、どちらも最終的には、ポートフォリオを作成することを目標とすることが望ましいです。 しかし、ただポートフォリオを作成しただけで、質の低いもの（エラーが出る、デザインが崩れている、コードが汚い）を作成すれば、逆にマイナス評価を受けてしまうので、そういった点は注意しながら作成しましょう。 WEBアプリケーションエンジニアになるためには、まず所属する企業業態を選ぶ 先ほど、ポートフォリオを作成する際は、興味のある企業が求めているものを念頭に置いて作成すると解説いたしました。しかし、そもそも転職する企業はどのように選べばよいのかを悩んでいる方もいると思います。 結論から言うと、WEBアプリケーションエンジニアとしてなりたいのであれば、まずは所属する「企業業態」選びから始めましょう。当たり前のことではありますが、入った企業先によって、その先のキャリアが大きく変わってきますので、この選択は非常に重要です。 ◆WEBアプリケーションエンジニアが所属する主な企業業態 Sler：企業のシステム構築を請け負った業務を行う SES：顧客先の企業に派遣され、そこで業務を行う 自社開発：自社サービスを開発して提供する業務を行う WEBアプリケーションエンジニアが活躍する企業形態を簡単に分けると、上記のようになります。これら各企業業態の特徴をまとめました、下記の表をご覧ください。 ◆WEBアプリケーションエンジニアが所属する主な企業業態の特徴 WEBアプリケーションエンジニアとしてどういったキャリアを進みたいのか、また自分の価値観といった観点から、どこを選択するのかを決めましょう。とりあえず未経験も募集しているからという理由で、企業を決めてしまうと後で後悔する可能性があります。よく考えて選びましょう。 「未経験歓迎」は注意が必要？転職する企業の選び方 入りたい企業の方向性を決め、ポートフォリオを作成すれば、いよいよ転職活動が始まります。しかし、ここで注意が必要なのは、「未経験歓迎」の企業です。一概に言えませんが、「未経験歓迎」の企業は、ふたを開けてみれば、開発のテスト業務や営業の同行といった、プログラミングスキルがあまり求められない業務ばかり対応することになるケースもあります。 プログラミングスキルがいらないからこそ、「未経験歓迎」になっているわけなので、そういった点はしっかりと見極める必要があります。 では、どういった企業がおすすめかというと、狙うべきは「未経験者」を募集していない企業です。そもそも募集していないのに、応募できないのでは？と諦める前に、興味があるのであればまずは応募してみることから道が拓ける場合もあります。 「未経験者」を募集していない企業には、「未経験者」も募集してしまうと応募が多くなり、採用担当者が対応できなくなるから、という理由で行なっていない企業もあります。ですので、実際に応募してみると、評価次第では面接に対応してくれるという企業も一定数存在するのです。 「未経験者」を募集していない企業の方が、開発業務に携われる可能性が高くなるので、気になる企業があるのであれば、臆せずチャレンジしてみましょう。 WEBアプリケーションエンジニアの平均年収は？ WEBアプリケーションエンジニアに転職するとなった際に、気になるのは年収ではないでしょうか？人材サービス大手dodaが公表しているデータによると、WEBアプリケーションエンジニアの平均年収は440.4万円です。 ◆WEBアプリケーションエンジニアの年収分布 出典：アプリケーションエンジニア（doda） 年収分布を見ると、300～500万円未満に集中しています。500万円以上になると徐々に割合は減っていき、年収700万円以上の割合は8％となり、1割を切っています。この分布図から分かる通り、500～600万円付近の間に壁があります。 この壁を超えるためには、ただ何となくキャリアを進めていくだけでは難しく、ITの知識やプログラミング能力、マネジメントスキルなどを磨いていく必要があります。 また、一般的には、同じWEBアプリケーションエンジニアでも、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」では年収の水準が多少異なり、「バックエンドエンジニア」の方が100万円近く年収が変わることも多いため、どちらのキャリアを選ぶかによっても、年収が変わってきます。 フリーランスは、年収が低いか高いかの2極化している？ WEBアプリケーションエンジニアとしてのキャリアを考える際、一度は、企業に属するのではなくフリーランスでやっていくということを考えたことがある方も多いのではないでしょうか？ 実際に、フリーランスの方が稼げるという声はよく聞きますが、未経験からいきなりフリーランスになっても、そもそも案件を取れずに稼げないことがほとんどではないでしょうか。 下記の図を見てみると、正社員に比べて、フリーランスの方が、「300万円未満」と「1,000万円以上」の割合が高くなっています。 ◆正社員とフリーランスの年収分布 出典：IT業界フリーランス実態調査第１弾を公開（PR TIMES） 正社員の方が、中間地の割合が高くなっているので、「安定した収入が欲しい」「ある程度収入が欲しい」と考えている方は、正社員になった方が無難であるといえます。 もし、「時間に縛られずに自由に働きたい」といった考えが強いのであれば、フリーランスは良い選択ではあります。しかし、「稼ぎたい」と考えてフリーランスになるのであれば、ある一定以上の知識や経験、実績が必要になります。 WEBアプリケーションエンジニアは人材不足！需要が高まっている理由とは 最後に、現在WEBアプリケーションエンジニアの需要が高まっている理由について解説いたします。ここには大きく分けると３つの背景があります。 ①IT技術の進化 ②IT人材の慢性的な不足 ③日本のIT教育の遅れ ①IT技術の進化 現在の社会では、IT人材技術の進化によりどんどんWebサービスが増加しています。身近なWEBサービスで言えば、オンラインバンキングやオンラインチャットといったWEBを介して利用するサービス、家電などのIoT（モノをインターネットでつなぐこと）が例として挙げられます。 IT技術を利用したいという点では企業も同じで、「DX推進」を行いたいと考えている企業が増えてきています。「DX推進」とは、IT技術データやデジタル技術を駆使して事業改革を行うことです。 「DX推進」は以前からよく耳にする機会が多いですが、下記グラフの「東京都の中小企業におけるDX実態」によると、東京都内の57.3％の中小企業が「DXを推進できていない」と回答しています。 ◆DX推進の状況 出典：東京の半数以上の企業「DX推進できていない」 予算不足と人材不足がネックに（Ledge.ai）より筆者加工 また、DX推進が進んでいない理由に、「人材が不足している」との回答が2番目に上がっています。 ◆DX推進が進んでいない理由 出典：東京の半数以上の企業「DX推進できていない」 予算不足と人材不足がネックに（Ledge.ai） このように、IT技術はどんどん進化していますが、それを上手く活用できる人材は不足しているというのが実情です。 ②IT人材の慢性的な不足 人材不足については、上記の話とも繋がってきますが、まずは経済産業省が2019年3月に出した「IT人材需給に関する調査」報告書から引用した下記の表をご覧ください。 ◆2030年にはIT人材が最大79万人不足する！ 参考： IT人材需給に関する調査（経済産業省）より筆者加工 この報告書では、2030年にはIT人材が最大79万人不足するとなっています。先ほど「人材が不足している」という回答がありましたが、2030年にはここまでのIT人材が不足する可能性があるのです。 こちらは、やはり少子高齢化による影響が大きいといえます。少子高齢化による労働人口の減少は、ITエンジニア業界にも大きく影響しています。 グラフを見ると、IT人材の供給はほぼ横ばいで推移していますが、不足人数は右肩上がりで上昇しています。日本では労働人口が減少している中、供給数をキープしているため、実質エンジニアなどのIT人材を職種として選ぶ人口の割合は増えていますが、まだまだ供給が追い付いていません。 下記グラフの「doda社」が出している求人倍率の推移をご覧ください。 ◆2021年7月の転職マーケット 出典：転職求人倍率レポート（2021年7月）（doda）より筆者加工 「IT・通信」の求人倍率は群を抜いて高いです。一時期は業界全体で求人倍率が落ちてきているものの、それも徐々に回復傾向にあります。こちらからも分かる通り、IT人材は深刻な人手不足が続いているのです。 ③日本のIT教育の遅れ 下記の内閣府のデータによれば、そもそも15歳の日本人の科学的・数学的リテラシーは欧米諸国よりも高く、ICT（情報通信技術）においては、日本のポテンシャルは低くないといえます。 参考データ：日本の学校教育の課題　内閣府 しかし、学校でICT（情報通信技術）を使う経験が少ないため、日本のIT教育水準は、諸外国に比べて低くなっています。日本人はITの基礎知識となる理数系の能力が高いですが、学生時代にITを使う経験に乏しいために、大人になった時に、ITが使えないという人が多い、というわけです。 ついに2020年から日本の小学校でもプログラミング教育が必須科目となりましたが、そもそも教える教師がICT教育に慣れていないため、日本のIT教育は世界各国と比べると、かなり遅れています。 しかし、進研ゼミ小学講座が実施した「2021年の出来事や将来に関する小学生の意識調査」の結果によると、「小学生がなりたい職業」の第4位に「プログラマー」がランクインしています。教育はまだまだ追いついていない中ですが、ITへの興味関心はどんどん浸透してきているといえるかもしれません。 ◆小学生がなりたい職業ランキング 出典：小学生がなりたい職業ランキング2021、ユーチューバーが総合1位に　僅差で2位は女子で1位のあの職業（ベネッセ 教育情報サイト） WEBアプリケーションエンジニアのまとめ WEBアプリケーションエンジニアは、継続的に非常に需要が高まっている職種です。あらゆる業界がIT人材の確保に乗り出しているため、IT人材の獲得競争が激化しています。このことで、金融業界や医薬品業界などのもともと給与水準が高い企業の採用数も増加しています。中には、年収200万～300万円アップを果たしたITエンジニアの転職事例もあります。 参考記事：転職で年収アップするITエンジニアが増加中、需要拡大が背景に（日経クロステック） しかし、WEBアプリケーションエンジニアとして年収1,000万円以上を目指すのであれば、ITやプログラミングの知識やスキル以外にも、＋αのスキルを身に付ける必要があります。年収を上げるためにフリーランスになる、というのも1つの手段ですが、やはり未経験からフリーランスになるのは難しいでしょう。 これはどの職業、職種にも言えることですが、目の前の業務経験をどんどん積んでいくというのが、WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアを進めるうえで重要なことです。何はともあれ、まずはエンジニアとして働くための転職を成功させなければ、キャリアは開けないので、転職を考えている方はぜひこの記事を参考にしていただければ幸いです。 最後に、弊社ではIＴエンジニアのための転職エージェントサービス「GTalent（ジータレント）」、企業と直接繋がることができるスカウト・求人情報サイト「GitTap」を提供しています。日本で働く外国人ITエンジニア、グローバルな環境を求める日本人ITエンジニアの方のために、様々な採用案件を取り扱っていますので、ぜひ「G Talent」「GitTap」のサービスページもご覧ください。 外国人ITエンジニアの転職・求人なら G Talent（ジータレント） 外国籍ITエンジニアに特化した採用プラットフォーム GitTap（ギットタップ）

DevOps engineers create solutions for improving the development speed of applications and systems as well as ensuring the stable operation of services. Being involved in both development and operations, they are responsible for a wide range of tasks, from developing and improving applications and systems to building and operating infrastructure environments such as the cloud. “DevOps” is a word coined from combining “Development” and “Operations”. To put it simply, it is an idea that the development side and the operation side cooperate to ensure speedier development, while also providing stable service operation. Due to the focus of DevOps on improving development speed, it is easy to confuse this with agile development, which will be explained later. Amongst all the different IT engineering jobs, to be a DevOps engineer requires a wide range of skills and plenty of experience. With a higher level of responsibility comes higher salary. The average annual income for a DevOps engineer is somewhere between 5 to 15 million yen, while the average for IT engineers in general is 4.52 million yen (※doda company survey). In the future, the demand for DevOps engineers is expected to rise, as the industry becomes more specialized due to increasing system complexity and more infrastructure environments transitioning to the cloud. This article provides a brief overview of what a DevOps engineer does and explains how you can become one too. DevOps engineers differ from infrastructure engineers A lesser-known position amongst IT engineers, the DevOps engineer is often compared to infrastructure engineers. This is because both are involved in tasks like server management. The table below provides a brief overview of the differences between DevOps engineers and infrastructure engineers, for you to get a good idea of what DevOps engineers do. ◆Differences between DevOps engineers and infrastructure engineers What sets a DevOps engineer apart from an infrastructure engineer is the former’s involvement in the development side. Both DevOps engineers and infrastructure engineers work on networks and servers, but DevOps engineers also engage in application and system development. You can think of DevOps engineers as one level beyond infrastructure engineers. This is why DevOps engineers must have more knowledge and experience than just infrastructure engineers. The No.1 role of DevOps engineers is automation Now let’s take a look at what DevOps engineers do. As explained earlier, DevOps is a concept born to “speed up development” and to “enable stable operation” of the system at the same time. What do DevOps engineers do to achieve these goals? Here are some of the specific roles DevOps play in the IT industry. “Infrastructure as Code (IaC),” essential for stable system operation Infrastructure as Code (IaC) means to get infrastructure settings written in code in order to automate the building process of the environment for operating and developing systems and software. In creating infrastructure, the task of typing all the commands according to a design can be extremely tedious and costly, especially as the scale increases. In addition, people cannot always avoid making little mistakes. Once infrastructure settings are written in code, all you need is just to execute it in order to automatically create an infrastructure environment. Also, executing the same code means you can reproduce identical environments at scale without the risk of human error. By allowing multiple servers to reproduce the same environment, problems caused by differences in infrastructure settings are less likely to occur. As a DevOps engineer, you want to achieve the stable operation of a system. Therefore, IaC is an important skill to keep in mind in order to minimize the workload and avoid human errors when creating infrastructure. However, you need skills for building the infrastructure to be able to practice IaC, which means more investment in acquiring those skills may be necessary. You may also need experience working as an infrastructure engineer. Build a CI/CD Pipeline to speed up development Building a CI/CD pipeline is a key skill for DevOps engineers who seek to “speed up” the development of applications and systems. A CI/CD pipeline is an automated set of steps required to practice CI/CD. CI/CD is a method of automating build, integration, testing, etc. to make software development faster and increase the speed before production. CI (Continuous Integration) is a method of automating code changes from build to test. CD (Continuous Delivery) is a method that allows software that has passed testing to be automatically released into a production environment. ◆ CI/CD pipelines Simply put, by building a CI/CD pipeline, the entire process of Build – Integrate – Test – Release – Deploy becomes automatic. Any changes to your code will be automatically applied to every step from build to test to deployment, thus reducing the lead time of your development process. By getting everyone on a development team to work with this pipeline, software release becomes much faster. CI/CD tools include on-premises and cloud types, with some examples being Jenkins and Drone for the on-premises and Travis CI and CircleCI for the cloud. DevOps engineers need to use different tools to build CI/CD pipelines depending on their objectives. “Knowledge of managed services” to reduce management cost and working time A managed service allows a company to outsource part of the operation management and maintenance of a serve. Stably operating a server is no simple task. From hardware procurement to equipment/line management to trouble handling, the operation management and maintenance of a server requires expertise offered by dedicated professionals, which can be quite costly. This is where managed services come in. By capitalizing on managed services, you can reduce the amount of work devoted to issues such as fault response and security measures. This allows for improved efficiency and ultimately leads to stable system operation. Since not all engineers in a company are knowledgeable about infrastructure, leveraging managed services to reduce management costs and work hours is an important task for DevOps. As you can see, being a DevOps engineer is not so much about working directly on products and services, but rather focusing on creating solutions to increase productivity for developers and operators. 2021 Roadmap for becoming a DevOps Engineer So, what does it take to become a DevOps engineer? This section is based on the article, “The 2021 DevOps RoadMap for Developers” which is another highly recommended read. Now, let’s take a look at the roadmap for becoming a DevOps engineer. There are 9 steps in total. ◆Roadmap for becoming a DevOps Engineer 1. Learn a programming language To be involved in system development, you need to know a programming language. If possible, become proficient in at least one of: Java, Python, or Ruby Each has its own characteristics. Java is generally an all-rounder in any environment, while Python is relatively simple and easy to understand. Ruby originated in Japan and thus more resources are available in Japanese. Its code is simple and easy to read, making it beginner friendly. 2. Understand different OS concepts This comes under the area of “Operations.” In the past, only system operation managers and support personnel were responsible for the OS and hardware. However, as DevOps engineers engage in both systems and infrastructure, OS-related knowledge is necessary. You need to be familiar with important systems such as process management, memory storage and file systems. 3. Learn server management For stable service operation, you must build a server to create a system and environment. More specifically, you need to monitor the operational status of applications/services and the usage of CPU, memory, and other resources; update the system, fix programs that need to be improved, and respond to failures. All of these require general knowledge of a server. 4. Learn about network and security The evolving technology nowadays allows for easy access everywhere on the web, which also means security challenges are on the rise. As poor security measures can lead to the leakage of important data such as customer information, it is critical to learn about network and security. Make sure to have basic but essential ones down, including DNS, FTP, SSL, etc. 5. Understand middleware and learn how to set it up Middleware is software that performs intermediate processing between an application and an OS in a computer. Examples of middleware are the web server, application server, and database management server. ◆About middleware Understanding the structure of a web server or application server, and learning how to set it up, will give you a better understanding of the system. Doing so allows you to proceed to the next step where you make the system operation more efficient and automate the building of the infrastructure environment. 6. Learn Infrastructure as Code (IaC) As explained earlier, Infrastructure as Code (IaC) means to have the infrastructure settings written in code in order to automate the creation of operation/development environments for systems and software. The benefits of IaC include no need to manually repeat the same process when creating a different environment, an easier grasp of current infrastructure and server configuration, and no need to manage procedures. 7. Learn CI/CD pipeline building tools Again, CI/CD is a method of automating build, integration, testing, etc. to speed up software development and to make it ready for release into production immediately. There are various tools for building CI/CD pipelines from open source to commercial ones. However, one tool cannot automate all of CI/CD, and it is common to create a CI/CD pipeline by combining tools that are appropriate for a specific development stage. This means you need to learn to use multiple tools. 8. Learn to monitor software and infrastructure In addition to middleware setup and deployment, software and infrastructure monitoring is another important role of DevOps engineers. Monitoring means constantly checking for anomalies or problems with the functionality of an application, network, server, OS, or middleware. There are already a variety of tools available for monitoring, so DevOps engineers need to be able to choose the right tool for their companies’ needs. 9. Learn about the public cloud The public cloud is a service that provides cloud computing environments such as servers, storage, databases, and software through the Internet to an unspecified number of users, including companies and individuals. These include Amazon Web Services (AWS), IBM Cloud, and Google Cloud Platform (GCP). Since there is no need to own a server in-house, the use of the public cloud is rapidly spreading nowadays, and many companies have already moved their servers to a cloud environment. As a DevOps engineer, you need basic knowledge of the public cloud. AWS and GCP are well known public clouds that you should get a grasp of. This is the 2021 roadmap for becoming a DevOps engineer. A DevOps engineer, being a type of IT engineer, of course needs a programming language. On top of that, you should also know how to work with various tools and infrastructures (especially the cloud). As mentioned at the beginning of the article, to be a DevOps engineer requires a wide range of knowledge and experience, and therefore it is a position one step beyond application engineers and infrastructure engineers. Sounds worth aiming for? “DevOps” is a model or concept, “agile development” is a development method As already explained, “DevOps” is a coined word that combines “Development” and “Operations”. The idea of DevOps was born from the contradiction between the development side and the operation side. While the former wants to develop applications and systems quickly, the latter wants to ensure stable operation. In other words, in order to make a system better, the development side generally takes a policy of “adding new features and updating existing ones.” On the other hand, the operation side often takes a policy of “if things are running stably, keep them as they are,” in order to consistently provide a comfortable experience to the users and to avoid troubles with systems and functions as much as possible. The concept of “DevOps” was born to bridge these contradicting interests. Now, “agile development” is a method that, when developing applications and systems, repeats the development process of “planning → design → implementation → test” many times in a short period of time. Once you have a rough idea of the system you want to create, you iterate through planning, design, implementation, and test, and release the system relatively early. After the system is released, you then repeatedly improve it based on feedback from users and clients. This allows for agility and flexibility in development. Agile development is the opposite of waterfall development. Waterfall development is a method in which the development process of “design → development → implementation → test” is divided into each stage and developed step by step. In this method, developers decide in advance all the functions and spec details to be installed in the system, then start development and complete one step after the other. Basically, you never go back to the previous stage, and thus systems and software are released only after the entire process is completed. In the past, this has been the customary strategy for many companies. However, it is common to discover improvements or to receive feedback from users after releasing systems or applications. Even with all the time spent during waterfall development, extra work is always necessary to use this method successfully.. As a result, more and more companies are adopting agile development because it is easy to respond to user needs when “planning → design → implementation → testing” is repeated over and over in a short period of time. Agile development is very compatible with “DevOps,” an idea that enables both speedier development and stable service operation. By incorporating agile development, DevOps engineers can “speed up development” while creating a mechanism that allows developers and operators to collaborate to achieve “stable service operation.” This is why this newer development method is currently in high demand. ◆The difference between agile development and waterfall development Source: Agile and DevOps Quality Assurance and Reliability By the way, the word DevOps first appeared in 2009 at a conference called “O’Reilly Velocity 09” hosted by O’Reilly. The term appeared in the presentation, “10 Deploys a Day：Dev and Ops Cooperation at Flickr” by John Allspaw and Paul Hammond, who were at the time engineers at an image-hosting service, Flickr. In this presentation, they proposed that the development side and the operation side can bring about fast development that deploys more than ten times a day by cooperating toward a common purpose. (*To deploy means to make the program usable.） DevOps Engineers are increasingly in demand as IT and DX advance Today, there is a growing demand for DevOps engineers. This is because, along with the progress of IT and the promotion of digital transformation (DX), there is a growing need for a shorter development period and flexibility in system development. As previously explained, development today requires companies to continue to improve their services after release using feedback from users. This makes for the rising demand for DevOps who can contribute in stabilizing operations while accelerating not only development but also improvement speed. According to the article, “Ask Hitachi, the Current Role of DevOps and DevSecOps in Large-scale Development“, the company has adopted the idea of DevOps. The article reports that DevOps is getting increasing attention due to many Japanese companies and organizations having begun to work on DX. DX is typically applied in new businesses, and therefore the business model is not clear, and the system specifications are not fixed. Thus, the idea of DevOps has been adopted because it is necessary to improve fixing the problems that come out after development and release, while also ensuring stable operation. In this way, the concept of DevOps is gaining more recognition regardless of whether it is a large company or a small- and medium-sized venture company. Moving forward, given that the demand for public clouds such as AWS and GCP will also increase, there will be more spotlight on DevOps engineers who provide expertise on these areas while also being able to engage with the development side. Summary Now you have it, an overview of DevOps engineers. The path to becoming a DevOps engineer is steep, given the wide range of knowledge and experience required. There is no correct way to become a DevOps engineer. However, if you are an inexperienced IT engineer with a goal of becoming a DevOps engineer, it is relatively easy to step up after gaining experience as an infrastructure engineer or a WEB application engineer. We offer two services for IT engineers: “G Talent“, a career transition service and “GitTap“, a scouting and job information website that allows you to contact companies directly. For foreign IT engineers working in Japan and Japanese IT engineers seeking a global environment, we offer a variety of recruitment opportunities. 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DevOpsエンジニアとは、アプリケーションやシステムの開発スピード向上とサービスの安定運用の両方を実現するための仕組みづくりをするエンジニアのことを指します。開発と運用の両方に関わることから、アプリケーションやシステムの開発・改善から、クラウドなどのインフラ環境の構築・運用まで、幅広い業務をこなすことが求められます。 そもそも「DevOps（デブオプス）」とは何かというと、「Development（開発）」と「Operations（運用）」を合わせた造語です。端的に言うと、開発側と運用側が協力し、アプリケーションやシステムの開発スピードを担保しつつ、サービスの安定運用も実現させるという考え方です。開発スピードを上げるという点からアジャイル開発と混同されやすい考え方ですが、こちらは後ほど解説いたします。DevOpsエンジニアは、ITエンジニアの職種の1つとして挙げられますが、ITエンジニア未経験からいきなり目指せる職種ではなく、幅広いスキルの獲得や豊富な経験を積む必要があります。その分、年収は500万円～1500万円が相場であり、ITエンジニアの平均年収452万円（※doda社調べ）と比較すると高い傾向があります。今後、システムの複雑化やインフラ環境がクラウドなどへの移行により専門的な分野が増えていくことが予想されるため、ますますDevOpsエンジニアの需要は高まると考えられます。この記事では、今注目されているDevOpsエンジニアの概要に触れつつ、どのようにしたらDevOpsエンジニアになれるのかを解説していきます。DevOpsエンジニアは開発に関わるという点でインフラエンジニアと異なるDevOpsエンジニアは、ITエンジニアの職種の中でもあまり聞きなれない職種ですが、インフラエンジニアと比較されることが多いです。理由としては、どちらもサーバー管理などに携わる職種であるためです。DevOpsエンジニアとインフラエンジニアの違いを簡単に表にまとめましたので、まずは下記を参考にしながら、DevOpsエンジニアのイメージを掴んでください。◆DevOpsエンジニアとインフラエンジニアの違いDevOpsエンジニアとインフラエンジニアの違いを端的に言うと、アプリケーションやシステム開発まで携わるかどうかという点です。DevOpsエンジニアとインフラエンジニアのどちらもネットワークやサーバーに関する業務を行いますが、DevOpsエンジニアはそれにプラスして、アプリケーションやシステム開発まで関わります。つまり、DevOpsエンジニアはインフラエンジニアの先のキャリアだと考えるとイメージしやすいでしょう。そのため、DevOpsエンジニアはインフラエンジニア以上に、知識や経験が求められる職種です。DevOpsエンジニアが担う役割はズバリ自動化！ここからは、DevOpsエンジニアに求められる役割を解説していきます。先ほど解説したように、DevOpsとは、開発の「高速化」とシステムの「安定運用」実現するために生まれ経考え方ですが、実際にそれを実現するDevOpsエンジニアはどんな役割を求められるのでしょうか？ここからは、DevOpsエンジニアの役割について具体的に説明いたします。システムを安定運用させるために必須「インフラのコード化」インフラのコード化とは、コードでインフラ設定を記載しておき、システムやソフトウェアの実行環境や開発環境の構築作業を自動化することです。インフラ構築における、用意した設計書にしたがってコマンドを打っていくという作業は、規模が大きくなればなるほど非常に手間がかかり、莫大なコストと工数が必要になります。また、人の手で作業を行う場合、どうしてもヒューマンエラーが起こりやすいという問題点もあります。仮に、インフラ設定を一度コードで記述してしまえば、あとはコード実行するだけでインフラ環境を自動で構築できます。また、同じコードを実行するので、大量のサーバーを構築する際にもヒューマンエラーもなく、同じ環境を作ることができるのです。複数のサーバーで同じ環境を再現できることとで、インフラ設定の差異に起因した問題が起きづらくなります。システムの「安定運用」を実現させたい、DevOpsエンジニアにとって、インフラ構築時の工数削減とヒューマンエラーをなくすことのできる、「インフラのコード化」は押さえておくべき重要スキルです。ただし、インフラのコード化を行うためには、インフラ構築のためのスキルが必要で、スキル習得などの学習コストがかかります。さらにインフラエンジニアとしての業務経験が必要となる場合があります。開発を高速化させる「CI/CDパイプラインの構築」アプリケーションやシステム開発の「迅速化」を目指すDevOpsエンジニアにとって、CI/CDパイプラインの構築は最重要スキルです。CI/CDパイプラインとは、CI/CDを実践するために必要な一連のステップを自動化したものです。このCI/CDとは、ソフトウェア開発を高速化するため、ビルドやインテグレート、テストなどを自動化し、すぐに本番環境にリリース可能な状態にする手法のことです。CI(継続的インテグレーション)とは、コードに変更があると、ビルドからテストまで自動化する手法。CD（継続的デリバリー）とは、テストを通過したソフトウェアを自動で本番環境にリリースできる状態にする手法。 ◆CI/CDパイプラインつまり、CI/CDパイプラインを構築することで、ビルド → インテグレート → テスト → リリース → デプロイの一連のステップを自動化することができます。コードに変更があると、ビルド～テスト～デプロイまでのステップが自動化されるため、開発プロセスのリードタイムを短くすることができます。このことで、開発側の担当者全員が構築したパイプラインを活用することでソフトウェアのリリースを高速化できます。CI / CDツールにはオンプレミス型とクラウド型があり、オンプレミス型ではJenkins・Drone、クラウド型ではTravis CI・CircleCIなどがあります。DevOpsエンジニアは、用途に合わせてツールを使い分け、CI/CDパイプラインを構築する必要があります。管理コストや作業時間の削減につながる「マネージドサービスの知見」マネージドサービスとは、サーバーの運用管理・保守などの一部をアウトソーシングできるサービスを指します。サーバーを安定的に運用するためには、ハードウェアの調達から、機器・回線の管理、トラブル対応まで非常に幅広い業務が発生しますが、サーバーの運用管理・保守には専門的な知識を要するため、専門人材が必須でコストや負担が多くかかります。この負担を抑えられるのが、マネージドサービスです。マネージドサービスを使いこなすことができれば、障害対応やセキュリティ対策といったことに割く人員を減らすことができるので、業務の効率化が図れるため、結果的にシステムの安定運用につながります。社内にいるエンジニアの全員が、インフラに関する知識が豊富なわけではないので、上手くマネージドサービスを活用して、管理コストや作業時間を削減するというのもDevOpsエンジニアに求められる役割の一つです。DevOpsエンジニアに求められる役割は、自分で手を動かして作業をするというよりは、開発側や運用側が、より業務を遂行できるための仕組みづくりを担うことです。2021年版： DevOpsエンジニアになるためのロードマップここからは、実際にDevOpsエンジニアになるためには何をすべきかを解説していきます。なおこちらで記載する内容は、「2021年版: DevOpsエンジニアになるためのRoadmap」の記事を参考にさせていただきました。ぜひこちらの記事もご覧ください。では早速、DevOpsエンジニアになるためのロードマップを解説していきます。全部で9工程あります。◆DevOpsエンジニアになるためのロードマップ1.プログラミング言語を学ぶシステム開発を行うには、プログラミング言語を習得しておく必要があります。できれば、Java・Python・Rubyのどれか一つは押さえておきましょう。それぞれの言語の特徴として、Javaは基本的にどんな環境でも使える、Pythonは比較的シンプルで理解しやすい、Rubyは日本発祥のプログラミング言語のため、日本語での情報収集がしやすい、コードがシンプルで読みやすいことから初心者でも始めやすいといったことがあります。2.OSのさまざまなコンセプトを理解するこれは「Operations（運用）」の領域です。従来は、OSやハードウェアに関してはシステム運用管理者やサポート担当者だけが責任を持っていましたが、DevOpsエンジニアは、システムやインフラの両方に関わるため、OSなどの分野の知見も要求されます。プロセス管理やメモリストレージとファイルシステムなど重要なシステムについては勉強しておく必要があります。3.サーバー管理を学ぶサービスを安定的に運用するためには、サーバーを構築してシステムや環境を作る必要があります。具体的には、アプリケーションやサービスの稼働状況、CPU やメモリなどリソースの使用状況のモニタリングから、システムのアップデートや、改善すべきプログラムの修正、障害発生時の対応などを行う必要があるため、サーバーに関する全般的な知識を身に付けておく必要があります。4.ネットワークとセキュリティに関して学ぶ技術の進化によりさまざまなものと繋がれるようになった分、昨今はセキュリティ被害も増加の一途にあります。セキュリティ対策が不十分であれば、顧客情報などの重要データの流出につながるため、ネットワークとセキュリティに関しても学んでおきましょう。DNS、FTP、SSLなどの、基本的ですが必要不可欠なものについては必ず押さえておきましょう。5.ミドルウェアを理解しセットアップする方法を学ぶミドルウェアとは、コンピューター内のアプリケーションとOSの中間的な処理を行なうソフトウェアのことです。Webサーバーやアプリケーションサーバー、データベース管理サーバーがミドルウェアに該当します。◆ミドルウェアについてWebサーバーやアプリケーションサーバーの構造を理解し、さらに立ち上げる（セットアップする）方法を学ぶことで、システムについての理解が深まります。そうすることで、システム運用の効率化やインフラ環境構築の自動化を考えるステップに進んでいくことができます。6.インフラのコード化を学ぶインフラのコード化は、先ほど説明した通り、コードでインフラ設定を記載しておき、システムやソフトウェアの実行環境や開発環境の構築作業を自動化することです。インフラをコード化するメリットとして、「別環境を作る際にまた手動で同じ作業を行う必要がなくなる」「現在のインフラやサーバーの構成を把握することが容易になる」「手順書管理をしなくてもよくなる」というメリットがあります。7.CI/CDパイプライン構築ツールを学ぶこちらも先ほど説明した通り、CI/CDとは、ソフトウェア開発を高速化するため、ビルドやインテグレート、テストなどを自動化し、すぐに本番環境にリリース可能な状態にする手法のことです。CI/CDパイプラインを構築するためのツールは、オープンソースから商用のものまで色々ありますが、CI/CD全てを1つのツールで自動化することは難しく、開発工程に合わせてツールを組み合わせてCI/CDパイプラインを作るのが一般的であるため、複数のツールの使い方を覚える必要があります。8.ソフトウェアとインフラの監視手法を学ぶミドルウェアのセットアップやデプロイメント以外に、ソフトウェアとインフラの監視もDevOpsエンジニアの重要な役割です。監視とは、具体的に、アプリケーションやネットワーク、サーバー、OS、ミドルウェアの機能に異常や問題がないかを常時確認することです。監視を行うためのツールはすでに様々なものが提供されているので、DevOpsエンジニアはその中から適切なツールを、会社のニーズに合わせて選択できるようになる必要があります。9.パブリッククラウドについて学ぶパブリッククラウドとは、企業や個人など不特定多数のユーザーに対し、インターネットを通じて、サーバーやストレージ、データベース、ソフトウェアなどのクラウドコンピューティング環境を提供するサービスのことを指します。具体的には、AWS（Amazon Web Services）やIBM Cloud、GCP（Google Cloud Platform）などが該当します。自社でサーバーを保有する必要がないため、昨今、パブリッククラウドの利用が急速に普及しており、すでに多くの会社が、サーバーをクラウド環境に移行しています。DevOpsエンジニアにとってパブリッククラウドに関する基礎知識を学んでおくことは非常に重要です。有名どころの、AWS、GCPはチェックしておきたいパブリッククラウドです。以上が、2021年版のDevOpsエンジニアになるためのロードマップです。DevOpsエンジニアはITエンジニアの一種であるため、もちろんプログラミング言語を習得しておく必要がありますが、それだけでなく、さまざまなツールの扱い方やインフラ（特にクラウド）の知識が求められます。記事冒頭で説明した通り、DevOpsエンジニアは幅広い知識や豊富な経験が必要となるため、アプリケーションエンジニアやインフラエンジニアの先につながる職種といえます。その分目指しがいのある職種なのではないでしょうか？「DevOps」は仕組み、「アジャイル開発」は開発手法先ほど紹介したように、「DevOps」とは、「Development」と「Operations」を合わせた造語です。開発側のアプリケーションやシステムを迅速に開発したいという目的と運用側のシステムを安定的に稼働させたいという目的が相反するという背景から、DevOpsという考え方が生まれました。つまり、開発側は、システムをより良いものにしていくために、一般的には「新機能の追加、既存機能のアップデートをしていこう」という方針をとります。これに対して、運用側は、ユーザーがいつでも安心してサービスを利用できるようにするため、システムや機能にトラブルが発生することをなるべく避け、「安定して稼働しているものは、なるべくそのままの状態にしておく」という方針をとることが多いのです。この矛盾を解消するために生まれたのが「DevOps」という概念です。そして「アジャイル開発」とは、「素早い」や「機敏な」という意味があり、具体的には、アプリケーションやシステム開発を行う際、「計画→設計→実装→テスト」という開発工程を短い期間で何度も繰り返す手法です。作りたいシステムを大まかに決めた後は「計画、設計、実装、テストの反復（イテレーション）」を繰り返し、比較的早期にシステムをリリースします。システムのリリース後は、ユーザーやクライアントからのフィードバックをもとに、システムの改良を繰り返して行う流れであり、臨機応変・柔軟にシステムを作っていけることがメリットです。このアジャイル開発は、「ウォーターフォール開発」と対をなす開発手法です。ウォーターフォール開発は、「設計→開発→実装→テスト」という開発工程を、各工程に分けて段階的に開発していく手法です。ウォーターフォール開発の大まかな手順は、システムに搭載する機能や細かな仕様をすべて決めてから開発がスタートし、その後、1つひとつの工程をしっかりと完了させながら行う、というものです。「前の工程には戻らないこと」を前提に開発が進行するので、すべての工程が完了した後に、晴れてシステムやソフトウェアがリリースされる仕組みです。以前までは多くの企業がこの手法で開発を行っていました。しかし、システムやアプリケーションをリリースした際に、リリース後に改善点を発見したり、ユーザーからもっとこうしてほしいというフィードバックを受けることは日常茶飯事であり、ウォーターフォール開発で時間をかけて開発を行っても、後々、改修作業はどうしても発生します。このことから、「計画→設計→実装→テスト」を短期間で何度も繰り返すアジャイル開発は、ユーザーニーズに対応しやすいという観点から、この開発手法を取り入れる企業が増えています。そしてアジャイル開発は、開発スピード向上とサービスの安定運用の両方を実現する「DevOps」と非常に相性がいいです。アジャイル開発を取り入れることで、DevOpsエンジニアは、「開発スピード向上」させつつ、開発側と運用側が協力できる仕組みを作り「サービスの安定運用」を実現することができるため、現在需要が高くなっているのです。◆アジャイル開発とウォーターフォール開発の違い出典：アジャイルとDevOpsの品質保証と信頼性ちなみに、DevOpsはという言葉が使われるようになったのは、2009年に開催されたオライリー社主催の「O’Reilly Velocity 09」というカンファレンスです。このカンファレンスに登壇した、当時写真共有サービスFlickrのエンジニアであるJohn Allspaw氏とPaul Hammond氏が発表したプレゼンテーション「10 Deploys a Day：Dev and Ops Cooperation at Flickr」の中で、DevOpsが使用されていました。このプレゼンテーションの内容は、「開発側と運用側が共通の目的に向かって協力することで、1日に10回以上デプロイするような高速な開発を実現できる」というものでした。（※デプロイとは、簡単に説明するとプログラムを使える状態にすることです。）ITの進展やDX推進により、ますます需要が高まるDevOpsエンジニアDevOpsエンジニアは現在需要がどんどん高まっている業種です。理由としては、ITの進展やDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進とともにシステムなどの開発における開発期間の短縮、変更等への柔軟な対応が求められる傾向が強まっているからです。先ほども解説しましたが、現在はサービスをリリースした後も、ユーザーからのフィードバックを受けながらサービスをより良くしていくことが求められる時代であるため、開発だけでなく改善スピードも「高速化」しつつ運用の「安定化」に貢献できるDevOpsエンジニアの需要は高まっています。こちらの「日立製作所に聞く、大規模開発におけるDevOpsやDevSecOpsの現在地」の記事よると、日立製作所でもDevOpsという考え方が取り入れられることもあるようです。記事によると、DevOpsが注目されている背景として、日本でも多くの企業や組織が取り組み始めたDXがあるとされています。一般的にDXは新規ビジネスが主目的であり、新しいものを作るためにビジネスモデルが明確でなく、システムの仕様も固定的ではありません。そのため、開発後リリースしてからも、浮き彫りになった課題点を改善していき、安定した運用を行う必要があるため、DevOpsという考え方が採用されています。このように昨今では、大手企業・中小ベンチャー企業を問わず、DevOpsという考え方は注目され始めています。今後は、AWSやGCPといったパブリッククラウドの需要も伸びていることからも、そういった分野に精通しつつ、開発側にも関わることのできるDevOpsエンジニアはより一層されることが予測されます。まとめこの記事では、DevOpsエンジニアについて解説してきました。幅広い知識に精通しているかつ、豊富な経験が求められることから、DevOpsエンジニアになるための道のりは険しいです。DevOpsエンジニアになるための方法に正解はありません。しかし、ITエンジニア未経験者がDevOpsエンジニアを目指すのであれば、インフラエンジニアやWEBアプリケーションエンジニアで経験を積んだ後にステップアップするというのが、比較的なりやすい方法でしょう。弊社ではIＴエンジニアのための転職エージェントサービス「GTalent（ジータレント）」、エンジニアが企業と直接繋がることができるスカウト・求人情報サイト「GitTap」を提供しています。日本で働く外国人ITエンジニア、グローバルな環境を求める日本人ITエンジニアの方のために、さまざまな採用案件を取り扱っていますので、ぜひ「G Talent」「GitTap」のサービスページもご覧ください。外国人ITエンジニアの転職・求人なら G Talent（ジータレント）外国籍ITエンジニアに特化した採用プラットフォーム GitTap（ギットタップ）

ITエンジニア不足が深刻化する中、売り手市場が続いています。ITエンジニアの求人倍率は、2019年12月時点では4.7倍。新型コロナウイルスの流行により、2020年には2.5倍前後に低下したものの、2021年6月には3.1倍と再び上昇しています。ITエンジニアの採用が難しくなる中、SNSやダイレクトリクルーティングなどをはじめとした、企業からアプローチする採用方法が増えています。従来の「待ち」の採用では、候補者を集めにくくなっているためです。企業からアプローチする採用方法の中でも、注目を集めているのがカジュアル面談です。ITエンジニアと接触するまでのハードルが低く、候補者を集めやすいのが特徴です。しかし「本当に採用につながるのか」「進め方がわからない」など、疑問を抱える採用担当者様が多いのではないでしょうか。本記事ではカジュアル面談の基礎知識から具体的な進め方、成功のポイントをご紹介します。参照：【2021年8月】ITエンジニア採用のための最新動向情報！新規求人倍率・転職者の応募状況 (https://topics.type.jp/type-engineer/engineer-job-market-trend/2021-08/)「カジュアル面談」とは？カジュアル面談とは採用担当者とITエンジニアが気軽に参加できる、必ずしも選考を前提としない面談です。カジュアル面談が広まった背景には、ITエンジニアの採用難があります。激しい人材獲得競争の中採用を成功させるには、従来の採用方法だけでは十分ではありません。企業から人材にアプローチする「攻め」の採用方法を取り入れる必要があります。具体的な方法として、SNS採用・ダイレクトリクルーティング・リファラル採用・カジュアル面談などがあります。特にカジュアル面談は「応募まで至らないエンジニア」と接触できたり、職種にとらわれない採用ができるので、候補者を集めやすいのが特徴です。カジュアル面談で注意すること就職意欲が低いITエンジニアに面接同様の質問をすると、「面談なのに選考された」とマイナスな印象を抱かせてしまいます。カジュアル面談に参加するITエンジニアの多くは、社員と話して企業・仕事に関する情報を収集したいと考えています。一方的に質問をするのではなく、会話を通して情報を聞き出すのが重要です。またITエンジニアごとに異なる、参加目的にも留意しましょう。例えば外国籍ITエンジニアには、採用に進むためのネットワークづくり、OB・OG訪問としてカジュアル面談に参加する方が多くなっています。就職意欲が高いITエンジニアならその場で採用したり、特別な選考フローに案内した方が、少ない工数で確実に採用できます。各ITエンジニアに合わせた柔軟な対応が、カジュアル面談では重要です。参考：Background Information About Informational Interviews (https://www.livecareer.com/resources/interviews/prep/information-background)ITエンジニアのカジュアル面談の進め方＆ポイント  ここでは準備から面談の流れ、カジュアル面談の成功ポイントを解説します。準備カジュアル面談を成功させるには、ITエンジニアのニーズに合わせた柔軟な対応が欠かせません。まずはカジュアル面談の目的を明確にし、ITエンジニアのニーズを理解することからはじめましょう。1. 目的を明確にする「応募に至っていないITエンジニアに接触する」「カルチャーフィットを見極める」など、カジュアル面談の目的を明確にしましょう。具体的に決めておけば募集がスムーズです。 例）応募に至っていないwebエンジニアを採用するために、SNSの求人投稿に「いいね」したエンジニアの中で、3年以上の経験がある人材とカジュアル面談をする 2. 募集する 求人広告・公式HPなどの応募用フォームや採用プラットフォーム、SNSなど自社に合ったチャネルを選びましょう。 最近は、カジュアル面談機能をそなえた採用プラットフォームが増えています。従来の方法と組み合わせてカジュアル面談を取り入れられ、効果的に採用を進められます。 なかでもGitTapは、外国籍ITエンジニアに特化した採用プラットフォームです。求人広告はもちろん、カジュアル面談・スカウト機能がそろっています。スキル・日本語力が共に高いエンジニアが多数登録しており、即戦力エンジニアを採用したい企業に適しています。サービスの詳細は、下記よりご確認ください。 GitTapを詳しく見る 資料請求はこちら 3. 計画する アポがとれたら、まずはITエンジニアの経歴や希望職種を調べます。やり取りする機会があれば、カジュアル面談で知りたいことを聞いておくのも効果的です。 次にプロフィールを元に「誰と」「どこで」「いつ」面談するかを決定します。特にポイントとなるのが、「誰と」面談するかです。ITエンジニアは面談する相手との会話を通して、業務内容はもちろん、 どんな人と働くのか 社員がどんな志をもって仕事をしているか どんなキャリア設計が可能か を判断します。 人格・スキル共に優れた人物に同席してもらいましょう。ITエンジニアは、専門性が高い職種です。ITエンジニアからの質問に十分に回答できる、現場のエンジニアに面談してもらうのがよいでしょう。 次に、面談で聞きたい質問をリストアップしておきます。カジュアル面談では、質問の仕方をITエンジニアに合わせて調整します。すでに応募があったITエンジニアと面談をするなら、志望理由・経歴などを聞いてもOKです。「応募の前に一度会ってみたい」と考えているITエンジニアには、会話を通した魅力付けを優先しましょう。 質問例：働き方・志望理由を知りたい今の仕事のどんなところが好きですか。弊社にご興味をもっていただいたきっかけは何ですか。あなたにとって優秀なITエンジニアとは、どんな人物ですか？どんな人と働いてみたいですか。最近学んだ言語はありますか？ 質問例：経歴・実績を知りたい 今どんな仕事をされていますか。 これまで印象に残っているプロジェクトは何ですか。 5年後はどんな仕事をしていたいですか？ ○○(プロダクト名)をより良くするには、何が必要でしょうか。 面談をする 次に、面談の進め方をステップごとに解説します。各セッションの順番や時間は、ITエンジニアに合わせて適宜調整しましょう。 アイスブレーク まずは自己紹介からはじめます。会話を通して相手の緊張を解くのが大切です。また「面接ではないのでリラックスして話してほしい」など、面談の方向性を伝えましょう。面談に参加したきっかけや転職・就職活動の状況を聞いておくと、効果的な面談を行えます。 会社説明 ITエンジニアに合わせて会社説明をします。基本的にカジュアル面談では、採用担当者の発話が全体の6割~7割となるのが理想です。 しかし外国籍ITエンジニアをはじめ、積極的な対話・逆質問から情報を得たいITエンジニアには、解説が多くなりすぎると逆効果です。ITエンジニアに合わせて、発話の割合を5:5程度に調整しましょう。この場合魅力付けで重要になるのは、質問への回答や社員の人的魅力です。 逆質問＆質問 ITエンジニアによっては、カジュアル面談に際して多くの逆質問を用意しています。こちらからの質問だけでなく、質問の回答も十分に準備しておきましょう。 ITエンジニアからの逆質問例 現在はどんな仕事をされていますか？ 開発環境について教えてください 自分の仕事で誇りに思うことは何ですか？ このポジションに就くなら、知っておくべきトレンド・課題は何ですか？ どんなキャリアプランを描いていますか？ このポジションに就きたいITエンジニアに、どんなアドバイスをしますか？ 最も重要なスキルは何ですか？ これまでのキャリアについて教えてください。 もしこれまでのキャリアで何かやり直せるとすれば、何をしますか？ クロージング採用したいITエンジニアには、選考ステップをできるだけ早く案内しましょう。面談を終えるときに「ぜひ正式な選考に進んでいただきたいと思いました。いかがでしょうか？」など、声をかけておくのが理想です。メールで連絡する場合は、できるだけ当日中に送りましょう。双方の意向によってその場で採用を決めたり、特別な選考フローに案内することも可能です。また「今すぐは採用できない」「ITエンジニアの転職意向が高くない」場合は、今後も連絡を取りたい旨を伝えましょう。ITエンジニアの採用に欠かせない「カジュアル面談」とは？まとめ ITエンジニアの採用難が続く中、候補者を集めるには企業からアプローチする「攻め」の採用が欠かせません。カジュアル面談はITエンジニアとのタッチポイントを作りやすく、応募が集まらず悩んでいる企業に適しています。 カジュアル面談を成功させるポイントは、ITエンジニアのニーズ理解と柔軟な対応です。ITエンジニアの参加目的に合わせて、面談する社員や質問への回答など、念入りに準備をしましょう。 また採用担当者の負担を抑えてカジュアル面談を導入するには、採用プラットフォームが便利です。求人掲載・カジュアル面談・スカウトなどを組み合わせ、効果的な採用ができます。 GitTapは、ハイスキル外国籍ITエンジニアに特化した採用プラットフォームです。「Let’s talk」ボタンをITエンジニアのプロフィール画面で押すだけで、簡単にカジュアル面談を設定できます。さらに求人広告掲載・スカウト機能もそろっています。完全成果報酬型で、無料でご利用いただけます。今後のITエンジニア採用をスムーズに進めるために、新しいエンジニア採用をはじめてみませんか。 サービスの詳細は、下記よりご覧ください。 GitTapの詳細を見る

「日本人のエンジニアを採用できないから、外国人を採用してみよう」「外国人エンジニアをどのように採用すれば良いのか？」経済産業省のデータによると、2020年にはIT人材の不足者は日本国内で20万人に上ると言われており、多くの企業では日本人エンジニアを採用したくても、なかなか採用できない企業が多く、その不足を補うために外国人の採用を考え始めている企業も増えております。母国から、日本に来る外国人は勉強熱心でスキル意識が高い外国人が多いのですが、一方で日本語ができる人材はほとんどいないため、外国人の採用に二の足を踏む企業も多く、かといって日本人エンジニアの採用は厳しいため、多くの企業が悩んでいるのが実態です。しかし、社内公用語を英語にして外国人の受け入れやすい体制を作り、外国人ITエンジニアの採用を積極的に行う企業も出てきております。本日はG Talent（ジータレント）で人材コンサルタントを務める筆者が、外国人エンジニアを採用するための概要を解説します。日本で働く「外国人ITエンジニア」は過去１０年間で約３倍に！厚生労働省が公開している日本国内の外国人エンジニアの統計データを過去１０年分でまとめてみました。まずは下記のグラフ※をご覧ください。データ引用先：「外国人雇用状況」の届出状況まとめ　厚生労働省（平成29年）※過去10年分の「外国人雇用状況の届出状況まとめ」（平成20年～平成29年）よりグラフを作成◆情報通信業の外国人労働者数推移（過去１０年）過去に2012年だけは東北地方太平洋沖地震の影響により日本で働く外国人が減りましたが、それ以降も増え続け、2017年は2008年と比べると約３倍の5万2千人までに達しました。この背景には、日本人のITエンジニアが圧倒的に不足しており、ほとんどの企業で日本人のITエンジニアはなかなか採用できない状況にあります。その結果、企業はその不足分のITリソースを海外の人材に求めているのです。そもそもなぜ、日本ではITエンジニアが不足しているのでしょうか？それには４つの理由があります。日本でITエンジニアが不足している４つの理由2017年度の日本のGDPは546兆円にのぼり、世界第３位の経済大国でもあるにも関わらず、Googleやアリババのような世界を代表するIT企業が存在しません。その背景には絶対的なITエンジニアの不足があります。筆者はそれには4つの理由があると考えます。理由①少子化の影響最初の理由は「少子化の影響」です。下記グラフをご覧ください。人口を保つためには出生率が「2.0」以上必要になります。1970年代のベビーブームには2.14あった出生率が2016年には「1.44」まで減っております。日本ではITエンジニアを含めた、全ての産業を担う人材が絶対的に不足している状況なのです。◆出生数及び合計特殊出生率の年次推移下記グラフ引用先：内閣府ホームページ理由②日本のIT教育の遅れ下記のグラフを見ると、そもそも日本人の15歳の科学的・数学的リテラシーは欧米諸国よりも高く、ICT（情報通信技術）においては、ポテンシャルは低くはないことがわかります。図の引用先：日本の学校教育の課題　内閣府しかし、学校でICT（情報通信技術）つまり、授業においてITを使った経験に乏しいために、日本人のIT教育は、諸外国に比べても低くなっているのです。それを示す下記図をご覧ください。日本人は、ITの基礎知識となる理数系の能力が高いにも関わらず、学校の授業において、ICTの利用経験がないために、IT教育が諸外国に比べて遅れているのです。2020年から、ついに日本の小学校でもプログラミング教育が必須科目とされ、IT人材の拡充対策を行いますが、そもそも少子化の最中のために子供の絶対数は少なくなり、ITを支える人材の不足が解消することはありません。また2030年になり、ICT教育を身につけた子供達が将来、必ずしもITエンジニアになるとは限りません。なぜなら「営業」でも「人事」「経理」であっても、21世紀ではITスキルは多くの職種で必須スキルであり、プログラミング教育を受けた年代が成人になるころに、ITエンジニアの数が急激に増えるとは考えづらいのです。理由③日本ではITエンジニアの年収が低いアメリカや中国では、ITエンジニアの年収相場は高く1,000～2,000万円を稼ぎ出すエンジニアも珍しくはありません。しかし、日本においてのITエンジニアの年収相場は400～800万円であり、日本ではITエンジニアの年収が低いため憧れの職業というわけではなく、必然的にエンジニアを目指す人の総数にも影響します。下記の表は「日本とアメリカの年代別の年収分布」ですが、一目で年収相場の違いがわかります。表の引用先：IT関連産業の給与等に関する実態調査結果（PDF）◆日米のＩＴ人材の年代別の年収分布理由④日本人のIT離れ日本においては、SIerを頂点とした、ITゼネコンの多重構造になっており、下請けになればなるほど、労働環境は悪化し、単価も低く抑えられている実態があります。日本には”IT土建”という言葉があるくらい労働環境が悪く、IT業界は徹夜や土日出勤が当たり前という長時間労働が慢性化していました。参考記事：IT業界離れこういった構造は、若者のIT業界離れを引き起こしているのです。現に厚生労働省の資料によると20代で、IT業界で働いている人の割合は、10年前に比べると大幅に減っているのです。日本で働く外国人ITエンジニアは意識が高い人材が多いまず、日本人ITエンジニアで、最も不足しているのがクラウドエンジニアです。世界的に代表的なクラウドサービスとは、AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）であり、IT環境やITの導入が日本より進んでいる国から来ていることもあり、外国人ITエンジニアにはAWSなどのクラウドサービスの経験者が多い印象です。外国人エンジニアを採用できれば、クラウドエンジニアが不足する日本企業には大きなメリットになります。また、開発エンジニアに関しては、RubyやPHP、Pythonなど現在のWeb開発で主流のIT技術に接している外国人人材が多く、これらの言語は、Web開発ではもちろん、AIやビックデータの開発現場においても必須となっています。また、そもそも母国を出て、外国で働こうという人材であるため、外国人エンジニアは向上心が強いのが大きな特徴です。日本にいる外国人ITエンジニアは、仕事が終わると、勉強している人材がほとんどで、休みの日もITのイベントに出て最新のIT情報を収集するなど、とにかくスキルを向上させる意識が非常に高い傾向にあります。一方で日本人エンジニアは「エンジニア職なら、日本中どこにでもある」「職に困らない！どこでも働ける（雇ってくれる）」「内定は5社からもらったこともある」などのように、昨今の売り手市場意識が強い傾向にあり、生活に困ることはなく、そのためか向上心のある方が少ない印象です。この点は外国人と大きく異なります。日本人ITエンジニアの職場では、仕事の休み時間には仲間たちとゲームを楽しむ方が多いような現場も私は数社見てきました。このような開発現場の雰囲気は皆さまの周りでも多いのではないのでしょうか？ 一人ひとりの働き方があり、一概に良し悪しは語れませんが、日本人エンジニアと比較して外国人エンジニアの方が向上心が強い傾向にあることは揺るがない事実ではないかと思います。日本にいる外国人エンジニアは、休みの時間も惜しんでスキルの向上に努めており、とある開発現場では、外国人エンジニアを一人採用したところ、その意識の高さに、周りの日本人エンジニアも影響されて、勉強するようになったというエピソードもあります。ただし、外国人ITエンジニアは「会社」に就業するという意識は日本人より薄く、「仕事」に就業するという意識が強いため、日本人に比べて定着率が悪いのも事実です。優秀な外国人エンジニアほど、より良い待遇を求めて辞めてしまう可能性は高く、そのため企業側も定期的な面談を行い、目標設定を適切に行うなど、モチベーションを下げない工夫が必要です。また、日本人との交流イベントも非常に有効です。例えば、3月にはひな祭り、4月には花見など、日本の定番のイベントを行うと外国人社員は非常に喜びますし、日本人社員との交流のキッカケになり、定着率の改善に役に立ちます。日本で働く、外国人エンジニアの出身地は？日本では、どの国から来ているITエンジニアが多いのでしょうか？厚生労働省がデータを公開しています。最新の平成２９年のデータをまとめてみました。下記の図をご覧ください。データ引用先：「外国人雇用状況」の届出状況まとめ　厚生労働省１位は中国人、２位は韓国、３位がベトナム、とベスト３までは東南アジアが占めています。日本で働く外国人ITエンジニアの数は急激に増えていますが、IT産業全体のエンジニア不足数をまだまだ補えておりません。昨今、外国人エンジニアが働く国を選ぶ時に、日本以外の国が選ばれるケースが増えています。また中国人エンジニアも、母国中国の方が待遇が良いため、日本ではなく上海や深センを選ぶ人が増えており、少しずつ日本が選ばれなくなっていきているのです。下記の記事よると、香港ではハイスキル人材の移民施策を進めており、その結果ハイスキル人材の待遇は厚く、香港ではIT人材の不足がないのです。参考記事：ハイスキル人材を最も確保しづらい国日本、その土壌に“学級委員への憧れ”？日本は、諸外国と比較してITエンジニアの給与が低いために、本来日本の企業が絶対に欲しいハイスキル人材ほど日本を選択してくれないという由々しき現状があるのです。外国人ITエンジニアの年収相場は日本人相場のプラス100万円が目安！では「外国人ITエンジニアをこれから雇いたい！」という企業は、年収をどれくらいに考えればよいのでしょうか？私の経験ですが、日本人と同じスキルであった場合でも、日本人の年収相場より100万円高くなり、500万円～800万円が相場になります。具体的には、日本人で400万円の年収の人材であれば、同じスキルでも外国人の場合は500万円が必要になります。年収相場は、需要と供給の関係で決まるため外国人エンジニアが日本企業から内定をもらっても、年収が低すぎて破断になるケースもあり、こういった事情から外国人ITエンジニアの相場が日本人よりも高いのです。日本の経営陣には「IT部門だけの給与を特別に上げるわけにはいかない」という考えの方が多く、外国人ITエンジニアが望む年収を提示できない企業が多いのが実情です。メルカリやLINEは外国人エンジニアを大量採用！外国人のITエンジニアを積極的に呼び寄せる企業があります。下記記事によるとメルカリでは2018年10月にインド人を40人強入社する予定であり、LINEも自社アプリの世界的知名度の高さを利用し、応募要項から日本語を無くした結果、1000名の応募者のうち外国人が8割に上り、京都の開発部門は20名のうち13名が外国人エンジニアになったとのことです。ニュース記事：ＬＩＮＥやメルカリが外国人エンジニア積極採用－人材不足補い国際化この記事で、注目した点はLINEで働く外国人ITエンジニアが、LINEよりも良い条件のオファーをアメリカ企業からもらっていたにも関わらず、日本企業を選んだ点です。彼の発言を下記に引用します。LINEのITエンジニア「道にごみはないし、夜に出歩いても安全。本当にここの文化が好きだ」つまり、日本は諸外国よりITエンジニアの年収が低いものの、日本のカルチャーや食文化、治安の良さなどの要素を考慮し日本で働きたいと考えるITエンジニアもいるのです。特に家族のいるITエンジニアにとっては、食文化や治安は大きな魅力なのです。外国人ITエンジニアを日本企業で雇う時の３つの課題では、外国人ITエンジニアを採用する企業はどのような点に気をつけるべきなのか、解説いたします。課題①コミュニケーション問題（日本語が流暢ではない）まず、日本の開発業務においては日本語が必須である現場がほとんどです。日本人ITエンジニアも英語ができる人材が少ないため、日本語の細かいニュアンスが伝わらないと非常に困るのです。具体的には、私の経験ですが、外国人のITエンジニアと日本人のWEBデザイナーチームが協業するケースがあったのですが、お互いに意思疎通できる言語がなかったために、全く意図に合わないシステムが出来てしまいました。ビジネスで通用する日本語能力を計る指標の一つとして、JLPT（日本語能力検定）があります。N１（レベルがN1～5まであり、N1～N2がビジネスレベルの日本語）の資格を持つ外国人ITエンジニアは非常に少なく、だからと言って日本人ITエンジニアを雇うのも難しい状況であり、日本企業はどうすれば良いのかを悩んでいることが多く見られます。そんな中でも、楽天のような取り組みは参考になるでしょう。楽天では、社内の公用語を英語にすることで、外国人ITエンジニアの採用に成功しています。また、社内の日本人ITエンジニアにオンライン英会話を受講させることで英語力の底上げを行い、外国人ITエンジニアを受け入れやすい体制を作る企業も出てきております。こういった潮流は2～3年後にはもっと顕著になるはずで、日本語が公用語の現場では開発進まないケースも増えてくると筆者は予想しています。課題②日本と外国の文化の違い日本人と外国人では考え方が異なります。そのため、外国人を管理する日本人マネージャーが日本人社員と同じ考え方で外国人を管理しようとすると必ず失敗します。例えば、外国人社員は仕事は集中して効率良く行いますが、定時になれば、周りを気にせず帰宅することの方が一般的です。マネージャーも「あの外国人は、あまり働かない・・」と考えれば、お互いに不信感が生まれることになります。こういった日本人との考え方や文化の違いを考慮する必要があります。この課題は①の日本語の課題に比べると、解決しやすい課題です。外国人社員の採用が決定した場合、社内のマネージャ達に異文化研修を受けさせれば良いのです。この研修を行うだけでも、マネージャーの意識はずいぶん変わり、外国人社員の受け入れが上手く行く可能性が高まります。また、採用する外国人の宗教を考慮し、礼拝できるスペースを会社が用意したり、飲み会などの交流会でお酒や食事を強要しない配慮が必要になります。課題③外国人ITエンジニアの年収先ほどの話と少し重複しますが、外国人ITエンジニアの年収は日本人よりもプラス100万円が目安となります。そのため、同じくらいのスキルを持つ日本人社員との間に年収の差が出来るかもしれず、こいうった問題は現場のモチベーションにも影響するデリケートな問題です。しかし、外国人採用を成功させている企業では、給与もグローバルスタンダードで設定しており、新卒社員であっても年収600万円ということもあります。このように相応の年収相場を設定することができないと、優秀な外国人人材を十分に採用するのは難しいかもしれません。外国人エンジニアを雇うための３つの方法方法①外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介会社に相談する外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介会社に相談するのが最もメジャー方法です。そういった会社はリーチしている外国人ITエンジニアの数も多く、また彼らが働きやすい企業がどういったものか？ということも理解しており、単に外国人ITエンジニアを集めるのではなく、多国籍な組織を安定的に運営していくためのコツは何か？といった相談などもできるでしょう。ただし、一番手間がかからない方法である分、相応のコストもかかります。採用する外国人エンジニアの年収の30％～35％が採用費用の相場になります。業界では返金規定もあり、一カ月以内で辞めた場合は80％、三ヵ月以内でやめた場合は50％が返金される、などの仕組みもあることが一般的です。方法②外国人ITエンジニアが集まるポータルサイトや、LinkedinなどのSNS、自社のオウンドメディアの活用「Daijob.com」など、日本で働きたい外国人が登録する有名なポータルサイトがいくつか存在します。企業はそのポータルサイトにお金を支払って、求人を掲載して応募者を募ったり、サイト登録者にスカウトを送るなどして人材と接触することができます。また、海外ではLinkedinがビジネスSNSとして使われており、Linkedin上で候補人材を探して採用する方法や、外国人向けに英語のオウンドメディアを立ち上げて、応募者を募る会社もあります。方法③日本にある外国人ITエンジニアのコミュニティにアクセス日本に来ている外国人には、情報交換などを目的として、同じ国出身の方々が集うコミュニティが存在します。そこでは、お互いの近況や、より良い企業の情報交換がされており、こういったコミュニティに入り込むことができれば、コストを抑えて、優秀な外国人を採用できる場合もあります。しかし、こういったコミュニティは、まず同じ国の人間であることなど信用がベースになっており、カンタンに入り込めるものではありません。社内にコミュニティに入っている外国人エンジニアがすでにいる場合などに限られます。外国人社員を雇うなら、外国人の在留資格が必要になる！日本は基本、単純労働による就労ビザは認めておらず、入国管理局の審査は厳しいのが現状です。ただし、ITエンジニアに関しては、その審査も緩めな傾向があり、通常は大卒や数年の実績がないと認められませんが、ITエンジニアの場合は、就労ビザがおりやすく在留資格が取得しやすい傾向があります。もし、すでに日本企業で働いている外国人が、自社に転職する場合は、すでにその方は在留資格があるので、企業はビザに関しては手続が不要でスムーズに採用できる可能性が高いです。採用候補者のビザが特定ビザ（ワーキングホリデー）や留学ビザ（新卒）の場合は、在留資格を得るために就労ビザへの変更手続きが必要です。その場合、採用企業は書類を用意しビザ変更のサポートをしなくてはいけません。ただし、これらの点は行政書士が対応してくれるので想像しているほど手間はかかりません、思い切って専門家に相談すると良いでしょう。費用相場は10万円程度です。外国人ITエンジニアを雇うことの最大のメリットは、２つの意識改革！外国人ITエンジニアを雇うメリットは２つあります。1つは、現場社員のスキルに対する意識改革です。とにかく日本に来る外国人には、スキル向上に対する意識が高い人が多く、アフターファイブや、休日であってもITの勉強や最新のITの情報収集を怠りません。私のクライアントの現場でも、実際に外国人ITエンジニアに触発されて、日本人の意識も高まった現場を知っております。２つめは現場社員のワークライフバランスです。外国人は、仕事中は集中し、定時にしっかり帰る傾向が強く、どちらかと言うと、残業を好む日本人ITエンジニアの真逆の意識です。しかし、昨今は、ブラック企業が社会問題化し、ワークライフバランスを考慮するように、政府からも企業が強く求められております。こういった意識改革をするキッカケにも、外国人社員の採用は、チャンスと言えるでしょう。